陸上自衛隊の「第32普通科連隊」公式X、「大東亜戦争」と表現して批判の声「どこの極右」「大戦を美化して自己正当化か」：中日スポーツ・東京中日スポーツ

陸上自衛隊第１師団に属する「第３２普通科連隊（公式）」のＸ（旧ツイッター）アカウントが「大東亜戦争」という呼称を使ったことに、議論が巻…

(中日スポーツ｜中日新聞社)

　対日ヘイトスピーチ（憎悪差別扇動）の左翼・極左がよく言う「日本人は歴史を知らない」とは違う正しい意味での「歴史を知らない日本人」が増えたものです。私も偉そうなことは申せませんが、大東亜戦争後の占領統治で米軍の「太平洋戦争」呼称が強制された、というくらいなら知っています。

　私は、わが国が国交を有する韓国に合わせ、韓半島（朝鮮半島）、韓国戦争または六．二五戦争（朝鮮戦争）、北韓（北朝鮮）といった記述にも留意しており、わが国政府が国家として認めていない北韓に合わせた呼称を用いません。これについての現状は、国家三権も報道権力も、いわば韓国に対して失礼であり、どうかしています。

　大東亜戦争が当時、紛れもなく「大東亜戦争」であったことから、この呼称についても歴史に対する忠実を期すべく用いてきました。私たち国民に現行憲法（占領憲法）を「日本国憲法」と、連合国を「国際連合」と呼ばせてきた行政権力の出鱈目を、決して許し続けてはいけないのと同じです。

　こうした出鱈目は、私たち国民の思考停止を強要してきたようなもので、いわゆる「考えるな」「服従せよ」というわけです。桑港講和発効以降、私たちが米軍の呼称に合わせても合わせなくてもよいところを、自衛隊をはじめ政府が公式に「大東亜戦争」呼称を頑として控えてきたことは、精神侵略のなれの果てでしょう。

　防衛政策研究所の「日本における戦争呼称に関する問題の一考察　庄司潤一郎」（ＰＤＦファイル）を参照しても、「大東亜戦争」の文字を見ただけで「極右」だの「バイアスのかかった言葉」だのと反応してしまう私たち国民の思考力や知的程度そのものが著しく劣化してしまったと言わざるをえません。

　むしろ「太平洋戦争」という呼称こそ米軍による一方的見方（バイアス）によるものです。わが国、私たち国民が「用いなければならない」ということはありません。

不適切投稿で判事罷免、弁護団「判事は他者の感情を理解できない障害」…裁判長「３分の２ギリギリ」

【読売新聞】　ＳＮＳに不適切な投稿を繰り返した裁判官に示された結論は、 罷免 （ ひめん ） だった。国会の裁判官 弾劾 （ だんがい ） 裁判所が仙台高裁の岡口基一判事（５８）に言い渡した３日の判決は、紛争などを中立・公平に裁く裁…

(讀賣新聞社)

　さて、こうした出鱈目が蔓延してきたわが国の司法権力も、ますますおかしなほうへ転がり落ちてきたことは、ここでいくつもの事例発生に伴い指弾してきました。仙台高等裁判所の岡口基一裁判官が罷免されたことについて、どうしても一言申しておきたいのです。

　大阪地方裁判所から大阪高裁へ昇進（令和三年七月）した中垣内健治裁判官といい、あまりにも私たち国民を莫迦にしたような自身の特定思想に基づく数数の廷内発言を、それこそ「裁判官として不適格」とすべきですが、実際にはなかなか裁かれません。かつて相談したことがありますが「これらだけで中垣内を弾劾へ持っていくのは難しい」と言われました。

　しかし、岡口氏の罷免を「政治による司法介入を促す」「司法が政治に忖度し始めることに」といった危惧を表す法律家たちがほとんどです。実際にはそうはならないでしょう。

　一方で、私たち国民が「とんでもない裁判官を弾劾できる」という制度自体を広く知らねばならないと思います。裁判官だけが「絶対権力」ではないことを、裁判官自身が思い知らねばならないのです。

