台風五号が強い勢力を維持したまま東北地方に上陸する見通しで、東日本一帯で暴風や大雨の被害が予想されます。くれぐれもお気をつけください。

　また、今週末には次の台風が関東に接近、または上陸するかもしれません。暴風や高波、土砂災害、河川の増水や氾濫、低い土地の浸水が予想されますので、十分に備えてください。

　なお、地震情報ですが、九日記事で申した通り、南海トラフとは関係なく、相模トラフに続き、オホーツク海南部の深発地震により北海道や東北地方で最大震度三程度の揺れを観測しており、私たち全国民が日頃から備えておかねばなりません。

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パリ五輪、日本のメダル総数は４５個で確定　金は２０個　海外開催の五輪で最多記録を更新

パリ五輪第１７日の１１日、日本の金メダルは選手団が目標に掲げた２０個に到達し、銀１２、銅１３と合わせた総数は計４５個で確定した。金メダル数と総数はいずれも海外…

(産經新聞社：産経ニュース)

　さて、開会早早から問題だらけに終始した夏季五輪パリ大会（パリ五輪）が本日、閉会しました。三年前の東京五輪を超える「史上最低・最悪の五輪だった」という印象を拭えません。

　これも何もかも（私が「就任した当初から大嫌い」というのを差し引いても）仏国のエマニュエル・マクロン大統領とパリ市のアンヌ・イダルゴ市長のせい、ということにしておきましょう。そう当たらずとも遠からずですから。

　とは言えわが国代表選手たちの「向かい風の中を」とでも申すべき艱難辛苦の活躍は、金メダルを授与された選手の人数で今大会世界第三位に立ちました。メダルや勲章の類いは、決して人の価値を定めたりはしませんが、率直に申し上げておめでとうございます。

　ちなみに、一位はカネにモノを言わせて常連の米国、二位は薬物にモノを言わせての中共、四位は英連邦豪州、五位は自国有利の誤審を連発させたのに沈んだ仏国、といった具合でした。

　今後に向けて、私が非常に危惧しているのは、今大会の日本人金メダリストに、新競技のブレイキン（ブレイクダンス）と東京大会から始まったばかりのスケートボード・ストリートの選手たちがいたことです。

　男子ストリートの堀米雄斗選手は二連覇を決め、女子ストリートの吉沢恋（よしざわここ）選手は「これなら私にもできる」と初出場でのいきなりの栄誉に輝きました。ブレイキンの湯浅亜実「ＡＭＩ」選手も初代金メダリストとなったのです。

　喜ばしいことなのですが、こうした新競技での日本人の活躍は、そのうち必ず国際競技の組織が「意図して日本人に不利なルールを創作し、十分な通達をせずに日本人を沈めていく」戦法をとります。そうしてやられたのが古くは競泳であり、最近では柔道やアーティスティック（旧シンクロナイズド）スイミングがまんまとやられました。

　わが国の競技団体は、一体何をしているのかと。その種の苦労を、実は耳にしたこともあり、何もしなかった人たちばかりではないのを知った上で申しますが、いわば「暴れ倒して怒鳴り散らして、時には相手をどついて蹴って半殺しにしてでも抗ってくれ」と。「日本人が怒ると『死』を見る」というくらいに諸外国を恐れさせてナンボでしょう。

　現行憲法（占領憲法）になって以来のわが国は、政府外交からして「そのようなものは存在していない」のと同然のため、体育競技に於いてもまるで同様のことが起きています。占領憲法に浸りきった大人たちの怠慢が若者を酷く失望させるのです。

　台風五号は、発達しながらわが国の東を北上し、明日には暴風域を伴って東北地方にかなり接近、或いは上陸する恐れがあります。暴風や高波、土砂災害、河川の増水や氾濫、低い土地の浸水に警戒してください。

