本日は土曜日ということで、人類目下の状況からメディア各社が「自粛」する類いの作品を敢えてご紹介しましょう。皆さんも何かご推薦がありましたら、どうぞコメント欄にお寄せください。

　『復活の日』（昭和五十五年、日本）深作欣二監督作品　草刈正雄、オリヴィア・ハッセー、ジョージ・ケネディ、グレン・フォード、ロバート・ヴォーンほか

　『アウトブレイク』（平成七年、米国）ウォルフガング・ペーターゼン監督作品　ダスティン・ホフマン、レネ・ルッソ、モーガン・フリーマン、ケヴィン・スペイシーほか

　『感染列島』（平成二十一年、日本）瀬々敬久監督作品　妻夫木聡、檀れい、国仲涼子、田中裕二、池脇千鶴、藤竜也ほか　➡公開当時、演出の雑さ（感染源にいた人たちがマスクをしていないなど）を指摘され酷評されましたが、今や「安倍政権のやっていることそのもの」と再評価する声が上がっています。

　『コンテイジョン』（平成二十三年、米国）スティーヴン・ソダーバーグ監督作品　マット・デイモン、ジュード・ロウ、ローレンス・フィッシュバーン、ケイト・ウィスレットほか

　※　ゾンビ系の「感染」ものは避けました。

　新型コロナウイルスについて、永田町と霞が関からも感染者が出ました。議員会館の某衆議院議員事務所秘書と複数の（厚生労働省以外の）某省職員です。報じられるかどうかは知りませんが、事実です。

　どれだけ消毒しても中共人や韓国人の入国をまだ全面拒否していない限り（全日本空輸は中共全便を三月から運航停止）、きりがありません。しかも、まだ中共に物資を提供し、韓国に薬を提供しようとしています。いい加減にしませんと、私たち国民の分が確実に不足するのです。いえ、もう不足しています。

　安倍内閣も自民党も、もう本当に「旧民主党政権と同じゴミ扱い」を国民から受ける一歩手前まできていることを自覚しなければなりません。夏季五輪東京大会の開催さえも危うくなり始め、経済悪化の予測を上回る勢いで既に低落しており、もはや「何だかんだいっても安倍内閣」ではなくなっているのです。

　本来なら目下の状態は、表題通り首相が「国家非常事態宣言」を布告しなければならないほどですが、以前にも現行憲法（占領憲法）になって戒厳令の発令権限が米軍に没収されたままであると申したのと同様、占領憲法下ではせいぜい災害対策基本法に基づく災害緊急事態、および警察法に基づく緊急事態の布告しかわが国の首相に権限が与えられていません。

　あのエチオピア保健機関（中共にカネで買われた事務局長がやっているＷＨＯ）ですら「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」を宣言しているのです。

　安倍内閣はただちに、東京電力福島第一原子力発電所事故が起きた時に旧民主党スッカラ菅内閣でも出した原子力災害対策特別措置法による原子力緊急事態宣言のような、せめて感染症緊急事態を宣言して民間企業に物資の確保を指示し、私たち国民に検査を提供しなければなりません。

　目先の経済活動（例えるなら小銭）にとらわれて、今後も引きずる莫大な損失を生み出すなら、私たち国民の外出を制限すべきです。（ここから先は、またも暴言を吐き散らします）それで「憲法で保障された権利を侵害されている」などと訴える「ナマグサボウズ」みたいな名前のクソ会社のクズは、さっさと感染させて殺してしまえばよいのです。

韓国で集団感染を起こした新興宗教団体は、今最も警戒される教団だった

22日朝までに感染が確認された142人中92人は慶尚北道清道の病院と関連し、600余人の感染者のうち329人は新興宗教団体「新天地イエス教会」の関係者である…

(Newsweek.com)

　既に報じられていますように外務省は、韓国の大邱広域市と慶尚北道清道郡に対する感染症危険情報レヴェルを引き上げ、訪問の自制を勧告しました。その原因を作ったのが韓国のカルト「新天地イエス教証しの幕屋聖殿」（教祖は李萬熙、本部は京畿道果川市）です。