高橋洋一氏が川勝知事のリニア開業延期の内幕暴露「スズキ自動車の鈴木修さんに…」「本当にくだらない」 | 東スポWEB

元財務省官僚で経済学者の高橋洋一氏が６日にＡＢＣテレビ「教えて！ニュースライブ正義のミカタ」に…

(東京スポーツ新聞社)

　三日記事で取り上げた静岡県の川勝平太知事「辞職示唆」について、もはや皆が同じことを述べていますから、それほど「誰の目にも明らかだった」わけですが、私が令和五年七月十六日記事などで言及してきたスズキと川勝氏の関係についても、経済学者の高橋洋一氏が取り上げました。

　先の三日記事で、東海旅客鉄道（ＪＲ東海）を川勝氏が「憎きＪＲ右翼」とでも思ってきたであろう表現を敢えて用いましたが、そのような異常思考の根源が川勝氏を支えた県議会の「ふじのくに県民クラブ」と、その大部分を構成するスズキの労働組合にあり、二月二日記事でも匂わせた本体のスズキ（静岡県浜松市）が背後にあるのは、間違いありません。

　実は創業者の血を引いていない（二代目の娘婿）鈴木修現相談役は、軽自動車が（見栄っ張りの人民性に合わないため）全く売れない中共からの事業撤退が早かったことで評価を受けましたが、一方で中共に新幹線の技術が盗まれることを非常に警戒したＪＲ東海の故・葛西敬之名誉会長と（中共とは関係なく）地元で何らかの確執があったのは確かです。

　しかし、中共工作員にしてみれば、ここでスズキ側（反葛西派）の川勝氏に目をつけないわけにはいきません。リニア中央新幹線（通称）の計画を遅らせ、中共が先を越すには、重要な静岡工区を知事に止めさせれば目的を達成します。その結果は、私たち国民が目にしている通りです。

　ＪＲ東海が静岡工区以外の工事遅延も発表しましたが、川勝氏の嫌がらせにより進まぬ静岡工区を目前にして、他工区の工事が進むはずもありません。一部では「工事遅延や難航を川勝氏のせいにできる」とまで揶揄されきた現状は、すべて川勝氏と鈴木氏と中共工作員数名がもたらしたものです。

最新政治動画 @saishin-seiji-douga

れいわ・大石あきこ　「中国人スパイを排除するな」と堂々と公言。SC法で中国人スパイが排除されることを懸念ｗｗｗ

(YOUTUBE)

　そのような中共工作員に、わが国の行政も立法も乗っ取られてよいのでしょうか。川勝氏を「中共工作員の協力者程度」と申しましたが、れいわ新選組の大石晃子衆議院議員（比例近畿）も同種の輩であり、大阪府職員時代からの極左暴力活動でまず橋下徹知事（当時）に嫌がらせをしたことや、まんまと国会議員に収まってからの衆議院内閣委員会での質疑（上記動画）を聞いても、私たち国民自身が「これを許すのか？」という次元の、あまりに程度が低すぎる問題です。

　太平洋防衛を共有するという前提で米国とは「同盟関係」とされていますが、むろん現行憲法（占領憲法）を護持する限り大石氏の言う平等が前提の「排除すべきでない」米国の対日工作を許し放題にします。よって中共の対日工作にもやられ放題になっているのが現状です。

　そうした私たち国民にとっての危機、その正体を知ることもなく「あんたらは中共を排除しようとしている」と批判する大石氏は、間違いなく中共工作員側であり、そのような人物を行政や立法から排除しなければ、私たち国民の利益が守られません。

　国民を莫迦にするような国会議員は、与野党関係なく要らないのです。

中国政府が台湾地震への世界の見舞いの言葉に「感謝」表明　台湾側は「恥知らず」と反発

【北京＝三塚聖平、台北＝矢板明夫】台湾東部沖で発生した地震に国際社会から見舞いの言葉が寄せられていることに対し、中国の国連代表部が５日までに「感謝」を表明した…

(産經新聞社)

　四日記事冒頭で扱った台湾東部大地震（花蓮県）ですが、蔡英文総統がわが国政府（外務省）の支援申し出に謝意を述べた一方、中共が連合国（俗称＝国際連合）に常駐させている耿爽次席大使が各国からのお見舞いの言葉に謝意を述べたと言うので、皆さん、恐らく私と同じことを頭の中で叫んだのではないでしょうか。

