「男性の体臭苦手」投稿で契約解除・川口ゆりアナ、過去には「ジェンダーギャップ」などSNS発信…ハラスメント防止研修で講師も：中日スポーツ・東京中日スポーツ

ＳＮＳで男性の名誉を傷つける不適切な投稿をしたとして、フリーアナウンサー川口ゆりさん（２９）が１０日付で、所属事務所から契約を解除され…

(中日スポーツ｜中日新聞社)

　左翼言論と密接に関係している女権論（フェミニズム）や性差（ジェンダー）論は、保守言論が求めてきた「女性の安全」を平然と脅かし始めました。その典型例が米民主党の傀儡政権を築いた岸田文雄首相「ゴリ押し」の俗称「ＬＧＢＴ法」でした。

　多様性（ダイバーシティ）と言いながら自分たちの行き過ぎた思想しか認めない偏狭は、ＳＮＳ隆盛の現下、多くの不適切発言を生み、多くの死刑執行を招いたのです。つまり、発言者が不適切だったというより、それを指摘する言論の過剰が「不適切」を大量発生させています。

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　川口ゆり氏がツイッター（Ｘ）につぶやいた内容も、本来であれば極めて個人的感想（好き嫌い）にすぎず、所属事務所を解雇されるほどの発言だったとは思いません。

　しかし、彼女自身が女権論に傾倒しており、そこから派生する虐待（ハラスメント）問題の専門家として振る舞っていたことから、女権を叫んで男性を貶めていく左翼言論の典型として、つまり、わが国や私たち日本人に対するヘイトスピーチ（憎悪差別扇動）の同種でしかない惨めな「女尊男卑」を披露してしまい、多くの人びとから徹底非難されてしまいました。

　極端な思想に満ち満ちた女権論や性差論が社会的制裁の対象（解雇事案）になったのは、これまで男性がついぞ女性を莫迦にしたような発言に対してのみ制裁が課せられてきた左翼的秩序の化学変化であり、元はと言えば左翼言論がもたらした「言葉狩り」「言論統制」の結果です。

　人の汗の臭いや体臭そのものについて、男性のそれだけを嫌って「憎悪を煽った」とされた川口氏のつぶやきは、例えば一部外国人のきつい体臭傾向を嫌がっただけで「差別だ」と叩かれることも意味しています。

　私たちが自分の好き嫌いすらも自由につぶやけない世の中にしてしまったのは、川口氏自身が啓発してきた左翼言論のせいでした。そのようなことをしていなければ、ここまで非難されずに済んだかもしれません。

　これを契機として私たち人類は、過激化した女権論や性差論と決別すべきです。左翼・極左の語る「人権」に従ってきてこうなった以上、これらは世界を決して平和にしないという真実にたどり着いたのですから。

日航機墜落事故から39年…元JAL客室乗務員が、今も「事故ではなく事件」と言い切るワケ「レコーダー開示訴訟では裁判長が突然交代するなど、不可解な点だらけです」

1985年8月12日午後6時56分すぎ、乗客、乗員合わせて524名を乗せた日本航空123便（羽田発～大阪行）が群馬県・御巣鷹の尾根に墜落し、520名もの命が奪われた。事故調査委員会はボーイング社の修理ミスによる後部圧力隔壁（飛行機の後部位にある、客室の空気を漏らさないための蓋構造物）の破壊と事故原因を結論づけたが、これに長年、異を唱え続けるのが、元日本航空客室乗務員の青山透子氏だ。「墜落は事故ではなく事件」と言い切る彼女を直撃した。…

(集英社オンライン)

　昨日、日本航空機１２３便墜落事故から三十九年が経ったわけですが、或る映画製作者から私が聞いたのは、かつて確か東宝だったと思いますが、この事故の真相を追及する映画の企画を持ち込んだところ「絶対に配給（映画館で上映）できない。それこそ死人が出る」と断られたそうです。

　それ以来、私が中学生になって初めての夏休みに起きたこの事故の真相が気になって、いろいろと調べていくうちに、どんどん謎が深まっていきました。私と同い年の川上慶子さん（当時）が事故の翌日、救出されたこと（生存者はわずか四名で全員女性）もあって、当時から心的外傷のように私の記憶に深く刻まれたこの事故は、一体何だったのでしょうか。

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　米国のオリバー・ストーン監督が映画『ＪＦＫ』を製作し、平成四年にわが国で公開され、これを劇場で鑑賞した時、既に私の頭の中では「日航機１２３便の映画も作ったらいいのに」との考えが浮かんでいました。今や安倍晋三元首相暗殺事件の真相も「追及すべきだ」と思います。