　地震の発生に対する警戒が続く中、お疲れとは思いますが、これが自然であり、私たち日本人は、常に自然への畏怖の念を忘れてはいけません。

　なお本日午前九時、公式ブログと共に以下の公式動画チャンネルで新しい動画が公開されます。「そう言えば、あそこどうなった？」という興味をそそる内容になっていますので、是非ご覧ください。

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ウクライナの奇襲、ロシアに衝撃　越境攻撃は１０日で５日目、緊張続く

ウクライナ軍が開始したロシア西部クルスク州への越境攻撃は１０日で５日目に入った。ロシア軍は侵入したウクライナ兵の掃討作戦を展開し、州内では緊張状態が続くが、ロ…

(産經新聞社：産経ニュース)

イスラエル軍が学校を空爆、９０人死亡とガザ当局

パレスチナ自治区ガザ地区の学校に対してイスラエル軍が空爆を行い、パレスチナ人少なくとも９０人が死亡した。地元当局が明らかにした。…

(CNN.co.jp)

　さて、夏季五輪パリ大会（パリ五輪）もいよいよ競技最終日です。わが国の代表選手たちの頑張りで、金メダルの獲得数が国外開催で最多となりました。おめでとうございます。

　しかし、五輪大会が「平和の祭典」とは口先三寸もいいところで、露国が完全に参加を拒否された一方、ウクライナもイスラエルも参加を許されています。この件は、既に言及しましたが、長崎市の平和祈念式典（九日）に於ける欧米各国駐日大使の態度といい、もはや「自分たち（選民）以外の人類を総じて莫迦だと思っているに違いない」と思えるものです。

　五輪大会開催中は、たとえ戦争・紛争の最中でも一旦停戦するはずではなかったでしょうか。あの綺麗事はどこへ行ったのでしょう。

　いや、左翼が政権を握っている仏国、左翼が市長のパリ市自体がこの有り様ですから、綺麗事で平和や人権を語ってきた左翼の所業は結局、自分たちの都合によって「壊していい平和」と「無視していい人権」があるようです。

　なぜウクライナを叩き出さないのでしょう？　なぜイスラエルをつまみ出さないのでしょう？

　この「欧米の都合」と「欧米の不都合」に弄ばれたのが、大東亜戦争へ突入していった大日本帝國でした。あの頃から人類は、何一つ進歩も調和もしていません。

　それもわが国の左翼が「開戦やむなしの苦境」と「日本人大虐殺」をなかったことにして戦争と平和を語ってきたせいです。後世に公正と公平を託すべく、私たちはいわゆる「自虐史観」を捨て去らねばならなかったのです。

　昨日午後十九時五十七分頃、神奈川県西部を震源とするマグニチュード５．３の地震が発生し、厚木市などで最大震度五弱を観測しました。昨日記事の冒頭で述べた状況下のため、とても驚かれたことでしょう。衷心よりお見舞い申し上げます。

　しかし、この震域は、南海トラフとは無関係です。むしろ大正十二年関東大震災（相模トラフ）のような首都直下型地震と関連があるかもしれません。つまり、私たち大和民族は、いつどこで巨大地震が起きるか分からない母なる列島で、自然祭祀と共に生きてきたのです。

　昨日記事では、気象庁の南海トラフ地震臨時情報（巨大地震注意）を批判しましたが、やはり恐れていた「珍現象」が起きてしまいました。各地で水やトイレットペーパーなどが品切れを起こし、例えば和歌山県西牟婁郡白浜町で、白良浜海水浴場などが今後一週間程度、遊泳禁止になってしまったのです。

　地方自治体としては、地震予知能力など一ミリもない気象庁の「御触」にそれでも沿わねばならず、夏休み期間中の自殺行為と知りつつも措置を講じざるをえません。さもなければ、一部の狂信的非難を浴びかねないからです。