　これは、いわば国際勝共連合を生み落として日本保守派の思考を停止させた旧世界基督教統一神霊協会（旧統一教会）、現在の世界平和統一家庭連合と同様に危険な団体であり、中共湖北省武漢市から新型コロナウイルスを持ち込んだ信者たちが「積極的に」行動して韓国国内の感染拡大を引き起こしました。

　もはやウイルスの折伏です。わが国にもアジト（東京都新宿区早稲田鶴巻町ほか、茨城県、愛知県、大阪府、福岡県など）がありますので、十分に警戒してください。

　この感染拡大騒動がまず起きた時、文在寅大統領（北朝鮮工作員）は二十一日記事で申した「映画演出の才能が全くない莫迦監督」との「対日ヘイトスピーチ（反日）宴会」に興じており、多くの韓国国民から「自分は安全な青瓦台（大統領官邸）で遊んでいる場合か」と非難されました。

　文大統領は慌てて大邱広域市を訪問してみせましたが、新天地は親北朝鮮組織です。ということは当然、文大統領がこのカルトを知らないはずなどなく、ともすれば「君たち韓国中を練り歩いてウイルスを拡散させ、朝鮮労働党人民軍のために韓国国民を少しでも減らしてしまえ」と指示したのは文大統領自身ではないかとさえ疑われます。

　このカルトが厄介なのは、一度入信してしまうと脱会できないことであり、また大抵の者が信者であるのを隠すことです。よってこそこそと保守派の集会に紛れ込み、彼らを狙って感染拡大させようとしています。

　侮日新聞社二十二日記事にある「毎週末に教団とは別のキリスト教団体が文在寅政権を批判する大規模集会を開いていた」というのは、保守派である韓国基督教総連合会の全光焄牧師主催の集会であり、工作員と化した新天地の信者たちは、これに紛れ込んで保守派の韓国国民をよしんば皆殺しにしてしまおうとでもいうのです。

　いよいよ韓国が中共の次に汚染された国家へ転落したという報道の裏で、このようなことが起きていることを知っていただき、重ねて申しますがわが国にも信者はいますから、くれぐれもお気をつけください。

自民対中支援「賛同しない」　鈴木馨祐外務副大臣

　鈴木馨祐外務副大臣は２４日付の自身のブログで、自民党が所属議員から５千円を集め、新型肺炎が拡大する中国政府に送る支援金について「外務副大臣として賛同しない」と表明…

(産經新聞社)

　鈴木馨祐副外相（神奈川七区）のこれまでの主張に全て賛同する立場にはありませんが、本件に対する彼の見解は正しいと思います。

　科学院唯一にして最高の武漢国家生物安全実験室から新型コロナウイルス（支那風邪）の感染爆発（パンデミック）を起こしながら、未だ全容を把握せずに隠蔽し、安倍内閣の「水際対策」を事前に牽制してこれを中途半端なものに終わらせ（よって目下のわが国は、もはや湖北省武漢市と同様のウイルス地獄に）、今さら共産党機関紙「人民日報」の国際版「環球時報」（ちなみに日本語版は「朝日新聞」）に「行動が遅い」と書かせるような真正敵国は、完全に駆逐しなければならないことこそあれ支援しなければならないようなことは一つもありません。

　もう一度申します。支援も配慮も一切、絶対にしてはならない国です。かつてしてよかったことなど、ただの一度もありません。むしろ過去に於いて日韓関係が致命的に悪化（日韓保守派の連携を阻止）し、日米関係に亀裂が生じかけたことしかないのです。決して、決して振り返って見てはならない体制の国なのです。

　鈴木副外相の勇気ある表明に対し、立場が下の者に偉そうなだけで目立ちたがり（哀れにも国民には届いていない）の無能外相（栃木五区）が「私は一議員として募金した」などというに及ぶは、外交感覚はおろか恥の概念すらないと思われます。ただちに外相を辞任しなければなりません。