　公開された音声記録装置（ボイスレコーダー）の記録の一部は、異常な音と共に高濱雅己機長の「何か爆発したぞ」から始まり、必死に羽田空港へ帰ることを目指しながら対地接近警報装置（ＧＰＷＳ）のけたたましい警報音の向こうに「頭（機首）上げろ」「パワー（エンジン出力を上げろ）」の叫びと「もう駄目だ……」のかすかなつぶやき、そしてとんでもない衝撃音で終わりました。

　私が最初に疑問に感じたのは、同機体が大阪（伊丹）空港で起こしていた尻もち事故の修理不完全を遠因とする後部圧力隔壁（機内の気圧を安定させる装置）の破損から、垂直尾翼（日航機で言えば鶴丸が描かれた部分）の三分の二が吹き飛んだことによる事故、とした運輸安全委員会の結論のそれであり、果たして後部圧力隔壁が破損して垂直尾翼がそれほど吹き飛ぶものか、もし仮にそうだとしても、ならば機内が急減圧しなかったのはなぜなのか、という点です。

　修理不完全をあっさり認めた米ザ・ボーイング社も不可解でしたが、事故原因を探るべく垂直尾翼の破片が相模湾内（最初の爆発地点）に沈んでいるのですから、それをすべて回収すべきなのに、当時の運輸省（現国土交通省）は「その必要なし」という信じられない杜撰な対応をしています。

　未だ「陰謀論」とされている「日航機１２３便撃墜事件」は、米軍機が民間機を仮想敵機とみなして行われる訓練で誤射したとか、やはり自衛隊機が誤射したとか、これはありえないでしょうが中には北韓（北朝鮮）に攻撃されていた、といった憶測を呼んできました。

　いや、自衛隊もこの期間（八月十二日）は「お盆休み」で訓練は行われていないとか、在日米軍はわが国に訓練実施の報告義務がないからやっていたのではとか、さまざまな見解をこれまで目にしてきましたが、元日航客室乗務員の青山透子氏がかき集めた証言と記録が正しければ、とても陰謀論では片づけられません。

　急減圧が起きなかったのは、後部圧力隔壁が致命的破損をしていなかったからです。垂直尾翼が吹き飛んだこと自体が墜落の原因だったに違いありません。ではなぜ吹き飛んだ？

　安倍元首相暗殺事件も、或いは米国のドナルド・トランプ前大統領暗殺未遂事件も、今や真相に対して「陰謀論」と言っておけば何でも片づく、と「真犯人たち」は思っていまいか、と。

　確かなことは、私がここで何度も指弾してきた日米のいわゆる「プラザ合意（異常な円高と日本経済崩壊の始まり）」は、本件の翌月（九月二十二日）であり、当時の中曽根政権が隠したがった何かと隠蔽に加担した米軍の関係は、それこそ強烈な指弾に値する可能性があります。

　忘れてならないのは、こうした日米の思惑の渦に巻き込まれ、脳神経学者として著名だった塚原仲晃博士ら五百二十名もの犠牲者（今なお単独機事故で世界最悪）を出したことです。

　これ以上は綴りきれませんが、実は私が前身のブログで何度も取り上げ、特集までした事故、事件ですので、折に触れて追及したいと思います。

　台風五号が強い勢力を維持したまま東北地方に上陸する見通しで、東日本一帯で暴風や大雨の被害が予想されます。くれぐれもお気をつけください。

　また、今週末には次の台風が関東に接近、または上陸するかもしれません。暴風や高波、土砂災害、河川の増水や氾濫、低い土地の浸水が予想されますので、十分に備えてください。

　なお、地震情報ですが、九日記事で申した通り、南海トラフとは関係なく、相模トラフに続き、オホーツク海南部の深発地震により北海道や東北地方で最大震度三程度の揺れを観測しており、私たち全国民が日頃から備えておかねばなりません。

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パリ五輪、日本のメダル総数は４５個で確定　金は２０個　海外開催の五輪で最多記録を更新

パリ五輪第１７日の１１日、日本の金メダルは選手団が目標に掲げた２０個に到達し、銀１２、銅１３と合わせた総数は計４５個で確定した。金メダル数と総数はいずれも海外…

(産經新聞社：産経ニュース)

　さて、開会早早から問題だらけに終始した夏季五輪パリ大会（パリ五輪）が本日、閉会しました。三年前の東京五輪を超える「史上最低・最悪の五輪だった」という印象を拭えません。

　これも何もかも（私が「就任した当初から大嫌い」というのを差し引いても）仏国のエマニュエル・マクロン大統領とパリ市のアンヌ・イダルゴ市長のせい、ということにしておきましょう。そう当たらずとも遠からずですから。

