夏季五輪パリ大会（パリ五輪）卓球女子シングルスで銅、団体で銀メダルに輝いた早田ひな選手が「鹿児島の特攻資料館に行ってみたい」と語ったことについて、私たち日本人がこれほど大騒ぎすることですか？

　思想の左右など何の関係もありません。一人の日本人として今、先人たちの営みを知ろう、学ぼうとする若者をなぜ止めようとするのでしょうか。

　中共人にとやかく言われる筋合いもありません。むしろ中共人は、約三千万人もが共産党に虐殺された文化大革命を知ろう、学ぼうとしたほうがいい。

　若者の祖先祭祀の学びを非難する権利は、誰にもないのです。早田選手の純粋な言葉を曲解する大人たちの、何と醜いことでしょう。

　近頃、子供を利用して左翼・極左活動をする大人が何の躊躇いも恥じらいもなく表に出てくるようになりました。自分たちの危険思想を子供たちに洗脳で口移しする大人こそ、靖國神社を参拝して「赤紙一枚で戦地に散った御霊」に頭を下げ、平和を守る、命を守る意味を学んだほうがいい。

　靖國を参拝した高市早苗経済安全保障担当相らの何がいけないのでしょう。国民の命を散らせた責任を踏襲しない国家権力側の人間をこそ、私たち国民は恐れるべきなのです。

強制連行説否定の研究公表も…定着した誤解なお解けず　朝日慰安婦報道取り消し１０年

朝日新聞が、戦時中に韓国で女性を慰安婦にするため強制連行したとする吉田清治氏（故人）の証言を虚偽だと認め、関連記事を取り消して５日で１０年となる。この間、慰安…

(産經新聞社：産経ニュース)

　現行憲法（占領憲法）が放置され続けて、一体どの時点で特にわが国の無気力が一気に加速したのだろう、と考えてみますと「昭和二十年八月十五日の時点で既にそうだった」とも言えれば十三日記事で述べたようなことが端緒だったもしれません。

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　左翼思想をこじらせて対日ヘイトスピーチ（憎悪差別扇動）に魅せられてしまった者たちは、それが北韓（北朝鮮）や中共による日韓米離間工作だとも知らず、或いはそうと知っていて積極的連帯に努めるようです。

　そのくせ「友好」だの「平和」だのを左翼こそが語るから極めて滑稽なのですが、無思考・無批判に堕ちたわが国の国家四権（司法・行政・立法・報道）は、それをせせら笑う気力すらも失っています。

　公式動画の「【旭日旗のヒドいウソ】日本政府は抗議しろ！」でも申しましたが、日韓の「歴史問題」とされたものは、その嘘がすべてバレました。そのようなものは、もう存在しません。

　にもかかわらず産經新聞社記事が嘆く現状は、これでまだ「カネを集めよう」とする対日ヘイトビジネスが存在し、左翼・極左が破壊活動資金にしているからです。つまり、カネづるは捨てられない、と。

　私たち国民が何となくでも「日本はそこまで悪いことをしたのかなぁ」と思うことは、大きな間違いなのです。やってもいないことを「やった」と捏造、歪曲される「これこそが歴史修正主義」に、決してつき合ってはいけません。

　読者諸氏に於かれましては、「何を今さら分かりきったことを」というお話でしょうが、現状を見る限り、油断禁物どころか事態を改善できていないのです。

　いつまでも嘘を吐き続けて票やカネをかき集めようとする卑しいヘイトを、絶対に許してはなりません。政治家や弁護士、破壊活動家から飛び出す憎悪扇動の妄言を、いちいち一つ一つすべて叩き潰すのです。

　台風七号の接近に伴い、関東から東北地方にかけて暴風雨の被害が多発しそうです。過去最大級の台風に成長したまま接近するため、警戒してください。

クルド人意見書賛成、れいわ離党の元川口女性市議、立民擁立で炎上　朝日記者の質問が波紋　「移民」と日本人

埼玉県川口市議会が昨年６月、クルド人問題を念頭に可決した「一部外国人による犯罪の取り締まり強化」を求める意見書に賛成し、れいわ新選組を離党した元市議、小山千帆…

(産經新聞社：産経ニュース)

　埼玉県川口市の小山千帆前市議会議員のことは、五月二十八日記事で取り上げましたがその後、彼女は議員も辞めていました。

　極左暴力集団との関係が常に取り沙汰されているれいわ新選組を離党してまで、身をもって在日クルド人問題を経験し、これを見逃せなかった小山氏は、かと言っていきなり自民党に入党できるはずもなく、間をとって立憲民主党に入党したようですが、これが朝日新聞社記者の詰問を端緒に物議を醸した、という産經新聞社記事です。

