PKKを国外退去にせよ!

皇紀2684年(令和6年)2月21日

3月でレギュラー放送終了『ブラタモリ』は”マンスプレイニング”? 大学教授の投稿にSNS上では議論勃発:中日スポーツ・東京中日スポーツ

3月末でレギュラー放送が終了するNHKの教養番組「ブラタモリ」の内容を巡り、ネット上で議論が盛り上がっている。男性が女性を見下したよう…

(中日新聞社)

 数日前からこの話題が上がり、愛知県立大学の亀井伸孝教授に対する批判が集中しています。この人は、本当にこの番組を「好きで」見ていたのでしょうか。

 或いは、この教授は、男子学生にしか講義していなかったのか、と首をかしげたくなり、実は自身の内にこそ女性を見下す無意識の領域があるのではないか、と疑います。タモリさんの番組は、そもそも氏の「偏った知識」の面白さを際立たせたものが多く、番組に登場する有識者と対等に渡り合ったりするわけですが、それもいけなかったのでしょうか。

 亀井氏は、過去に旧独ナチス党を想起させる衣装を着て問題視された女性グループ「欅坂46」を徹底して批判しながら、なぜか原子爆弾投下と共に発生する「きのこ雲」をプリントしたTシャツは着るわ、同じく旧独ナチス党の衣装を着るわで国際的問題になった韓国の「BTS(防弾少年団)」のことを「原爆を投下した軍・政治家への憤りのほうが、何万倍も強い(原文ママ)」と論点をずらして擁護しました。

 欅坂46には「世界史を勉強して、レポートでも書いてきたら」「欅坂ホロコーストセミナーには(中略)麻生太郎と秋元康と高須克弥も招待して」などと、まるで若い女性たちを見下すように書き散らすほどだった文化人類学者が韓国の男性グループのことだけは擁護する気持ち悪さは、今回の的外れなタモリさんへの誹謗中傷に通じるものがあります。

 対日ヘイトスピーチ(憎悪差別扇動)にすぎない残念なわが国の左翼・極左は、氏のように「マンスプレイニング」といったいわゆる「下手な横文字」を濫用しておかしな言論をバラ撒き、あたかも私たち日本人の日常や認識が「おかしなもの」であるかのように洗脳しようと試みがちです。

 決してまともに相手にしてはいけません。個人が自由に論じるのは結構ですが、私たち日本人を傷つけてまで吐き出される言論に自由などないのです。

一般社団法人日本クルド文化協会 Japan Kurdish Cultural Association @nihonkurdish

日本の皆様へ。インターネット上で広まっている動画では、クルド人の人が「日本人死ね」と言っていると主張してますが、事実と異なります。彼が言っているのは「病院へ行け、病院へ行け、レイシストは精神科へ行け」です…

(Twitter(X))

 同じことを彼らにも申しておきます。日本クルド文化協会については、令和二年六月十六日記事で当時、その冷静な対応を評価しました。

 ところが、昨年十二月六日記事で申したように、実は公安調査庁の奇妙な過ちを招いた背後に日本クルド文化協会、或いは協会関係者を名乗る者がいたのは事実であり、破壊活動団体「クルド労働者党(PKK)」の潜伏者がわが国に増え始めてから協会の対応がおかしくなり始めています。

 産經新聞社などの報道記事を非難し、在日クルド人の暴力行為を咎めることが極端になくなりました。これほど「日本の皆様へ」と掲げるなら、私たち日本人が困り果てている一部のクルド人による暴力をこそ諫めてください。

 私たち日本人は、火(批判すべき言動)のないところに煙(強い批判)を立てません。むろんこれは、人種による憎悪差別を強く拒否するからこそ申しています。

 その上で、上記ツイート(ポスト)の「精神科へ行け」は、それがヘイトだということを明確に認識してください。まるで「『死ね』とは言っていません。『殺す』と言ったのです」と言い訳しているようで、何らの弁明になっていません。