　欧州スロバキアのペテル・ペレグリニ首相が呼吸器の急性感染症と高熱のため入院しましたが、読者ご指摘のように安倍内閣の閣僚が感染して機能不全に陥った場合、一体誰が責任を取るのですか！

　新型コロナウイルスの話に共産党人民解放軍の暴挙を指摘するのは「話のすり替え」だの、検査キットを日本に送るといっている中共に対して「何て酷い態度なの」「右派の中共嫌いが丸出し」だのという奴は、敢えて申しますが（暴言になりますことをお許しください）感染して死んでしまいなさい。あの世で中共の所業を恨んでももう遅い。

安倍首相は消費増税による“失政”認め、適切な「是正策」を打ち出すべき

　内閣府が１７日に発表した昨年１０～１２月期の国内総生産（ＧＤＰ）速報は、実質経済成長率が前期比年率で６・３％減と急激な落ち込みをみせた。日本経済新聞は消費税増税の予定通りの実行を安倍晋三政権に催促してきたことを忘却したかのように、１８日朝刊社説で「日本経済は予断を許さぬ局面を迎えた」とうろたえた。何をいまさら、と苦笑させられ…

(産經新聞社)

　いよいよ産經新聞社がこのような記事を配信しました。おおむねこの通りです。仮にも新型コロナウイルス（支那風邪）の感染拡大が収束したとしても、わが国に経済回復の要素が何もありません。見せかけの成長すら夏季五輪東京大会の開会式を前にもう既に終わっています。消費税率の引き上げは、その税制自体がわが国の経済動向に悪影響しか与えず、税収は増えるどころかさらなる少子化を招いて、恐るべき勢いで国力は衰退していくのです。

　その新型コロナウイルス対策すらまともに政治決断を下すことなく、言い訳だけが仕事の厚生労働省と、全中共人を入国拒否にするつもりなど最初からなかった「人権莫迦」の法務省に丸投げし、大失敗に終わりました。そうです。もう大失敗に終わったのです。わが国は現在、中共湖北省武漢市とほぼ同じ状態にあります。

　とうとう小松左京の『復活の日（映画版）』のような様相を呈し始めました。感染は、韓国で急速に拡大し、欧州各国も次第に死者が増え、中東各国にまで広がり始めています。

　未だ感染者を確認していない国や地域に対しては、一部で「検査しなければ永遠にゼロ」といわれており、それはそのままわが国にも当てはまります。街が中共人や韓国人の観光客だらけだった大阪市や京都市が過少報告の状態にあるのは、まともに検査していないだけで、もはやあなたも私ももう感染しているかもしれません。

　新型コロナウイルスの「ＣＯＶＩＤ－１９」は、小松左京が描いた「ＭＭ－９９」ほど致死率は高くありませんが、よってこれで人類絶滅とはいかないまでも、世界の人と物の流れを委縮させるのに十分であり、政治的な意思が介入しやすくなっています。

　ここで初期の段階から指摘してきた「中共の共産党が唯一ＢＳＬ－４（最高レヴェル）に対応指定している科学院武漢国家生物安全実験室から漏れ出た、或いはばら撒かれた『生物化学兵器』の可能性」を、エチオピア保健機関（役立たずのＷＨＯ）同様に中共からカネをもらった御用学者が慌てて連名で否定するに至るは、恐らく米国もこれを追跡して全て知っていたのではないかと思われるのです。

　連日申してきましたようにわが国の対応力は生物化学兵器に極めて弱く、想定外の事態にも著しく弱く、安倍内閣はそのもろさを露呈しただけでした。これでは旧民主党スッカラ菅内閣と大して変わらないのではないか、と。

　本日も中共から、韓国から、わが国に人がやってきています。物見遊山の観光客が勝手に来なくなっただけです。感染爆発（パンデミック）状態の国から今なおわが国に来るような一部の輩は……、そうです。東京五輪を潰し、わが国の経済を致死させ、私たちの暮らしを破壊する何らかの使命を帯びている工作員（感染者）である可能性すら否定できないのです。

　これを予見するのが国家安全保障であり、その能力が安倍内閣に全くないのです。