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　とは言え自民党もこの問題には及び腰で全くの役立たずなのは、「外国人差別だ」との左翼・極左による言いがかりに対処するのが面倒だからでしょう。米民主党の傀儡にして中共・共産党への配慮を忘れない岸田文雄政権下ならでは、と申せましょう。

　川口市の奥ノ木信夫市長の「すっとぼけ」も、面倒なことから逃れて市民生活を守る気もないもので、わが国の政治の腐敗と国民的不信は、こうしたことから起きています。

　私たち国民の多くが求めているのは、ことのほか「外国人を厳しく取り締まれ」というものではなく、私たちに対するのと「同じようにしてくれ」ということにすぎません。川口市議会が採択した意見書もそのような内容です。

　外国語対応が「厄介だから」という理由などで、外国人犯罪を見逃してはいけません。現状の対応は、れっきとした差別です。

　何度も申しますが、その厄介の一切を人員も予算も足りていない警察に押しつけ、政治がこの始末であることは、政府と地方自治体が犯罪を呼び寄せています。信じられない有り様です。

　川口市に「言われているような在日クルド人犯罪などない」と主張する人びとは、いわば「日本に暴力団などいない。私は見たことがないから」と言っているのと同じでしょう。或る地域が「荒れている」と外部に指摘されても、その地域のすべてがそうではないのと同じです。

　しかし、実際に被害が発生しています。小山氏自身も、川口市での暮らしの中で、彼らの暴走行為などを目撃しているのです。それがれいわを離党し、意見書の採択に賛成した経緯でした。

　私たちは、小さなほころびを見逃してはいけません。それは次第に増長し、手がつけられなくなってからではもうどうしようもなくなるのです。

　祝　岸田文雄首相退陣へ
　岸田首相は昨日、自民党次期総裁選挙への不出馬を表明しました。皆さん、お疲れ様でした。

　米民主党政権の終わりが見え、麻生太郎副総裁（元首相）をかなり怒らせたため、夏季五輪パリ大会が閉会した時機で発表する予定にしていたのでしょう。目下、無能で不人気だったカマラ・ハリス副大統領のありもしなかった人気を無理矢理作り出すことに躍起な米報道権力各社ですが、わが国の米民主党傀儡政権が先に倒れる覚悟を決めた形です。

　よって次期総裁に、同じく米民主党の傀儡、中共や北韓（北朝鮮）の下僕を選択することはありえません。ドナルド・トランプ前大統領の再登板という可能性を考えても、中共の暴走を抑止することを考えても、経済政策はともかく高市早苗経済安全保障担当相という選択以外に「ベター」な政権はないのです。
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　大東亜戦争後の私たち国民は、本日を「終戦記念日」としたがり、一部ではそう断言されていますが、国際法上の正確な大東亜戦争終戦の日は、九月二日です。

　しかし、それほどまでに全国放送にて天皇陛下から玉音を賜った初めての体験が、私たち日本人にとって衝撃的だったのでしょう。そのような日に際し、これまでここで言及しようかどうか迷っていたことを、ついに取り上げたいと思います。

　それは、わが国が米国に次ぐ世界で二番目の核保有国だったかもしれない、というお話です。

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　わが国の核兵器開発は、一般に帝國陸軍主導の二号研究（仁科研）が「失敗に終わった」としか知られていません。一方で、帝國海軍主導のＦ研究（荒勝研）に関する言及は決して多くなく、これが秘密裏に「成功していた」という説が存在するのです。

　京都帝國大学の荒勝文策博士は昭和十六年五月、海軍より原子爆弾の開発を依頼され、人知れず日米の核開発競争（実は米民主党の核開発計画が始まったのはこの翌年で、わが国のほうが早かった）が始まりました。早早に諦めてしまった独ナチス党とは違い、わが国のそれは、最後まで続けられていたのです。

　これが長らく語られなかったのは、荒勝博士の研究資料の一切が終戦後、わが国へ乗り込んできた連合国軍（米軍）に持ち去られたためで、同二十年八月八日に日ソ不可侵条約を破って満洲國や韓半島（朝鮮半島）北部へ侵入してきた旧ソビエト連邦共産党軍が、わが国の核技術者や設備を奪っていったためだとされています。

　恐らく米軍による強烈な口止めもされたでしょう。わが国最初の核実験は同八月十二日、ウランが採取できた韓半島北部の、現在の北韓（北朝鮮）咸興市に作られた開発研究拠点の沖、日本海上で行われ、成功したというのです。

　韓半島が南北に引き裂かれたのは、こうした資源を狙った露国とのちの中共が北部だけでも欲しがったせいでしょう。言い換えてみますと、これまでの世界史の認識だった世界で二番目の核保有国・旧ソ連は、わが国の原爆開発の多くを盗んで実現したものだったのです。