 もう本当に日土(トルコ)関係にも悪影響を及ぼし始めた当該問題について、政府が「PKKは国外退去」という方針を打ち出す時です。

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金与正は何が言いたいのか

皇紀2684年(令和6年)2月20日

杉田水脈議員、教育勅語を礼賛 「なに一つおかしくない」

 自民党の杉田水脈衆院議員は18日付のX(旧ツイッター)投稿で、戦時中の軍国主義教育と結び付いた教育勅語を礼賛した。「なに一つおかしなことは書かれていません」と訴えた。…

(一般社団法人共同通信社)

 もはや「本日の共同ヘイト通信」として特設配信すべきかもしれません。連日のように人を誹謗中傷せずにはいられない通信社なのでしょう。

 教育勅語と大東亜戦争の顛末を無理矢理に結びつける「平和言論」を説きながら、こうも攻撃的記事が書ける共同の記者は、やはり以前にも申したように報道権力界隈の噂通り「変人の集まり」なのかもしれません。

 大東亜戦後に教育勅語を廃止してしまったのは、いわば「廃仏毀釈」と同じ原理です。明治維新によって神仏分離を言われた国民が慌てて仏像を廃棄して回ったようなもので、連合国軍による「日本の否定」に恐れおののくまま大事なものまで捨ててしまいました。

 教育勅語とは、個別の徳目に加え、忠孝が優れていることによる万世一系の国柄を「国体の精華」とし、これを教育の淵源としている点が重要です。

 左翼・極左の皮を被った対日ヘイトスピーチ(憎悪差別扇動)活動家たちがことほど左様に教育勅語を否定したがるのは、この大切な国家観を全否定したいからにほかなりません。よってこれを肯定する言論を徹底して攻撃します。

 その共同が対日ヘイトに血道を上げる根源たる北韓(北朝鮮)ですが、金与正国務委員兼朝鮮労働党中央委員会宣伝扇動部副部長の言動がここ数日、永田町と霞が関で話題になりました(時事通信社該当記事を参照)。

 報道権力各社や識者がこぞってさまざまな分析を試みていますが、彼女の発言の根底には、やはり一月十九日記事で申した「体制維持、および権力移譲の不安定」があると私は見ています。

 私たち国民の多くが思っている以上に、金正恩体制が内部で不評であり、米国の次期大統領が誰になるかも含め、実は米朝対立ではなく米朝融和による体制維持を目指しているため、わが国にその足掛かりを求めたいのでしょう。

 一部で言われているほど「与正氏の暴走」ではないと思います。正恩氏の代弁者として日朝交渉の可能性を探ってきたのであり、ウクライナ侵攻に忙しい露国や経済が没落を始めた中共は「当てにならない(中共のことはそもそも嫌い)」と見て、正恩氏自身が焦っているのかもしれません。

 それでも日本国民拉致事件を「解決済み」と断ってくるところに、かえって交渉の本気が見られ、わが国政府が「ならば応じない」と条件を調整する必要があります。

 つまり、岸田文雄首相が「条件をつけずに金正恩氏と直接向き合う」と発言したこと(令和四年九月十七日)への答えが今回の与正氏の談話であり、岸田首相が「刑事事件の解決は条件外。私の言った条件とは、核兵器や弾道弾開発などその他諸諸のことである」と言えるかどうかが鍵です。

 事務交渉で「金正恩氏は(拉致事件を主導した犯人の)金正日氏ではない」と言ってみたことがないらしいので、外務省に念を押しておきました。後は北韓が考えることです。

中国の偽サイトに要注意!