　おめぇじゃねーよ、バーカ！

　商魂ならぬ「侵略魂」たくましいその厚顔無恥は、いっそのこと、わが国も大いに見習いましょう。わが国がわが国の領土を守る上で、違法占拠・侵略的主張をする国に遠慮など一切無用です。

　しかしながら、いくら何でも自然災害で多くの死者が出ているにもかかわらず、それを悪用する中共の態度は、見習いようがありません。悪手もいいところで、これではかえって各国の反発を喰らうでしょう。

　大東亜戦争のころ、存在すらしなかった「中華人民共和国」なる共産党独裁国家を連合国の一員に加え、開戦時も終戦後も延延と「支那人（当時の呼称）」に騙され続ける米民主党は、太平洋防衛上まず南支那海、東支那海で手こずり、まさに民主党の牙城である西海岸・加州を中心に中共系の内部侵略を既に受け始めています。

　最近、一応歴史学者ということになっているユダヤ系米国人のブライアン・マーク・リッグ氏（元米海兵隊員）の著した『日本のホロコースト』に対し、ジャーナリストの櫻井よしこ氏が「あまりにも数字が出鱈目」と批判したことで、民主党員御用達のニューズウィークがリッグ氏を単独取材して「この櫻井という人は莫迦なのか」などと誹謗中傷（日本語版記事を参照）したことが話題になりました。

　かつては米民主党が大日本帝國を恐れ、北韓（北朝鮮）が日米韓関係を壊そうと、そして、今や中共が太平洋侵略の障壁であるわが国を潰してしまおうと対日ヘイトスピーチ（憎悪差別扇動）を主導していますが、リッグ氏のインターネット上の言論活動から、こうした対日ヘイトとの交流が明らかになっています。

　リッグ氏が注目されたきっかけは、ウイリアム・Ｅ・コルビー軍事作家協会賞を受賞してしまった『ヒトラーのユダヤ系兵士』ですが、この著作物も、英国や独国の歴史学者たちから「根拠のない仮定から衝撃的結論を導き出す数字操作」といった痛烈な批判を浴びました。

　こうした批判は、リッグ氏が真面目な歴史学者というより「売れる本を書いて儲けたい・注目されたいだけの空虚な人物」である可能性を示唆しており、突如わが国に刃を向けた本の執筆もまた、中共系米国人の対日ヘイト工作員に取り込まれたか、或いは単に「売れるネタ」を日独伊に振り分け始めたかでしょう。

　どうせなら「米民主党は、ユダヤ人を助けた日本人を三千百万人殺した」（実際には約三百十万人）という本でも書いてほしいものです。このくらいマシな本を書く努力をしてみなさい、と。

　兎にも角にも、中共の薄汚い工作に日米がコロッと騙されているようでは、太平洋防衛を全うできません。台湾が私たちの目の前でやられているのに、何もしないなんてありえないのです。

　昨日記事冒頭で述べた党紀に係る自身の処分（国民と党員の判断にゆだねるということは通常、衆議院解散総選挙しかないのですが）もできないような岸田文雄首相では、どうにもなりませんが。

　自民党の党紀委員会は四日、所属議員三十九名に対して政治倫理に係る事案の処分審査を決定しました。最も重い離党勧告は、清和政策研究会（清和会）の塩谷立前座長と世耕弘成前参議院幹事長、一年間の党員資格停止は、下村博文元文部科学相と西村康稔前経済産業相、六か月の党員資格停止に高木毅前国会対策委員長などとなっています。

　党則で最も重い処分は「除名」ですが、離党勧告であれば次の選挙で無所属になるものの、他党へ移る、或いは新党を立ち上げない限り当選後に復党できるでしょう。ただ、このような処分を受けた者が党総裁選挙に立候補することは難しくなります。

　三月十八日記事で申した世耕参議院議員（和歌山選挙区）を潰すための党内工作は、将来の首相を目指して衆議院への鞍替えを模索した世耕氏からその目標を奪いました。工作側にすれば、二階俊博元幹事長（和歌山三区）に引退宣言で先手を打ってもらい、まんまと世耕氏を潰し終えた、というところでしょう。