　天皇陛下が軍部から核兵器開発の事実を告げられ、その内容に「『使うべきでない』と御咎めになった」と言われてもおり、米民主党が広島市と長崎市を核攻撃したという恐ろしい報せは、陛下をひどく驚愕させ、当時に落胆されたに違いありません。

　これらの詳細について、最も容易に読めるのは、以下の記事になります。ご紹介しておきましょう。

「1945年8月12日 日本が原爆実験成功」説の世界史的意義

日本の「原子爆弾開発計画」はすでに1934年に着想され（注1）、日米開戦直前の1941年4月から実際に原子爆弾開発が進められた。日本軍部には二つの原子爆弾開発計画があった。一つ…

(アゴラ　言論プラットフォーム)

　もし、これが事実なら、わが国は世界で二番目の核保有国だったことをもって、今日の核拡散の世界に対し、モノ言うべきではないでしょうか。

　核を使った米民主党と、核を使わなかった大日本帝國。仮にそれを事実と断定できなかったとしても、わが国が現下のような現行憲法（占領憲法）根性に堕ち、顔を伏せ続けていなければならない理由にはなりません。

　左翼・極左の反戦非核論では、今日の殺戮と陰謀に満ちた世界秩序をまるで止められませんでした。占領護憲体制を振り払い、もういい加減にわが国の出番ではないでしょうか。

「男性の体臭苦手」投稿で契約解除・川口ゆりアナ、過去には「ジェンダーギャップ」などSNS発信…ハラスメント防止研修で講師も：中日スポーツ・東京中日スポーツ

ＳＮＳで男性の名誉を傷つける不適切な投稿をしたとして、フリーアナウンサー川口ゆりさん（２９）が１０日付で、所属事務所から契約を解除され…

(中日スポーツ｜中日新聞社)

　左翼言論と密接に関係している女権論（フェミニズム）や性差（ジェンダー）論は、保守言論が求めてきた「女性の安全」を平然と脅かし始めました。その典型例が米民主党の傀儡政権を築いた岸田文雄首相「ゴリ押し」の俗称「ＬＧＢＴ法」でした。

　多様性（ダイバーシティ）と言いながら自分たちの行き過ぎた思想しか認めない偏狭は、ＳＮＳ隆盛の現下、多くの不適切発言を生み、多くの死刑執行を招いたのです。つまり、発言者が不適切だったというより、それを指摘する言論の過剰が「不適切」を大量発生させています。

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　川口ゆり氏がツイッター（Ｘ）につぶやいた内容も、本来であれば極めて個人的感想（好き嫌い）にすぎず、所属事務所を解雇されるほどの発言だったとは思いません。

　しかし、彼女自身が女権論に傾倒しており、そこから派生する虐待（ハラスメント）問題の専門家として振る舞っていたことから、女権を叫んで男性を貶めていく左翼言論の典型として、つまり、わが国や私たち日本人に対するヘイトスピーチ（憎悪差別扇動）の同種でしかない惨めな「女尊男卑」を披露してしまい、多くの人びとから徹底非難されてしまいました。

　極端な思想に満ち満ちた女権論や性差論が社会的制裁の対象（解雇事案）になったのは、これまで男性がついぞ女性を莫迦にしたような発言に対してのみ制裁が課せられてきた左翼的秩序の化学変化であり、元はと言えば左翼言論がもたらした「言葉狩り」「言論統制」の結果です。

　人の汗の臭いや体臭そのものについて、男性のそれだけを嫌って「憎悪を煽った」とされた川口氏のつぶやきは、例えば一部外国人のきつい体臭傾向を嫌がっただけで「差別だ」と叩かれることも意味しています。

　私たちが自分の好き嫌いすらも自由につぶやけない世の中にしてしまったのは、川口氏自身が啓発してきた左翼言論のせいでした。そのようなことをしていなければ、ここまで非難されずに済んだかもしれません。

　これを契機として私たち人類は、過激化した女権論や性差論と決別すべきです。左翼・極左の語る「人権」に従ってきてこうなった以上、これらは世界を決して平和にしないという真実にたどり着いたのですから。

日航機墜落事故から39年…元JAL客室乗務員が、今も「事故ではなく事件」と言い切るワケ「レコーダー開示訴訟では裁判長が突然交代するなど、不可解な点だらけです」

1985年8月12日午後6時56分すぎ、乗客、乗員合わせて524名を乗せた日本航空123便（羽田発～大阪行）が群馬県・御巣鷹の尾根に墜落し、520名もの命が奪われた。事故調査委員会はボーイング社の修理ミスによる後部圧力隔壁（飛行機の後部位にある、客室の空気を漏らさないための蓋構造物）の破壊と事故原因を結論づけたが、これに長年、異を唱え続けるのが、元日本航空客室乗務員の青山透子氏だ。「墜落は事故ではなく事件」と言い切る彼女を直撃した。…

