皇紀2676年(平成28年)3月14日
https://youtu.be/IRGAk_t3Rkg
▲遠藤健太郎公式:日韓合意 河野談話撤回とクマラスワミ報告否定を! Japan and South Korea hail agreement
本日午後六時、表題の通り動画を公開します。是非ご覧ください。
http://www.sankei.com/politics/news/160312/plt160312……
▲産經新聞:元慰安婦が続々訪米、合意無効の訴え展開 会談の潘基文氏も弁解、国連関係者発言を追い風に
連合国(俗称=国際連合)女子差別撤廃委員会や人権高等弁務官の「反日」攻撃は、いかにも工作員がこれほどあからさまに正体を明かすわけです。さもなければ各国で進行中の人権蹂躙事案に全く言及しないままわが国の過去を巡る真偽不明の問題に、彼らがわざわざ触れたりしません。
以前から申していますが、韓国人団体を利用して反日工作をしているのは、世界抗日戦争史実維護連合会のような中共の関連組織です。韓国政府の沈黙の横から女子差別撤廃委で反日を叫んだのも中共の鄒暁巧委員であり、これらに近い林陽子委員(戸塚悦郎氏と同じ弁護士)が「日本人として」わが国を貶める限り、各国は「日本の委員も言っている」となります。
これらを踏まえた上で、本日夕配信動画で提示する課題に私たちが取り組まなければならないのです。
http://www.sankei.com/world/news/160313/wor160313……
▲産經新聞:中国最高裁「尖閣に司法管轄権」と主張、「国際海事司法センター」創設も公表
残念ながらわが国の弁護士という職が有してしまった「いかがわしさ」と、中共共産党下の最高人民法院という「まがいものっぽさ」は、もはや共通のものとして扱うべきでしょう。
決して法治国家でもないのに、人民法院の独裁権力者が何を言っても国際社会に通用しません。いかがわしさの片棒を担ぐこともあるわが国の最高裁判所にすら遥かに及ばない代物である、と私たちがそうはっきり認識しなければならないのです。
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皇紀2676年(平成28年)3月13日
http://www.musicvoice.jp/news/20160312038150/……
▲ミュージック・ヴォイス:英キーボーディストのキース・エマーソンさん死去、来日叶わず
キース・エマーソンが拳銃自殺してしまいました。何ということでしょう。衷心よりお悔やみを申し上げます。
彼の現在のパートナーは日本人女性で、以前からわが国に関わる仕事をいくつかこなしてきました。その代表例が映画『幻魔大戦』の音楽です。これはアニメーション映画ですが、私が小学生のころ、映画『クラッシャージョウ』などとともに夢中になったものでした。
ローズマリー・バトラーが唄った主題歌『CHILDREN OF THE LIGHT 光の天使』やサウンドトラックにある『CHALLENGE OF THE PSIONICS FIGHTERS 地球を護る者』の音色は、何度聞いても私をあのころに戻してくれるので、よほど子供にとって衝撃的な内容だったことに加え、キース・エマーソンの創り出したサウンドが極めて印象的だったのでしょう。
彼の創作に対する私の勝手なイメージは、いくつものヤマハのシンセサイザーに囲まれて何やらアナログな作業をしているというもので、特に『地球を護る者』は、音源そのものがよくないと言われてきましたが、初めての方もファンの方も今一度聞いてみてください。
しかしながら、結局物語を散らかした原作者の平井和正も、角川書店刊の原作装丁イラストを描かれた生賴範義もみんな亡くなってしまいました。もう嫌になります。
https://youtu.be/tM6_p8NPti4
▲CHILDREN OF THE LIGHT 光の天使
https://youtu.be/oTKSTf4dr-k
▲CHALLENGE OF THE PSIONICS FIGHTERS 地球を護る者
https://youtu.be/31b0tRQ2zzE
▲GODZILLA FINAL WARS:Ending Title
https://youtu.be/K6kUKr9tuUM
▲The Land Of Rising Sun 日出ずる国へ
もはや中共証券監督管理委員会(証監会)の劉士余主任が共産党大会に当たる全国人民代表大会(全人代)の部会に集まった記者らに向かって「株を買ってください。株を売らないでください」と懇願したことに周囲が呆れかえっている、という話はもうどうでもいいです。
先日、李克強国務院総理の異様な様子に言及しましたが、習近平国家主席こそ党内から「辞めろ」工作を仕掛けられています。ならば逃げてしまえばいいのです。
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皇紀2676年(平成28年)3月12日
http://www.sankei.com/politics/news/160310/plt160310……
▲産經新聞:野党5党、シールズら市民団体に共闘報告 安保法廃止に続き「保育園落ちた」で攻勢も…衆院選共闘は民共に溝
さて、民主党と維新の党の同化、或いは「元通り」に一切の関心を示すことができず、またその必要を微塵も感じなかったため、ここでは何ら扱いませんでした。
それと同様、都内の公立保育所の入園選考にもれた母親が書いたとされる「保育園落ちた 日本死ね」というインターネット上の文章についても、表現の辛辣ささえ国民の自由であり、特定の誰かに「死ね」と書いたわけでもなければ、外国の政府や特定団体に「ヘイトスピーチ」されたわけでもなさそうで、そもそも私が当初より批判の対象にしてきた「一億総活躍」を内閣が言うからこれほど莫迦げたことをイライラした国民に書かれるのだという想いもあって、報道各社の乱痴気騒ぎを横目にしながら全く取り上げる気にもなりませんでした。