　これは、そのまま武漢ウイルス（新型コロナウイルス）狂乱の再現であり、いわゆる「マスクポリス」だの「営業時間監視員」だのの大量発生と暴挙を許したのと同じことが起きています。今般はさすがに、賢明な国民の中から「やりすぎ」との批判のほうが多く上がっているのではないでしょうか。

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「血の通っていない、冷酷な判決」　ガーナ人男性への「生活保護」控訴審でも支給が認められず

8月6日、生活保護申請を千葉市に却下されたガーナ国籍男性が処分取消を求めた訴訟の控訴審で、東京高裁は男性の請求を却下・棄却する判決を出した…

(弁護士ＪＰニュース)

　さて、外国人に対する生活保護の適用は、ここで何度も申してきたように、昭和二十九年五月八日社発第三八二号の旧厚生省社会局長通達を根拠にしていますが、これが現行憲法（占領憲法）第二十五条の「すべて国民」に違反しています。生存権の保障は、日本国籍を有する者が受けられるものです。

　ところが、わが国政府が批准してしまった連合国（俗称＝国際連合）の国際人権規約や難民の地位に関する条約（難民条約）に適合させようとして、前出の局長通達が大東亜戦後「しばらくの間」とした臨時的措置を、今もダラダラと続けられています。

　確か護憲派は、憲法違反と思われる事象には血相を変えてわめき散らすはずですが、自分たちの都合のいい憲法違反は、いわば困窮する外国人をそそのかす「訴訟ビジネス」のネタ（商売道具になる）なので、見て見ぬふりをしているのです。

　この阿ガーナ国籍の男性も、左翼の訴訟ビジネスに引っ掛かった口でしょう。お気の毒に。

　無理を通せば道理が引っ込むと思っている左翼・極左の対日ヘイトスピーチ（憎悪差別扇動）こそ酷く、まんまとわが国政府の左傾化も止まりません。左翼の言い訳は、国際人権規約と難民条約なのです。

　占領憲法は、第九十八条で「日本国が締結した条約及び確立された国際法規は、これを誠実に遵守することを必要とする」と規定しており、憲法よりも国際条約を日本人に守らせる将来を描いた米軍による占領統治の本性が露呈しています。

　よって左翼は、憲法違反を言わないのです。これが駄目なのです。

　対日ヘイトの左翼・極左は目下、必死に国籍条項を無効化させるべく訴訟ビジネスを重ね、外国人や子供を使って外でわめき散らすよう主導していますが、原則を守った千葉地方裁判所と東京高等裁判所の各判決は、司法権力で久しく目にしなかった良識ある判断でした。

　日本国民の面倒も見切れていないのに、国籍の如何を問わず保護するなど、絶対に許されません。外国人が困ったなら、自身の国に申請してください。わが国ほど手厚い制度があるか否かは存じませんが。

　国民健康保険にしても、私たち国民は本年六月より、上限額が引き上げられています。たとえ収入がゼロ円でも納付しなければなりません。

　それを外国人にタダ乗りされているだけでも、もう頭に来ているなどという次元ではないのです。高齢者医療の在り方と共に、行政に厳格な運用と改善を求めましょう。

　昨日午後十六時四十三分頃、日向灘を震源とするマグニチュード７．１の地震が発生し、宮崎県で最大震度六弱を観測しました。九州地方を中心に、被害に遭われた全ての方がたに衷心よりお見舞い申し上げます。

　一時津波注意報が発令されましたが、その後驚いたことに気象庁は、南海トラフ地震臨時情報（巨大地震注意）を発出しました。

　通常、このような大きな地震が発生した場合、一週間程度、同等かさらに大きな地震の発生を警戒します。それは、災害列島育ちの民族的習慣とでも申しましょうか。

　そこへさらに気象庁が評価検討会を招集し、東京大学名誉教授の平田直会長が注意情報の発出を決めたのですが、仰仰しい会見で述べられた言葉を聞いて愕然としました。「一週間以内に起きるかもしれない」「一週間経って、以降に起きるかもしれない」という程度のことは、地震に慣れている私たち国民なら誰でも言えます。

