●お正月の映画鑑賞～おすすめ●
映画『大魔神』　ＤＶＤ

安田公義監督作品　出演＝高田美和・青山良彦・藤巻潤・五味龍太郎・橋本力ほか

　実は旧年六月十一日、撮影監督の森田富士郎先生が亡くなりました。森田先生は、大阪芸術大学映像学科の元教授で、私が勤めていたころに作った大学院の土台となったお一人です。

　普段はとても物静かでいらっしゃって、お酒を飲まれるととてつもなく明るく、しかしながら怒ると本当に怖かった。そもそも撮影監督のほとんどがそうで、急に怒りの沸点が下がります。で、よく「森田先生が怒ると、顔が大魔神にそっくり」なんぞと申しておりました。ごめんなさい。

　そう、大映京都撮影所が誇る傑作映画『大魔神』は、まさに森田先生がハリウッドの合成技術を独自に研究、熱心に企画を通して実現された作品なのです。

　本作の魅力は、一見単純な勧善懲悪の物語のようで、大魔神が人の定義する善、或いは善の味方とは限らないことでしょう。悪の領主に搾取され困窮していた村人さえ掴んで放り投げてしまうのです。

　すなわち設定のヒントはともかく、西欧的なヒーローとして存在するのではなく、自然祭祀のゆえたる一部として存在しています。ですから、放っておけばすべての人に牙をむくのです。

　いわゆる「特撮」の演出は、森田先生のご学友だった黒田義之監督で、美術はやはり大阪芸大映像学科元講師の内藤昭先生。三部作が一気に昭和四十一年のうちに作られました（監督はそれぞれ安田公義、三隅研次、森一生監督）。

　森田先生はこのほか、五社英雄監督の『鬼龍院花子の生涯』『極道の妻たち』『吉原炎上』、勅使河原宏監督の『利休』『豪姫』、降旗康男監督の『蔵』など、大作を手がけておられます。後年は、「もう作品は選ぶ。やりたくないものはやらない」とおっしゃっていましたが、結局は『蔵』が劇映画最後の作品でした。

　未見の方、久しぶりの方、ぜひもう一度ご覧ください。

　グレゴリオ暦ですが、本日は四方節です。新春のお慶びを申し上げます。本年も何卒お願いいたします。

　一年で最初の宮中祭祀が「四方拝」です。これは、必ず天皇陛下がなさるもので、元日の早朝に諸神を拝されます。このようなことをこそ、ご家族皆皆様方で確認しあっていただきたいのです。

　天皇彌栄！

　皇紀二千六百七十五年　平成二十七年　一月一日

　http://zuuonline.com/archives/29416
　▲ZUU online：2014年大型倒産ランキングトップ5　あの会社はなぜ倒産したのか?
　http://www.sankeibiz.jp/business/news/141229/bsg141229……
　▲Sankei Biz（産經新聞社）：上場企業倒産２４年ぶりゼロに　資金繰り改善

　国内上場企業の倒産件数が二十四年ぶりにゼロ、中小企業を含む全体の倒産件数も前年比約一割減……よくいいますね。

　これらの数字には、主に中小企業の自主廃業や休業、解散が含まれていません。黒字経営にもかかわらず泣く泣く廃業を迫られた経営者や社員、従業員の怨念は、これらの「きれいな数字」によってなかったことにされてしまうのです。

　しかし、その条件はこれまでもそうであり、なにも安倍政権になってからのことではありません。とすれば報道企業は、昨年に過去十年で件数最多となった休廃業の実態にまで踏み込んで伝え、安倍政権の経済政策（アベノミクス）が内需回復に至るよう意見すべきなのです。

　いわゆる「日本は悪いことをした国」という世論は扇動しようとするくせに、肝心のことについてまったく意見せず、突如「公平中立」などとすまし顔でとぼけるから信用されません。

　円安が原因で企業がつぶれていくというのは、実は極めて特殊な業種に限られており、政策的通貨安は内需が回復する最大援護ですから、成長戦略さえ明確であれば、ほとんどの企業が「見通しが悪い」といって休廃業しなくて済むはずでした。アベノミクスの見通しの悪さを指摘すべきなのです。

