http://www.news-postseven.com/archives/20111224_77797.html
　▲NEWSポストセブン：被災地で幽霊騒動　ゼネコン社員「彼らは冗談で言っていない」

　私はここで心霊現象を解説するだけの知識を持ち合わせておりませんし、よって自身の不思議な体験を論理的に説明することも出来ませんから、宗教学的、或いは精神医学的に東日本大震災被災地の「幽霊騒動」を論評するつもりはありません。

　恐らく取材に答えた建設会社社員が「最初は、冗談にしても程があると怒りました」というのは、被災して亡くなられた約２万人の御霊を話のネタにするような不謹慎を叱ったのでしょうし、いたずらに「幽霊騒動」を起こして、被災地を窃盗団の巣窟にしてはならないという想いもおありだったでしょう。

　かつて被災県下の神社がいくつも無傷のまま残っている不思議を取り上げましたが、これは先人たちが自然祭祀によって後世に遺した想いがこれらの神社だったのであり、私たちが先祖代々からの相続人として初めて自由と権利を行使しうるというのは、このような先人たちの築かれた皇土に現世の私たちが暮らしているからなのです。

　いわゆる「幽霊」の不思議は、なぜこれまで何億と亡くなった者の魂がすべて現れるわけではないのかというところにあるのですが、これはひょっとすると、現れる側というよりも見たと言うこちら側の想念の問題なのかもしれない、と。「被災者の霊だ」と言って彼らが恐れるのはなぜか、という問題です。

　東京都内でこれまで亡くなった方の数こそ計り知れませんが、ではなぜ例えば昭和２０年の東京大空襲の特定の印象だけが現れたりするのか、これまた不思議な話です。私には、彼らの招魂が十分に果たされず、私たちがすっかり忘れたままその地を汚したからなのではないかと思えてなりません。

　被災地もこれとまったく同じでしょう。天皇陛下が被災地をまわられたのは、突如地震に襲われ、津波に呑み込まれて亡くなられた方の招魂のためであらせられたに違いないのですが、私たちの多くがその意味を理解していなければならないのです。

　連合軍と戦って死んだのに、いまだ連合国の占領統治にまかせたままの日本では、心の平安は取り戻せません。地震と津波で死んだのに、生き残った者、すなわち死んだ者が心残りに感じたかもしれない人々のための復興も出来ないのでは、かつての先人たちがしてくれたようなことを、私たちは子孫にしてあげられないのです。この漠然たる不安こそが「被災者の霊だ」と言って恐れる騒動の正体ではないか、と。

　現世個人さえ楽しければ何でもよいのでしょうか。そうであるはずがありません。祭祀と皇室を理解することがどれほど大切なことか、上記配信記事とは内容がかけ離れましたが、被災者を想う時、どうしても避けて通ることは出来ないのです。

　http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2011&d=1224&f=nati……
　▲サーチナ：韓国のドキュメンタリー番組、旭日旗の映像に抗議殺到＝韓国

　韓国と北朝鮮や中共のテレビ番組では、私たちが驚き呆れるような「日本非難」「米国非難」映像が放送されていたりするそうですが、韓国ＭＢＣが２３日に放送した『南極の涙』では、わが国の南極観測史が取り上げられ、その中で旭日旗が映されたことなどに視聴者から抗議が殺到しているといいます。

　わが国政府が昭和３２年の官報で発表したのは、亜州の国が初めて南極に設置した基地の名称が「昭和基地」だということでした。

　その後、亜州では昭和６０年に中共が長城基地を、韓国がその３年後に世宗基地を設置していますから、いかにわが国の南極観測事業が先駆けていたか分かります。

　韓国の放送局が、歴史の一端としてこれを描いたまではよかったのですが、ここで気になりますのは、旭日旗が「軍国主義」の象徴であったり、南極観測船『宗谷』が「軍艦」という認識のまま非難の対象にされていることです。

　韓国人はこうしてすべての歴史を自分勝手に修正していくのでしょう。

　この間違いをこそ放置していますと、来年には何を言われるか分かったものではありません。観測船『宗谷』は、もともと大日本帝國海軍の特務艦だったものの、占領統治期に海上保安庁巡視船としての任務を経て、当時は砕氷船だったのであり、これを旭日旗と結びつけて「軍艦」と説明するのは間違いです。

　ところで、ＴＢＳの日曜劇場『南極大陸』の視聴率は１０％前後に終わったそうですが、多額の製作費をかけたにもかかわらず、安普請の無表情な家政婦（松嶋菜々子）に負けたのはつらかったでしょう。

　フジテレビジョンなどが製作した昭和５８年の映画『南極物語』（蔵原惟繕監督）は、長らく配給収入の記録に於いて邦画第１位であり続けたほど当たりましたが、昭和５５年に世界で初めて南極での劇場用映画撮影を木村大作氏が敢行した映画『復活の日』（深作欣二監督）の場合、そこそこ当たった程度では巨額の製作費とつり合わず、失敗に終わりました。製作したのは角川映画と、やはりＴＢＳだったのです。

　在日本朝鮮人総連合会（朝鮮総連）が故・金正日の国葬参列を名目に、現在対朝制裁措置として入港が禁止されている万景峰号の入港を認めるよう民主党議員らに打診していた問題で、さすがにこれを認めるわけにはいかない民主党は、彼らが空路で中共を迂回するのを黙認することで決着させました。