　これで岸田文雄首相は、既に私たち多くの国民から見捨てられた自身の政権をさらに延命してみせたのです。もうこの者に、かつて党内でも「よい」とされた人柄さえ残っていません。何の取り柄もない「残りカス」です。

　自民党本部では同日、その岸田総裁の直属機関である「安定的な皇位継承の確保に関する懇談会」が開かれ、前回出た女性皇族御成婚後の皇籍維持論に続き、その上で今回、旧皇族男系男子の皇統復帰案が議論されました。

　会長は麻生太郎副総裁（末妹は寛仁親王妃信子殿下）ですが、事務局長は、あの悪名しかない木原誠二前内閣官房副長官です。まさに「どこの馬の骨ともわからぬ者」が皇族について議論していること自体が（占領統治以前なら）不敬罪でしょう。

　自民党自体の党紀は一体どうなっているのか、と指弾したくもなります。誰も「皇室会議（莫迦でもなれる首相が議長）ではなく元の皇族会議（天皇陛下が議長）でお決めになること」「いや、そもそも正統典範（元の皇室典範）を天皇陛下に御返しして、話はそれからだ」とは言いません。

ＮＴＴ法改正案を可決　研究開示・外国人役員の規制緩和―衆院委

　ＮＴＴへの規制を一部緩和するＮＴＴ法改正案は４日、衆院総務委員会で実質審議が行われた。同委員会は質疑、討論の後に採決し、賛成多数で可決した。改正案…

(時事通信社)

　さらに同日、衆議院総務委員会では、三月二日記事で「内情複雑な」と言及した日本電信電話株式会社等に関する法律（ＮＴＴ法）の改正案が通ってしまいました。このまま成立してしまう見通しです。

　何が「内情複雑」なのかと申せば、甘利明元経済産業相に特命委員長を任せていたＮＴＴ法改正の党内審議そのものが「総務省を経産省が監視する」ような意味合いの強いもので、来年の通常国会でＮＴＴ法廃止を決めることが既定路線になっています。

　一方で、ＮＴＴ以外の通信事業者は、軒並みこうした党の動きに反対しており、こうした声を背負って総務省がどう巻き返すか、といったところです。彼らが注目している問題の焦点は、ＮＴＴが外国人に操られるか否かではありません。

　ＮＴＴに課されている重要な通信設備の譲渡制限（現行法）がなくなれば、他の事業者が電気通信事業法（総務省）に基づく公正な貸し出しを受けられなくなり、携帯電話事業もままならなくなります。また、電電公社時代からの「全国一律の電話サーヴィス（現行法）」がなくなれば、不採算な地方から電話が消えるかもしれません。

　その電電公社から引き継いだ洞道などの国家的資産といい、全国一律サーヴィスといい、外国人役員が「維持ハ不採算デスネ」「日本人ニハモッタイナイアルヨ」などと言い出せば、先人たちが二十五兆円（ＫＤＤＩの指摘による）もかけて築いたものが一瞬で崩れ去るのです。

　そもそも国有鉄道といい昭和の民営化が正しかったのか、実は平成の郵政民営化を見ても大間違いだったのではないか、といった検証が党内で何一つされていません。

　その先を急ぎ始めた岸田政権の背後には、防衛費のために資産を売却するという聞こえのいい言い訳につきものの「米民主党政権」がいます。国際金融資本に狙われていることが明白なまま、ＮＴＴ法の廃止に賛成するわけにはいかないのです。

　台湾東部の花蓮県で昨日午前八時五十八分、マグニチュード７．２（台湾発表で７．７）、最大震度六強の大きな地震が発生しました。花蓮市を中心にかなりの被害が出ており、衷心よりお見舞い申し上げます。

　沖縄県でも一時、津波警報が発令されるなどの影響があり、平成十一年九月二十一日の台湾中部大地震（南投県）以来の地震の規模でした。私たち国民は、東日本大震災発生時に多くの台湾人が寄せてくれた約二百二十億円（世界最高額）もの義援金とそのお気持ちを忘れていません。