皇紀2684年(令和6年)2月19日

ウイグル人権決議の地方議会に中国が抗議、政府「深刻に懸念」「内政干渉かどうかは困難」

政府は16日の閣議で中国新疆ウイグル自治区で中国政府による人権侵害行為を問題視した地方議会に対して在日中国大使館の職員を名乗る人物が「内政干渉だ」などと抗議し…

(産經新聞社)

 旧NHK党「唯一の良心」と言われた現在無所属の浜田聡参議院議員は、立憲民主党ら他の野党議員が避けたがるような質問を鋭く行なうことで知られています。対する政府は、当たり障りのない答弁をもって中共の内政干渉を見逃しました。

 では、旧東トルキスタン(新疆ウイグル自治区)の人びとに対する中共・共産党の日常的暴力行為について、わが国の地方議会が問題視する決議書を可決したことは、果たして内政干渉でしょうか。いいえ、特定の政府による基本的人権の侵害を非難することは、国際社会に於いて認められています。

 全くいわれのないことを問題視されたというのであれば抗議ももっともですが、在日中共大使館員を名乗ってコソコソとわが国の地方議会に文句を言う行為にこそ、政府が厳重に抗議しなければいけません。

 地方議会とて、中共産党による侵略行為、暴力行為を非難し、台湾との連携を謳う必要に迫られています。そのような状況を中共産党自らが作り出しました。

 対中外交が「腰砕け」の外務省に業を煮やし、地方議員がほとんど自費を投じて親台外交に取り組んだりしていることを、むしろ政府は「どう考えているのか」問いただしたいところです。「勝手にやるな」と言うなら政府がやれ。「申し訳ない」と思うなら協力せよ。

中国企業、日本など30カ国で偽サイト カナダ研究機関が報告

 カナダの研究機関は7日、中国企業が日本を含む約30カ国で地元メディアを装った偽ニュースサイトを運営し、中国に好意的な情報を発信しているとの報告書を公表した。…

(時事通信社)

 ことほど左様に中共産党主導の対日工作は、有り余る中共人民を使って多岐に渡っています。私たち国民は、日常にそれが潜んでいることを知らねばなりません。

 立憲民主党、社民党、日本共産党やれいわ新選組、韓国の共に民主党の類いとその周辺にたむろする対日ヘイトスピーチ(憎悪差別扇動)活動家、或いは極左暴力集団らが私たちの考えを操作しようと励むのは、中共や北韓(北朝鮮)が日韓両国民にそうしているからです。

 現時点で確認されている私たち国民向けに中共が作った「偽ニュースサイト」は、英連邦加州トロント大学のシチズンラボが発表したものだけで以下の十五サイトがありました。

 dy-press.com fujiyama-times.com fukuitoday.com fukuoka-ken.com
 ginzadaily.com hokkaidotr.com kanagawa-ken.com meiji-mura.com
 nihondaily.com nikkonews.com saitama-ken.com sendaishimbun.com
 tokushima-ken.com tokyobuilder.com yamatocore.com

 皆さん、十分お気をつけください。いかにもわが国のものらしいドメインで、もっともらしく情報サイトを装った「親中誘導工作」に、決して騙されてはいけません。

 中には地方自治体のものと見紛うドメインもあり、これこそ中共を厳しく叱りつける必要があります。その原因として、使用済みのドメインが無責任な競売(ドメイン・オークション)にかけられることがあるためで、法的措置を可能とする法整備と、私たち国民に対する「警告」の徹底も併せて必要です。

 在米中共大使館が米通信社に「親中情報を偽と決めつけるな」などと開き直ったようですが、もうはっきり申して「親中はただでさえ九十九%出鱈目、インチキ」と断じてほぼ間違いがありません。そのくらいの考えでちょうどよいのです。

憎悪と偏見をあおる共同通信

皇紀2684年(令和6年)2月18日

追悼碑の撤去問題で憎悪扇動 杉田議員「朝鮮総連系が関与」

 自民党の杉田水脈衆院議員は17日までに、インターネットの「ニコニコ生放送」番組に出演し、群馬県による朝鮮人労働者追悼碑撤去に抗議した市民の反対運動に言及し「やっているのは朝鮮総連系」と発言…