　今回が初の発出となった南海トラフ地震臨時情報は、最高位が「警戒（事前避難の呼びかけ）」になるのですが、それが「発出できる日」が来るとでも思っているのでしょうか。この「システム」を考え出したのは、阪神淡路大震災も東日本大震災も、熊本地震も大阪北部地震も、本年元旦に発生した能登半島地震も何一つ予知できなかったお歴歴です。

　地震予知は、現段階で不可能とされています。南海地震・東南海地震・東海地震のメカニズムはともかく、今後の発生確率についても、実は何も分かっていません。つまり、このシステム自体が「気象利権」「地震予知利権」なのです。

　いや、私たち国民が自然災害に注意し、警戒するに越したことはありません。しかし、こうも白白しい物言いをされますと、そのようなことは自然祭祀が分かっていれば日日認識しているので、何の役にも立たない人たちにわざわざ「脅し」をかけられるいわれはない、と言いたくなってしまうのです。

　よって、ことさらに騒ぎ立てて慌てる必要はありません。本当に大きな地震がまた来るかもしれませんが、お互いに「備えあれば患いなし」を心掛けましょう。

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パリ市長が五輪開会式を「極右打ち砕いた」と称賛　「最後の晩餐」連想演出への批判退け

パリのイダルゴ市長は７日付フランス紙ルモンドのインタビューで、７月２６日の五輪開会式は「極右のメッセージを打ち砕いた」と述べ、高く評価した…

(産經新聞社：産経ニュース)

　さて、本日は長崎市で平和祈念式典が開かれますが、七日記事で取り上げた英国の駐日大使以外に、米国、仏国、英連邦豪州、英連邦加州の計五か国の駐日大使が背を向ける判断をしました。全員、日本から出て行け！　二度と来るな！

　イスラエル・リクードのベンヤミン・ネタニヤフ首相の所業は、はっきり申し上げて第二次世界大戦時の独ナチス党と米民主党に同じです。特定民族に対する大虐殺であり、到底許されません。

　長崎市は、広島市のようにイスラエルの大使も呼びつけて延延と非難すべきでしたが、両市とも露国の大使を呼んでいません。ウクライナの大使も明後日の方向で勝手に黙祷した始末で、首根っこ捕まえて席に座らせ、説教してやるべきなのです。

　特に米民主党のラーム・エマニュエル大使は、日米関係を重視する旨を繰り返した舌の根も乾かないうちに「長崎には行かない」と決めており、きつく断っておきますが「わいら（お前ら米国）」がやったことの結果には、熱が出ようが死にかけようが頭を下げに来い、と。

　エマニュエル氏の父系は、ウクライナからパレスチナへ逃れたユダヤ人です。イスラエルの大使が招待されなかったことを「ゴチャゴチャ抜かす」なら、そうそう、長崎市の決定は、エマニュエル氏の大好きな左翼がはびこった結果でもあるので、わが国に訳の分からない左翼の綺麗事莫迦（ポリティカル・コレクトネス）を押しつけ続けてきた自分自身を叩くなり呪うなりしなさい。

　仏国パリ市の左翼市長をご覧なさい。あれほど「五輪大会に政治を持ち込んではならない」と言われているのに、この開き直り方を。これが公式動画でも述べた仏国民の性質であり、病でもあります。

　左翼の綺麗事がいかに攻撃的で、人びとの無用な対立を生み出す危険思想か、よく分かりますでしょう。徹底して非難しなければいけません。

　東京都台東区上野の御徒町駅東側は、昔から貴金属店が多く、昨年から本年にかけて強盗事件（未遂を含む）が相次ぎました。昨日は、大阪市中央区心斎橋筋の貴金属店に、中共籍の后馭波容疑者が押し入り、六千三百万円相当の高級腕時計を奪った挙げ句、立ちはだかった店員の弘中辰弥さんを包丁で刺すという事件が発生しています。