　とは言えわが国代表選手たちの「向かい風の中を」とでも申すべき艱難辛苦の活躍は、金メダルを授与された選手の人数で今大会世界第三位に立ちました。メダルや勲章の類いは、決して人の価値を定めたりはしませんが、率直に申し上げておめでとうございます。

　ちなみに、一位はカネにモノを言わせて常連の米国、二位は薬物にモノを言わせての中共、四位は英連邦豪州、五位は自国有利の誤審を連発させたのに沈んだ仏国、といった具合でした。

　今後に向けて、私が非常に危惧しているのは、今大会の日本人金メダリストに、新競技のブレイキン（ブレイクダンス）と東京大会から始まったばかりのスケートボード・ストリートの選手たちがいたことです。

　男子ストリートの堀米雄斗選手は二連覇を決め、女子ストリートの吉沢恋（よしざわここ）選手は「これなら私にもできる」と初出場でのいきなりの栄誉に輝きました。ブレイキンの湯浅亜実「ＡＭＩ」選手も初代金メダリストとなったのです。

　喜ばしいことなのですが、こうした新競技での日本人の活躍は、そのうち必ず国際競技の組織が「意図して日本人に不利なルールを創作し、十分な通達をせずに日本人を沈めていく」戦法をとります。そうしてやられたのが古くは競泳であり、最近では柔道やアーティスティック（旧シンクロナイズド）スイミングがまんまとやられました。

　わが国の競技団体は、一体何をしているのかと。その種の苦労を、実は耳にしたこともあり、何もしなかった人たちばかりではないのを知った上で申しますが、いわば「暴れ倒して怒鳴り散らして、時には相手をどついて蹴って半殺しにしてでも抗ってくれ」と。「日本人が怒ると『死』を見る」というくらいに諸外国を恐れさせてナンボでしょう。

　現行憲法（占領憲法）になって以来のわが国は、政府外交からして「そのようなものは存在していない」のと同然のため、体育競技に於いてもまるで同様のことが起きています。占領憲法に浸りきった大人たちの怠慢が若者を酷く失望させるのです。

　台風五号は、発達しながらわが国の東を北上し、明日には暴風域を伴って東北地方にかなり接近、或いは上陸する恐れがあります。暴風や高波、土砂災害、河川の増水や氾濫、低い土地の浸水に警戒してください。

　地震の発生に対する警戒が続く中、お疲れとは思いますが、これが自然であり、私たち日本人は、常に自然への畏怖の念を忘れてはいけません。

　なお本日午前九時、公式ブログと共に以下の公式動画チャンネルで新しい動画が公開されます。「そう言えば、あそこどうなった？」という興味をそそる内容になっていますので、是非ご覧ください。

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ウクライナの奇襲、ロシアに衝撃　越境攻撃は１０日で５日目、緊張続く

ウクライナ軍が開始したロシア西部クルスク州への越境攻撃は１０日で５日目に入った。ロシア軍は侵入したウクライナ兵の掃討作戦を展開し、州内では緊張状態が続くが、ロ…

(産經新聞社：産経ニュース)

イスラエル軍が学校を空爆、９０人死亡とガザ当局

パレスチナ自治区ガザ地区の学校に対してイスラエル軍が空爆を行い、パレスチナ人少なくとも９０人が死亡した。地元当局が明らかにした。…

(CNN.co.jp)

　さて、夏季五輪パリ大会（パリ五輪）もいよいよ競技最終日です。わが国の代表選手たちの頑張りで、金メダルの獲得数が国外開催で最多となりました。おめでとうございます。

　しかし、五輪大会が「平和の祭典」とは口先三寸もいいところで、露国が完全に参加を拒否された一方、ウクライナもイスラエルも参加を許されています。この件は、既に言及しましたが、長崎市の平和祈念式典（九日）に於ける欧米各国駐日大使の態度といい、もはや「自分たち（選民）以外の人類を総じて莫迦だと思っているに違いない」と思えるものです。

　五輪大会開催中は、たとえ戦争・紛争の最中でも一旦停戦するはずではなかったでしょうか。あの綺麗事はどこへ行ったのでしょう。

　いや、左翼が政権を握っている仏国、左翼が市長のパリ市自体がこの有り様ですから、綺麗事で平和や人権を語ってきた左翼の所業は結局、自分たちの都合によって「壊していい平和」と「無視していい人権」があるようです。