(一般社団法人共同通信社)

 自民党の杉田水脈衆議院議員に対する共同通信社の偏向記事による「ほとんど誹謗中傷」に近い報道こそ、私たち国民が指弾すべき報道権力による暴力問題です。上記記事は、さすがに「完全にアウト」でしょう。

 顕著なきっかけは、昨年十月三十日記事で取り上げた「過去の言動を正当化か」の共同記事でした。共同の悪質さは、これが全国地方紙にバラ撒かれることです。

 中日新聞社をはじめ、どこも大して私たち国民に読まれてはいませんが、それでも共同がバラ撒く記事の悪影響は、計り知れません。上記記事の「憎悪と偏見をあおった形だ」「歴史修正主義を助長する杉田氏の姿勢」「『中核派とか革マル派とかの労働組合が(中略)浮き彫りになってくる』との持論も展開」といった書き方は、まさに極左暴力集団側に立った「異様な反論」のようです。

 群馬の森(群馬県高崎市)に例の碑を設置したのは、十二日記事に「韓国系ではなく北韓(北朝鮮)の在日本朝鮮人総聯合会(朝鮮総連)」と言及した通りで、杉田代議士の指摘に間違いはありません。事実を述べたのに、それを「憎悪と偏見を煽った」とは一体何ごとでしょうか。

 共同の性質については、昨年十二月十三日記事でも改めて申した通りであり、なぜか北韓が顔を真っ赤にして碑の撤去に抗議してきたことから、杉田代議士を不当に攻撃することで北韓の対日ヘイトスピーチ(憎悪差別扇動)工作を支援しています。こうした事実関係は、北韓の言動からも明らかでしょう。

 むしろ憎悪と偏見を煽っているのは、間違いなく共同です。法治に従って行政が撤去した碑について、その顛末を説明しただけの杉田代議士に対する憎悪を煽り、撤去した側と賛成した私たち国民(日本人)に対する偏見を煽りました。

 それが日本の通信社のすることですか、と。北韓や中共の代弁者が口を開くと、ことほど左様に憎悪と偏見がバラ撒かれるのです。

玉城知事、陸自訓練場「賛成しかねる」 「米軍基地減らない」と木原防衛相に伝達

沖縄県の玉城デニー知事は17日、木原稔防衛相と県庁で会談後、記者団の取材に応じ、地元住民から反対の声が上がっている陸上自衛隊の訓練場建設計画について「賛成しか…

(産經新聞社)

 中共の対日工作員に協力しているであろう沖縄県の玉城康裕(芸名=玉城デニー)知事もまた、沖縄県民の間に、そして私たち国民の間に大きな亀裂を生み出し、文字通り世論を分断しようと日夜励んでいます。

 昨日、某氏が面白い動画を見せてくれました。それが【玉城デニーさん、どっちが本当?】です。是非ご覧ください。

 ネット戦略プランナーのひがくぼきみお氏がツイッター(X)上に公開していたもので、単に玉城氏の単独取材(インタヴュー)映像と衆議院安全保障委員会(平成二十二年と同二十四年)の中継映像を組み合わせただけの、創作でも歪曲でもない「玉城知事自身の発言集」です。

 本当に「お前の本音はどちらなのか」と詰めねばなりません。対日工作の指示に従ってフラフラしていますと、それが中共であれ北韓であれ米国であれ、政治家の発言がブレることはよくあります。

 現有自衛隊の戦力では沖縄県民を守り切れない、と政権を追及した玉城氏は、北京のかなたへでも飛んでいったのでしょうか。わが国の弱体化を企んで中共に従う扇動者を、一刻も早く政治の表舞台から引きずり降ろさねばならないのです。