　弘中さんはその後、亡くなられました。職責に殉じた口惜しさを拭えず、衷心よりお悔やみ申し上げます。

　逃走した二十七歳の后容疑者は、関西国際空港の国際線ターミナルで緊急逮捕されました。強盗殺人の重罪容疑で現在、大阪府警察南署が取り調べています。

　靖國神社器物損壊事件を起こした中共籍の薫光明容疑者と同じく、わが国でとんでもない犯罪を実行するだけしてそのまま中共へ逃げるつもりだったのでしょう。出国さえしてしまえば「弱腰日本は手も足も出せないだろう」と。大阪府警は、よく后容疑者の足取りを掴んで身柄を確保してくれました。

　上野も心斎橋筋も、今や外国人だらけです。武漢ウイルス（新型コロナウイルス）狂乱直前と狂乱鎮静化以後、特に上野の通称「アメ横」や心斎橋筋商店街では、私たちの国語を聞くことのほうが難しいほど「けたたましい北京語だか上海語だか」が飛び交う地域に堕ちていました。

　こうした事件の発生は、すべての中共人を判断しうるものでは決してありませんが、私たち国民が現下自民党の政策を判断しうるものにはなります。外国人に依存しようとする経済政策は、取り返しのつかない過ち（犯罪の温床、外国人に日本人が殺される事件の多発）の入口になっている、と。

　一つ一つの事件発生に、わが国政府が毅然と、且つ丁寧に対応すれば、それを抑制できるでしょうが、現場の警察官にばかり押しつけて、人員も予算も足りていない警察の仕事を増やすようなことを政府・与党がどんどんやるようでは、無責任を通り越して自ら犯罪を生みだしているも同然です。

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　過去動画[ENG]【ポール・ワトソン逮捕】Will you let the terrorists to escape? シーシェパードはテロ組織です

小池百合子知事を東大教員83人が批判「学説への信頼を壊している」　「朝鮮人虐殺」はっきり認めるよう要請：東京新聞 TOKYO Web

関東大震災直後の朝鮮人虐殺を巡り、東京大の教職員が5日、東京都の小池百合子知事宛てに、虐殺の認定などを求める要請書を初めて提出した。虐…

(東京新聞｜中日新聞社)

　このようなことへの対応も全く同様です。帝國大学時代から左翼研究ばかりが認められていた（保守主義の研究は特になかった）東京大学のお歴歴が「定まった評価を受けている学説」などと言っているようですが、大正十二年関東大震災に於ける朝鮮人（当時）の死亡事案については、憶測ではない具体的証拠に乏しく、それを「虐殺」と呼ぶ学説に対する評価は、決して定まってなどいません。

　東京都の小池百合子知事は昨日、明治神宮野球場（新宿区）で行われた始球式で、膝関節を剥離骨折し、全治二カ月程度の診断が出てテレワークへ移行するそうですが、定まってもいない怪しい学説を政府や地方自治体が認めてはいけないのです。

　それに「定まった評価」などと胸を張るなら、東京都の認定を要求する必要がありません。しかしながら一切認めませんし、日韓関係の緊密化を阻止する（延延と揉めさせる）目的の私たち日本国民に対するヘイトスピーチ（憎悪差別扇動）は、必ず私たちの手で叩き潰します。

　ところで、小池都知事の骨折を「神宮前を三井に売り渡した呪い」や「知事登録抹消」「今季絶望」などと揶揄する声がＳＮＳ上などで散見されますが、はっきり申し上げて以前、癌が発覚して（本人は否定）無理な治療をして以降、心と体の老化が加速しており、だから言わんこっちゃないのですが、先の都知事選挙で三選させるべきではありませんでした。

　せめて、気が弱って「朝鮮人だけ特別に追悼しましょう」などと言い出さないことです。