(集英社オンライン)

　昨日、日本航空機１２３便墜落事故から三十九年が経ったわけですが、或る映画製作者から私が聞いたのは、かつて確か東宝だったと思いますが、この事故の真相を追及する映画の企画を持ち込んだところ「絶対に配給（映画館で上映）できない。それこそ死人が出る」と断られたそうです。

　それ以来、私が中学生になって初めての夏休みに起きたこの事故の真相が気になって、いろいろと調べていくうちに、どんどん謎が深まっていきました。私と同い年の川上慶子さん（当時）が事故の翌日、救出されたこと（生存者はわずか四名で全員女性）もあって、当時から心的外傷のように私の記憶に深く刻まれたこの事故は、一体何だったのでしょうか。

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　米国のオリバー・ストーン監督が映画『ＪＦＫ』を製作し、平成四年にわが国で公開され、これを劇場で鑑賞した時、既に私の頭の中では「日航機１２３便の映画も作ったらいいのに」との考えが浮かんでいました。今や安倍晋三元首相暗殺事件の真相も「追及すべきだ」と思います。

　公開された音声記録装置（ボイスレコーダー）の記録の一部は、異常な音と共に高濱雅己機長の「何か爆発したぞ」から始まり、必死に羽田空港へ帰ることを目指しながら対地接近警報装置（ＧＰＷＳ）のけたたましい警報音の向こうに「頭（機首）上げろ」「パワー（エンジン出力を上げろ）」の叫びと「もう駄目だ……」のかすかなつぶやき、そしてとんでもない衝撃音で終わりました。

　私が最初に疑問に感じたのは、同機体が大阪（伊丹）空港で起こしていた尻もち事故の修理不完全を遠因とする後部圧力隔壁（機内の気圧を安定させる装置）の破損から、垂直尾翼（日航機で言えば鶴丸が描かれた部分）の三分の二が吹き飛んだことによる事故、とした運輸安全委員会の結論のそれであり、果たして後部圧力隔壁が破損して垂直尾翼がそれほど吹き飛ぶものか、もし仮にそうだとしても、ならば機内が急減圧しなかったのはなぜなのか、という点です。

　修理不完全をあっさり認めた米ザ・ボーイング社も不可解でしたが、事故原因を探るべく垂直尾翼の破片が相模湾内（最初の爆発地点）に沈んでいるのですから、それをすべて回収すべきなのに、当時の運輸省（現国土交通省）は「その必要なし」という信じられない杜撰な対応をしています。

　未だ「陰謀論」とされている「日航機１２３便撃墜事件」は、米軍機が民間機を仮想敵機とみなして行われる訓練で誤射したとか、やはり自衛隊機が誤射したとか、これはありえないでしょうが中には北韓（北朝鮮）に攻撃されていた、といった憶測を呼んできました。

　いや、自衛隊もこの期間（八月十二日）は「お盆休み」で訓練は行われていないとか、在日米軍はわが国に訓練実施の報告義務がないからやっていたのではとか、さまざまな見解をこれまで目にしてきましたが、元日航客室乗務員の青山透子氏がかき集めた証言と記録が正しければ、とても陰謀論では片づけられません。

　急減圧が起きなかったのは、後部圧力隔壁が致命的破損をしていなかったからです。垂直尾翼が吹き飛んだこと自体が墜落の原因だったに違いありません。ではなぜ吹き飛んだ？

　安倍元首相暗殺事件も、或いは米国のドナルド・トランプ前大統領暗殺未遂事件も、今や真相に対して「陰謀論」と言っておけば何でも片づく、と「真犯人たち」は思っていまいか、と。

　確かなことは、私がここで何度も指弾してきた日米のいわゆる「プラザ合意（異常な円高と日本経済崩壊の始まり）」は、本件の翌月（九月二十二日）であり、当時の中曽根政権が隠したがった何かと隠蔽に加担した米軍の関係は、それこそ強烈な指弾に値する可能性があります。

　忘れてならないのは、こうした日米の思惑の渦に巻き込まれ、脳神経学者として著名だった塚原仲晃博士ら五百二十名もの犠牲者（今なお単独機事故で世界最悪）を出したことです。

　これ以上は綴りきれませんが、実は私が前身のブログで何度も取り上げ、特集までした事故、事件ですので、折に触れて追及したいと思います。