長友“年功序列ジャパン”に怒りのツイート「年齢で物事判断する人はサッカー知らない人」

６月１４日にロシアで開幕するサッカーのワールドカップ（Ｗ杯）に出場する日本代表メンバー２３人に選出された
ＤＦ長友佑都（３１＝ガラタサライ）が１日、自身のツイッターを更新。「年功序列ジャパン」との呼び声に反論した。

(スポーツニッポン)

　この場合の「年功序列」に、年齢で物事を判断した意図はないと思います。むろんつぶやいた方の真意は分かりませんが、さだめし多くの人びとにとって年齢うんぬんよりも「勝てなかった過去の名前」を強く感じさせた日本代表選出発表ではなかったでしょうか。

　はっきり申し上げて「本田・香川・槇野・吉田・川島」の名前が入った時点で、私は「駄目だこりゃ」と思いました。特にディフェンスの吉田麻也、槙野智章選手をまだ使うというのは、失点の元凶が見えていないとしか思えず、先日の対ガーナ戦（日本惨敗）でも、香川真司選手が「何度もチャンスを作った」と評されましたが、いずれもゴールポストの真正面です。そして、ほかにゴールを狙えるフォワード、ミッドフィールダーが誰もいません。

　以前にも申しましたが、ヴァヒド・ハリルホジッチ前監督は「暗い指揮官」であり、初めからわが国とどこか相性もよくなかったのでしょうが、彼が本田圭佑選手なんぞをあまり使いたがらなかったのは、監督とぶつかってぶつかって、我慢して我慢して、そうしてひねり出される何かを待った彼についてこれない程度の人材だからです。本田選手が吐き捨てたらしい前監督への暴言からも、その性質を容易に読み取れます。

　井手口陽介選手ら次世代を世界杯の試合に連れて行かない西野朗新監督は、下手をすれば日本代表の将来（露国の次はカタール開催）を全く考えなかった指揮官として「大失敗」のレッテルを張られることになるでしょう。急ごしらえの編成を求められたにせよ、これはないな、と。

■第７回　救国の提言講演会＜関西＞
　日時　平成３０年６月１０日（日曜日）　午後１３時３０分（１０分前開場）
　場所　神戸市勤労会館３階（地図は施設概要を参照）
■第８回　救国の提言講演会＜東京＞
　日時　平成３０年６月１７日（日曜日）　午後１３時３０分（１０分前開場）
　場所　文京区シビックセンター３階（地図は案内図を参照）

～第７・８回　共通の項目～
　内容　ニュースの見方講座「韓半島・中共・米国と日本」
　　　　政治の話し方講座「陳情ってどうやるの？」
　参加費　１，０００円（資料代・お茶代・お茶菓子代込み）
　申込み　参加お申し込みページより
　　　　　ご氏名、参加人数をお知らせください。

　私は日本人として、今回の日本代表を応援しません。国旗を掲げる気にもなりません。予選で惨めに敗退しろとまでは申しませんが、心のどこかで「まんまと思い知れ」と思っていて、それを次世代の選手たちが見て「今度は俺が」とたくましく決心してほしいのです。

　そのためにも、今回の代表選手たちに勝ち進んでほしいとは決して思いません。現行憲法（占領憲法）に魂を売り飛ばしてしまった現世にあって、敗れて次にこそ繋げてほしいのです。

【阿比留瑠比の極言御免】対照的だった立憲民主と国民民主　党首討論で君子豹変？玉木氏「脱対決」で建設的議論も…

約１年半ぶりに行われた３０日の党首討論では、質問に立った４野党が２つに割れた。立憲民主党の枝野幸男代表と共産党の志位和夫委員長は、十年一日のように「モリ・カケ」…

(産経ニュース)

　国民民主党の玉木雄一郎共同代表（香川二区）がいわゆる「二つの学園問題」に関するくだらない質問を繰り返さなかったのは、自身が日本獣医師会の政治団体から百万円の献金を受け取り、学校法人加計学園の獣医学部新設を不当に妨害した疑いをかけられているからでしょう。「建設的な議論」が聞いて呆れます。

　立憲民主党にも同じ件の容疑者がいますが、枝野幸男代表自身は関係がないため、よってくだらない質問に終始し、安倍晋三首相が当然同じ答弁を繰り返すことになれば、党首討論の後ろから同党の辻元清美国会対策委員長が「百回聞いた」と野次を飛ばしました。

　では、もしも同じ質問のたびに安倍首相の答弁が違えば「いっていることが違うじゃないか」と野次るのでしょうか。

　十八連休を断行して国会を勝手にさぼり、税金を無駄遣いした連中の話こそ「一万回聞いた」といい返してやりたいもので、立民所属の逢坂誠二、末松義規衆議院議員らによる過去の質疑をざっと確認しただけでも、本当に質問の仕方がなっておらず、まず大臣に対して何を聞きたいのかさっぱり分かりません。

　それで「疑惑は深まった」などといってみても、安倍首相に漫然と構えさせるだけだということが分からないのです。だから以前に「野党五党こそ安倍内閣応援団だ」といいました。