　しかし、総連最高幹部の１人である許宗萬ら６人の再入国を認めないと発表してしまった政府は、つくづく頭が悪いとしか申しようがありません。

　総連の事前申請は、政府による不許可を想定していたはずで、時間的制約もあって最初から許らが万景峰号を弔問用に使用する気はなかったはずです。

　許らには渡航を黙認し、いざ再入国の段になって「禁止されているのをご存じないの？」とやってやればよかったでしょう。仮にも彼らが「人権」を持ち出せば、日本人拉致事件こそ重大な人権蹂躙だと訴えるべきです。そもそも彼らは祖国に帰ることが出来て何の文句がありましょうか。

　つまり、許らは国葬に参列したくないのであり、ここに北朝鮮と総連の温度差が垣間見られます。すべてカネ絡みです。

　北朝鮮に送金するような政党に、拉致事件解決の戦略と兵站を練ることなど出来ません。許らに好都合な言い訳を与え、ほかの在日朝鮮人が中共を迂回するのは構わないとしたのは、まさしくわが国の対朝制裁に抜け道があることを堂々と明かしたようなものです。

　彼らの持つ弾道弾の部品・素材が、中共や露国を迂回して輸出された日本製品であることを見逃してきたのが、自民党と公明党（創価学会）であり、民主党にほかなりません。

　よって、経済制裁を北朝鮮が恐れた形跡はないのです。彼らが本当に恐れたのは金融制裁だったのであり、その米国が打った拉致事件解決の好材料を台無しにしたのが民主党です。

　このことは何度も申してまいりましたが、皆様も本気で怒って下さい。拉致被害者ご家族に、もうこれ以上長時間にわたる苦痛を与え続けてはならないのです。

　本日は天長節です。今上陛下は、昭和８年の御生誕から７８年目の日をお迎えになられました。

　
　▲YOUTUBE：世界最強の天皇陛下

　現下、最も私たちが皇室に想うことは、祭祀の何たるかを知り、自ら実践することであり、何より雑念をお届けしてしまわないことです。

　これは、特に東宮と秋篠宮にも想うことであり、軽率な宮内庁の情報管理を叱り、一切の雑音を発さぬよう厳に気をつけなければなりません。

　皇室は「天皇制」ではなく、よって国家権力ではなく、まさしく祭祀であり、国家権力は司法・立法・行政の三権です。仮にも国民として、或いは労働者として何か不満を表明するならば、その相手は三権に対してであるのが当然で、臣民の自覚を持てば、祭祀を実践することによる國體（国体）の護持に務めるでしょう。

　それは、文字通りの「平和」であり「協和」であり、また衆に及ぼすべき「博愛」なのです。

　本日は、これ以外に一切の雑音を取り扱いません。ただただ「奉祝」なのであります。

　映画監督で脚本家の森田芳光氏が２０日、６１歳の若さで亡くなられました。ご冥福をお祈り申し上げます。

　後年は『３９　刑法第三十九条』以外に観るべきものをほとんど感じませんでしたが、やはり『家族ゲーム』（昭和５８年）を始めて観た時の衝撃は忘れえません。

　家庭教師（松田優作）が「ゴジラ」のごとく海から上陸し、或る家族の体裁をつくろい続ける日常を破壊していくさまを、一切の音楽を排して描ききったのは、今さらながら改めて高く評価されるべき作品です。

　本作では、伊丹十三氏が目玉焼きの半熟の黄身を吸うのが好きな父親、そして現在米国で注目されつつある由紀さおりさんがとぼけた母親を演じています。前田米造氏のキャメラが素晴らしかったですし、効果音の質を感じさせた小野寺修氏の録音もお見事でした。

　新作が未完成とのことですが、もう一度『家族ゲーム』を、観たことのない方にもお奨めします。

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　韓国政府は１９日、李明博大統領のお誕生日会にうかれ、わが国に「従軍慰安婦」という存在を自称する者がいる問題をしつこく突きつけた手応えにおぼれ、見事に北朝鮮の異変に気づけませんでした。

　国家情報院も国防部も、あの朝鮮中央テレビの特別放送が始まるまで、金正日死亡の報かもしれないとは全く察知しなかったようです。

　わが国政府も２０日記事に書いた通りで、まして山岡賢次国家公安委員長（拉致問題担当）が当日の安全保障会議にまるで間に合わないという醜態をさらしました。

　内閣情報調査室が死亡の予測を提示しても、街頭演説に出掛けようとしてしまう野田佳彦首相ら民主党の言ってきた「政治主導」とは、ただ「何も分析出来ない莫迦が体裁をつくろう」だけの政治なのです。

　もし仮にも北朝鮮が体制崩壊を起こした時、日米韓が一致団結してどう動くのか、或いは中共にどう抗し、中共がいかに抗してくるかを想定したことすらありません。日本人拉致被害者を救出するために自衛隊を派遣するのかどうかさえ、誰も口にしてはいけないとされてきたのです。

　秘密裏で結構なので、公安や外事の数名で首相直轄の特務機関を設け、情報収集と分析をし、内閣が兵站を練って備えることこそ「自立再生」の政治であり、そうするためには大日本帝國憲法が今もって有効であることを国会で確認しなければなりません。さもなくば自衛隊は出せないのです。

　米国務省が仕掛けた「慰安婦」騒動にうかれた韓国は、もう二度と北朝鮮とは真っ正面から向き合えないので、日米が連携して東亜の混乱を制するよう動かねばなりません。その自覚を、私たち一人一人が持たなければならないのです。