「汚染水」日本に来ないで

皇紀2684年(令和6年)2月17日

処理水を〝汚染水〟投稿で炎上、オイシックス・ラ・大地の藤田会長 会社側「極めて不適切」懲罰委員会開き処分へ 

有機食品や自然食品の宅配を手掛けるオイシックス・ラ・大地の藤田和芳会長(77)がX(旧ツイッター)で東電福島第1原発の処理水を「汚染水」と呼んで投稿し、炎上す…

(zakzak:夕刊フジ|産經新聞社)

 まず藤田和芳氏は、オイシックスではなく「株式会社大地を守る会」の社長上がりで、この二社は、平成二十九年十月に経営統合して現在に至ります。

 なぜここから断らなければならないかと申せば、大地を守る会のほうが「有機野菜以外は」「電磁波が」云云を謳ってきた企業であり、その基本理念はともかく、一部の私たち国民から「怪しいカルトではないか」と疑われた過去があったからです。

 自然界に存在し、エネルギーが微弱なトリチウムをことさらに「危険だ」と煽る藤田氏は、そもそもオイシックスがすべてを受け入れることのできない思想の持主だったのではないでしょうか。

 藤田氏の言説には、理解できるものもあります。しかし、国際原子力機関(IAEA)も認めた「高次元処理水」をわざわざ「汚染水」と呼称し、わが国が世界の海を荒らしているかのような発言は、対日ヘイトスピーチ(憎悪差別扇動)を疑われてもやむをえません。

 そのようなことをしているのは、中共と北韓(北朝鮮)と、韓国の北韓系左翼・極左の連中のみです。中共や韓国の原子力発電所が垂れ流している「高濃度汚染水」には、何も言わないのでしょうか。

「カイロを便器に流され週に何度も修理」「私有地で勝手に雪遊び」 中国人観光客に人気の白川郷の住民が嘆く「観光公害」

 中国の旧正月「春節」をコロナ禍後で初めて迎え、訪日観光客の数に弾みがついているという。延べ90億人もの人民が大移動するとの触れ込みだが、すでに日本国内では数々の「観光公害…

(週刊新潮|新潮社)

 本来暦に従って「お正月」を祝う中共や韓国は、それ自体大変結構なことなのですが、中共のいわゆる「春節」直前にも「汚染水にまみれた日本には行きたくない」などという「莫迦の戯言」をバラ撒いていたのは、一体何だったのでしょうか。

 いざ蓋を開けてみれば、大阪市内もまた武漢ウイルス(新型コロナウイルス)狂乱以前の、まさに元の木阿弥です。この数日のうちに、あちこちが中共人観光客だらけであり、再び「路上のゴミだらけ」という最悪の景色が返ってきてしまいました。

 本当にこれほど顕著なものか、と。韓国人観光客については、昨年二月二十六日記事でも申したように随分と姿勢が変わったのですが、中共人ばかりは、何年経っても何ら学ばず、何も改善されません。彼らが増えたか否かは、私たちの街が汚くなったか否かを探ればすぐに分かる有り様なのです。

 以前から申していますが中共人の「爆買い」は、結局大した経済効果を生み出さず、むしろ武漢ウイルス狂乱に突入して以降、中共人目当てに転換していた店ほど私たち国民からそっぽを向かれて潰れていきました。

 中共人観光客が戻ってきたところで彼らはもう、爆買いなどしません。お金を落とさず、わが国、わが街を汚していくだけの存在に成り下がるであろうことは、これまた以前からここで警告してきた通りです。

 欧州各国や米国でも、新しい移民によって街の治安が崩壊し始めており、まさに米国の犯罪学者が提唱した「割れ窓理論」の正しいことが嫌味なほど立証されています。

 海外の観光地では、たまに「外国人料金」というのがあり、そろそろ世界文化遺産の白川郷も「日本人は無料・外国人は有料」にしてもよいでしょう。たとえ対日ヘイトの左翼・極左が「外国人差別だ」とわめいても、実情を訴えて私たち国民の理解を得ればよいのです。

 みんなで守ろう、わが国の自然、わが国の文化。