　来年こそはこれらの点を解決しなければ、中韓の望みどおり安倍政権が倒れます。いまや大企業の「シャワー効果」で中小が潤う構造にはなっていません。かなりの手を打っていかなければならないのです。

　http://www.sankei.com/politics/news/141227/plt141227……
　▲産經新聞：【朝日慰安婦報道】植村氏は産経の取材を受けよ

　朝日新聞社が垂れ流し、自らその間違いを認めながらなぜか謝罪しないいわゆる「従軍」慰安婦報道について、大阪本社からその一角をなした元記者の植村隆氏（北星学園大学非常勤講師）は、米紙ザ・ニュー・ヨーク・タイムズ（東京支局は朝日本社ビル内）や韓国紙、東京新聞などの紙面上で、相も変わらず「誤ったままの持論」や「言葉の定義をあいまいにしたままの社会通念上成立しない言い訳」をしゃべっています。

　しかし、産經新聞社によると、同社は植村氏に対して再三の取材申し込みをしており、氏が決して応じないというのです。産經紙面上では、怖くて何も話せないのでしょう。

　都合のいい場所で今も出鱈目を撒き散らすというのは、極めて悪質です。この場を借りて申したいのは、少なくとも十年以上朝日を購読している人たちによる集団訴訟を提案します。

　私はこれに漏れるのですが、購読者以外が訴状を用意しても、裁判所で原告資格を問われるか、或いはそこを突破して受理されても、実害を被った証明が困難で、朝日を利する判決が出されかねません。かえって「裁判所が謝らなくてよいとした」と朝日に開き直られかねないのです。

　このほかにも、十二月十九日記事で申した弁護士の戸塚悦朗氏のような人物もおり、彼らよりも欧米に発信する力を、私たちも持たなければなりません。私自身はあまりにも非力ですが、目下その有効な方法の検討を進めています。

　協力を求める方へ、その節はよろしくお願いします。（誰に言っているのやら）

　http://www.asahi.com/articles/ASGDV7G40GDVUTIL04Y.html
　▲朝日新聞：ヘイトスピーチ、地方議会がＮＯ　対策求め意見書相次ぐ

　朝日新聞社などが垂れ流したいわゆる「従軍」慰安婦問題について、政府の謝罪を要求する意見書が地方議会で可決され続けましたが、その口火を切った兵庫県宝塚市議会から今秋、意見書の撤回が始まりました。（詳細は、十月十二日記事を参照）

　地方議会の意見書に法的拘束力はありませんが、政府与党への圧力になることは否定できません。ある程度の利用価値はあるわけです。

　目下、その定義があいまいな「ヘイトスピーチ」の規制について、自民党の「ヘイトスピーチ対策等に関する検討プロジェクト・チーム（ＰＴ）」（平沢勝栄座長）が動いていますが、十一月五日記事などでご報告申し上げたように、私の提案した戦術が奏功しています。

　実行部隊は別にしてありますが、私たち国民の利益よりもなぜか中韓の利益を優先する「わが国で議員バッヂをつけている政治屋」は、このＰＴの議論の推移を苦苦しく見ていたでしょう。地方議会から圧力をかける常套の戦術で対抗しています。

【すでに可決した地方議会】
　●都道府県議会●
　神奈川県議会　長野県議会（※）　奈良県議会　鳥取県議会　福岡県議会　
　●市町村区議会●
　東京都国立市議会　東京都東村山市議会　東京都東久留米市議会　東京都葛飾区議会　埼玉県宮代町議会　さいたま市議会　名古屋市議会　京都市議会　京都府向日市議会　大阪府堺市議会
　※　「人権の尊重を求める意見書」として

　これらの議会に対し、その行政区内に住む国民は、「韓国における日本人に対する人種的偏見（レイシャル・プレジュディス）の存在」を、丁寧に例を挙げながら説明し、原因の排除に向けた意見書こそを提出、可決するよう求めてください。