　なぜウクライナを叩き出さないのでしょう？　なぜイスラエルをつまみ出さないのでしょう？

　この「欧米の都合」と「欧米の不都合」に弄ばれたのが、大東亜戦争へ突入していった大日本帝國でした。あの頃から人類は、何一つ進歩も調和もしていません。

　それもわが国の左翼が「開戦やむなしの苦境」と「日本人大虐殺」をなかったことにして戦争と平和を語ってきたせいです。後世に公正と公平を託すべく、私たちはいわゆる「自虐史観」を捨て去らねばならなかったのです。

　昨日午後十九時五十七分頃、神奈川県西部を震源とするマグニチュード５．３の地震が発生し、厚木市などで最大震度五弱を観測しました。昨日記事の冒頭で述べた状況下のため、とても驚かれたことでしょう。衷心よりお見舞い申し上げます。

　しかし、この震域は、南海トラフとは無関係です。むしろ大正十二年関東大震災（相模トラフ）のような首都直下型地震と関連があるかもしれません。つまり、私たち大和民族は、いつどこで巨大地震が起きるか分からない母なる列島で、自然祭祀と共に生きてきたのです。

　昨日記事では、気象庁の南海トラフ地震臨時情報（巨大地震注意）を批判しましたが、やはり恐れていた「珍現象」が起きてしまいました。各地で水やトイレットペーパーなどが品切れを起こし、例えば和歌山県西牟婁郡白浜町で、白良浜海水浴場などが今後一週間程度、遊泳禁止になってしまったのです。

　地方自治体としては、地震予知能力など一ミリもない気象庁の「御触」にそれでも沿わねばならず、夏休み期間中の自殺行為と知りつつも措置を講じざるをえません。さもなければ、一部の狂信的非難を浴びかねないからです。

　これは、そのまま武漢ウイルス（新型コロナウイルス）狂乱の再現であり、いわゆる「マスクポリス」だの「営業時間監視員」だのの大量発生と暴挙を許したのと同じことが起きています。今般はさすがに、賢明な国民の中から「やりすぎ」との批判のほうが多く上がっているのではないでしょうか。

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「血の通っていない、冷酷な判決」　ガーナ人男性への「生活保護」控訴審でも支給が認められず

8月6日、生活保護申請を千葉市に却下されたガーナ国籍男性が処分取消を求めた訴訟の控訴審で、東京高裁は男性の請求を却下・棄却する判決を出した…

(弁護士ＪＰニュース)

　さて、外国人に対する生活保護の適用は、ここで何度も申してきたように、昭和二十九年五月八日社発第三八二号の旧厚生省社会局長通達を根拠にしていますが、これが現行憲法（占領憲法）第二十五条の「すべて国民」に違反しています。生存権の保障は、日本国籍を有する者が受けられるものです。

　ところが、わが国政府が批准してしまった連合国（俗称＝国際連合）の国際人権規約や難民の地位に関する条約（難民条約）に適合させようとして、前出の局長通達が大東亜戦後「しばらくの間」とした臨時的措置を、今もダラダラと続けられています。

　確か護憲派は、憲法違反と思われる事象には血相を変えてわめき散らすはずですが、自分たちの都合のいい憲法違反は、いわば困窮する外国人をそそのかす「訴訟ビジネス」のネタ（商売道具になる）なので、見て見ぬふりをしているのです。

　この阿ガーナ国籍の男性も、左翼の訴訟ビジネスに引っ掛かった口でしょう。お気の毒に。

　無理を通せば道理が引っ込むと思っている左翼・極左の対日ヘイトスピーチ（憎悪差別扇動）こそ酷く、まんまとわが国政府の左傾化も止まりません。左翼の言い訳は、国際人権規約と難民条約なのです。

　占領憲法は、第九十八条で「日本国が締結した条約及び確立された国際法規は、これを誠実に遵守することを必要とする」と規定しており、憲法よりも国際条約を日本人に守らせる将来を描いた米軍による占領統治の本性が露呈しています。

　よって左翼は、憲法違反を言わないのです。これが駄目なのです。

　対日ヘイトの左翼・極左は目下、必死に国籍条項を無効化させるべく訴訟ビジネスを重ね、外国人や子供を使って外でわめき散らすよう主導していますが、原則を守った千葉地方裁判所と東京高等裁判所の各判決は、司法権力で久しく目にしなかった良識ある判断でした。

　日本国民の面倒も見切れていないのに、国籍の如何を問わず保護するなど、絶対に許されません。外国人が困ったなら、自身の国に申請してください。わが国ほど手厚い制度があるか否かは存じませんが。

　国民健康保険にしても、私たち国民は本年六月より、上限額が引き上げられています。たとえ収入がゼロ円でも納付しなければなりません。

　それを外国人にタダ乗りされているだけでも、もう頭に来ているなどという次元ではないのです。高齢者医療の在り方と共に、行政に厳格な運用と改善を求めましょう。