　日本赤十字社が義援金募集を開始次第、ここでもお知らせします。

　その最中、国民党の馬英九前総統（元党主席）が一日から十日間の日程で広東省、陝西省や北京を訪問しており、中共・共産党の招待とのことで、習近平国家主席とも会談するのではないか、と取り沙汰されていますが、それどころ（中止の予定はないの？）でしょうか。

　来月に就任する民主進歩党の頼清徳次期総統（現副総統）と中共依存の財界、むろん避戦を願う多くの台湾人を揺さぶろうという国民・共産両党の一致した魂胆でしょうが、中共産党が虎視眈眈と台湾空爆の準備を進めていることがこのほど、明らかになりました。

　南蒙古（内蒙古自治区）南西部の軍事訓練場に、総統府を中心とした台北市博愛警備管制区を模した「仮想台北」が作られているのを衛星が捉えています。今から十年前にも、総統府を完全に模した構造物が別の訓練場で見つかっていますが、いよいよ「令和九年までに」という期限を設けた習主席の台湾侵攻計画が現実化する恐怖を禁じえません。

　これを、私たちの声を含む「国際世論」で封じていくことと、わが国を含む多くの政府が外交・安全保障上の抑止力を実際に行使していくことで、何としても避戦を願う台湾人を救わねばならないのです。

立憲・山井和則議員　「紅麹」サプリ被害を追及「〝アベノミクス〟の成長戦略で導入したのになぜ、米国制度より緩くなったのか」 | 東スポWEB

立憲民主党は２日、国会内で小林製薬が製造した「紅麹」を使ったサプリメント（健康食品）を摂取した人に健康被害が出てい…

(東京スポーツ新聞社)

　さて、三月二十九日記事の冒頭で、小林製薬のいわゆる「紅麹問題」について「この種の健康食品（サプリメント）を経口投与していただけで『死んだ』というのは、どうもおかしいと思いませんか？」と申し、テレビ朝日が安倍晋三元首相のせいであるかの記事を配信、追随するように立憲民主党の杉尾秀哉、謝蓮舫両参議院議員が「アベが悪い」と述べて恥をかいたことは、二日記事で申した通りです。

　そこへ同党の「デマノイ」こと山井和則衆議院議員（京都六区）が、いつもの「立民によるヒヤリング」という名の「恫喝私刑場」を開いた結果を踏まえ、またも安倍元首相が諸悪の根源であるかのように述べました。懲りない愚か者です。

　聞き出したのは厚生労働省職員からでしょうが、小林製薬が厚労官僚の天下りを受け付けておらず、受けたところで大した旨味のない製薬会社のため、厚労官僚側も「お断り」という状態だからこそ、突如とした異様な一斉攻撃に終始しています。

　読者ご指摘のように武漢ウイルス（新型コロナウイルス）向けとされたｍ－ＲＮＡワクチンの接種との因果関係が一部で取り沙汰されていますが、その医学的真偽はともかく、日本大学医学部附属板橋病院の阿部雅紀主任教授が紅麹を使ったサプリをいきなり標的にした理屈（こちらの動画を参照）が全くもっておかしいのは事実です。それよりも先に疑うべきは、ワクチン接種の有無でしょう。

　しかも、プベルル酸などいう青カビの一種を持ち出すまでもなく、繰り返しますが死者が出るほどの含有量を具体的に示した報告が一切ないまま、ひたすら小林製薬が攻撃されているのは、どうにも「霞が関とタカリ屋の臭い」が漂いすぎています。厚労省は一体、何を隠したいのでしょうか。

　まさかワクチン接種後、あらゆる栄養素との「食べ合わせ」に問題が生じている事実を隠したいとすれば今後、いや、もう既にこれまで「それが原因」の死者を多く出しているかもしれません。直接の死因は「心筋梗塞」などでしょうが。

　決して怪しげな話をしているわけではありません。医学的可能性を指摘しているだけであり、私たち国民のほとんどが「素人」ですから、あらゆる可能性を疑って当然です。

　敢えて申しますが、この件で小林製薬は、断固戦ってみてはいかがでしょうか。その結果、私たち国民が知るべきを知ることになるかもしれません。