つまり、ことほど左様に低次元な話なのです。報道価値があるとも思えません。肝心なことは報じないくせに、またぞろ報道各社にとって「日本死ね」がそれほど心地よかったのでしょうか。
私が信頼する或る方は、世に言う待機児童問題を「待機親問題」と言います。確かに他人へ預けたい状態にあえいでいるのは親のほうであり、そこでは子がまるでただの物のようです。
日本共産党の吉良佳子参議院議員も調子づいたのか「私も落ちた」などと煽りましたが、参議院の議員歳費は年約二千百三十四万円で、吉良議員の夫も東京都目黒区議会議員であることから、まず収入面で入園できない(一人親世帯または低所得世帯優先)と分かっていて申請し、子を物どころか政争の具にまで仕立て上げた可能性があります。
待機親問題は、安倍内閣で突然に苛烈化したわけではありません。民主党三代の政権下でも結局解決しませんでした。にもかかわらず「日本死ね」の心地よさに野党や報道各社が浮かれるさまを見るにつけ、本当にわが国の不幸は、反日左翼と無関心派の意見ばかりが大見出しになることだと思い知らされます。
夫の収入だけでは生活が苦しい経済政策、保育士の給与を上げられない経済政策、オフィス街や工業団地、主要駅などに保育所のない都市政策、よって能動的に働きたい女性が子を産みづらい福祉政策、親子関係がますます希薄になることへの危機感などまるでない司法権力……わが国の問題は極めて多いのです。
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皇紀2676年(平成28年)3月11日
本日で東日本大震災の発生から五年が経ちました。自然に対する畏怖の念を新たにします。
なお、今月以降特に毎月十五日の午後は、東京都新宿区歌舞伎町(特に区役所周辺)を私たちがうろつくのはやめましょう。できるだけこの辺りに用事を作らないことと用もないのにこの辺りを歩かないことです。いわゆる「山口組分裂抗争」に巻き込まれるかもしれません。
http://www.sankei.com/affairs/news/160308/afr160308……
▲産經新聞:日本の恥さらし 泥酔邦人団体客が全裸 タイ王室の保養地
タイ王国(泰国)プラチュワップキーリーカン県にある泰王室の保養地として世界的にも著名なフワヒンの浜辺で、日本人男性約三十人が現地ガイドの再三に渡る注意も聞かず、全裸になって騒いでいたことが分かったという報道は、多くの日本人を愕然とさせたに違いありません。
実は、私が聞いた限りでは、泰国内でも「日本人と聞いて意外だった」「日本人のイメージと違う」という声が多いそうで、しかしながら現地情報では、泰司法当局が(全員帰国のため)容疑者不在のまま起訴したとのことですから、わが国側から容疑者全員を差し出し、死刑にでも何にでもしてもらえばよいのです。
少なくとも(ありえないでしょうが)彼らは、泰国に再び入国した時点で即逮捕でしょうし、猥褻行為以前に不敬の罪を理解できなくなった日本人が他国に教えられるという恥を忍んででも、私たちが再認識すべきことではないでしょうか。
例えば、栃木県の那須や神奈川県の葉山にある皇室御用邸の周辺で、再三の注意を無視した外国人の集団が裸踊りを始めれば、もちろん通報され即逮捕されるでしょうが、私たちはとても不愉快です。そのような思いを泰国民にさせてしまいました。
泰国は、とてもおおらかな国民性を有しますが、勘違いしてはいけません。人前で肌をさらすことに抵抗を感じる国民はまだなお多く、まして「王室がなければ泰国ではない」というほどの国家に於いて、社の「海外研修」と称して乱痴気騒ぎに及んだIT会社「DYM」(東京都品川区西五反田)は、軽犯罪感覚でこれを処理しないほうがよいでしょう。
DYMの経営者側に朝鮮学校出身者がいるといった情報はともかく、ならばいい加減でむしろ人種差別的な「特別永住者」が招いた日本の恥であることに変わりはないのです。
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皇紀2676年(平成28年)3月10日
http://www.sankei.com/politics/news/160309/plt160309……
▲産經新聞:【国連女子差別撤廃委】男系継承を「女性差別」と批判、最終見解案に皇室典範改正の勧告 日本の抗議で削除
昨日記事に引き続き、連合国(俗称=国際連合)女子差別撤廃委員会の暴力行為を取り上げます。これは、言論の自由ではなく国際機関による立派な言論の暴力です。
現行の皇室典範は、もともと(明治二十二年紀元節制定、大日本帝國憲法と同格)のものではなく昭和二十二年の占領統治期に日本国憲法(占領憲法)の下に置かれたもので、連合国指令による十一宮家の皇統離脱とともに一体で進められた「日本國體破壊」の占領政策でした。
本来典範で規定されていた皇室会議も現在はありませんから、いわば「家法」にもかかわらず天皇陛下が皇室のことについて御決めになれません。
よって過去十代(八天皇)に及んでおわしたいわゆる「女性天皇」をこれから御認めになるかどうか、私たち(内閣総理大臣でも)が勝手に決められるはずなどないのです。
女子差別撤廃委の勘違いは、文化や伝統に対する無知であり、歴史の中で生きてきた膨大な人びとが紡いできた深淵なる事柄に対する軽視、そしてやはり暴力と申すほかありません。
どのような経緯で結局この恥を思い知って文言削除に至ったかは分かりませんが、連合国自身がかつて置いていった典範だったことに気づいたのか、次なる攻撃手法をちらつかせるだけが目的だったのか、とにかく無知蒙昧な破壊活動家たちとのわが国の闘いは長いものになります。
必ず皇室典範のことを耳打ちした犯人が瑞ジュネーヴにいたのですから。(参考文)
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