■第７回　救国の提言講演会＜関西＞
　日時　平成３０年６月１０日（日曜日）　午後１３時３０分（１０分前開場）
　場所　神戸市勤労会館３階（地図は施設概要を参照）
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　日時　平成３０年６月１７日（日曜日）　午後１３時３０分（１０分前開場）
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　そうしていわゆる「働き方改革」という恐ろしい掛け声だけの関連法案（二十六日記事を参照）がまんまと衆議院で可決されてしまいました。国会から議論そのものが失われているのは、決して安倍首相のせいではなく野党五党の致命的なまでの体たらくが原因です。

　いよいよ米朝首脳会談が開催されるか否かの瀬戸際が迫り、安倍首相も再度緊急に訪米します。現行憲法（占領憲法）を「憲法」とする限りに於ける「蚊帳の外」に危機感を抱くこともなく、くだらない質疑を繰り返す議員たちこそ「危険な勢力」であり、在職日数歴代第三位に躍り出た安倍首相に代わる政治家を育ててこなかった私たち国民もまた、危機を危機とも感じなくなった本能の劣化に気づいて大きな軌道修正を図らねばならないのです。

外国人、単純労働にも門戸　政府案「25年に50万人超」

　政府が検討している新たな外国人労働者受け入れ策の原案が29日、明らかになった。日本語が苦手でも就労を認め、幅広い労働者を受け入れるのが特徴だ。2025年ごろまでに人手不足に悩む建設・農業などの５分野

(日本経済新聞 電子版)

　日本經濟新聞社なんぞは、かつてわが国企業の中共進出をさんざん煽ったような調子でこれに賛同しているのかもしれませんが、私は外国人労働者の大量受け入れについて、これはもはや単なる労働力として物のように輸入される外国人の人権問題だと申して反対してきました。

　また、傲慢な西欧先進国が過去に進めた植民地政策の亜流であり、高度人材輸入を打ち出した政府に対し、現状でも特に都心ほど二十四時間営業の店などで外国人留学生などが働かされていることもあって、常に単純労働への拡大を警戒してきたわけですが、やはり最悪の想定通りに政府が動いたのです。わが国はいつの日か必ず、現発展途上国の人びとから「日本で搾取された」と非難を浴びることになるでしょう。

　以前にも申しましたが安倍晋三首相は、批判の多い「移民」という言葉さえ使わなければ同じことをしてもよいと思っているのかもしれません。この一点をもってしても既に保守派の支持を失うに十分だというのに、どうしても各種経済団体やその（竹中平蔵氏の類いの）取り巻きから要請されるがままに残酷な政策を推し進めています。

　彼らの要望は、少子高齢化に伴う人手不足が原因なのですが、これは確かにさまざまな業種で深刻です。そんな中、第二次安倍内閣の発足以降、大学新卒者就職率が九十八％にも達しました。単に少子化だからということではなく、企業が人を欲しているからです。

　しかしこの数字は、就職活動から離脱した人を省いたものでもあり、その後の離職者の多さを考えますと、安倍内閣が誇る就労に関する数字の全てに或る現下日本の問題が浮かび上がります。それが教育の問題です。

　安倍首相は、教育を語ってきた政治家ですが、実際には文部行政に何ら大鉈をふるってはいません。前川喜平前事務次官のような対日ヘイトスピーチ（反日）活動家が潜む三流省庁にメスを入れられず、日本教職員組合（日教組）を批判する割には、その解体を主張する私たちに首を縦に振りつつまるで何もしないのです。私たちの要請には、何も応えてくれません。

　個人の自由と権利が「国家主権」と結びついた現行憲法（占領憲法）教育を推進してきたせいで、就労に対する日本人の意識、もっと申せば「はたらく」ことの意味、働く人と働いてもらう人の意欲、これら全てが消え失せたのです。

　偉そうな「客」だらけになった店で働きたいと思う人はいなくなって当然であり、そんな人がまた自分もどこかで偉そうな客と化し、ギスギスしたわが国で少子化の勢いを超えて人手不足が始まりました。無気力にして無知な日本人が韓国人や中共人の意欲的な若者に就職活動で勝てなくなるのは自明の理であり、いくつかの企業は以前から外国人を欲しがるようになっていたのです。

　わが国の人手不足の問題を解決するのは、まず教育であり、少子化対策に内需回復が一策なのは申すまでもありません。とはいえ経済の話しかしない不健全な政策論争は、そのままわが国の貧困を表し、教育の話がまるで出ない不健全に誰も気がついていないことこそ問題です。

　そして、私たちの日本は、とうとうこんなことになってしまいました。それが……

■第７回　救国の提言講演会＜関西＞
　日時　平成３０年６月１０日（日曜日）　午後１３時３０分（１０分前開場）
　場所　神戸市勤労会館３階（地図は施設概要を参照）
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　日時　平成３０年６月１７日（日曜日）　午後１３時３０分（１０分前開場）
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　　　　　ご氏名、参加人数をお知らせください。

　経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）加盟三十五カ国の最新統計で、外国人移住者（流入者）が前年比約五万五千人増によって世界第四位にまで上昇してしまいました。わが国は、もう「移民大国」に堕ちたのです。

　米国や英連邦加州、豪州などはそれでも構いませんが、第一位の独国と第三位の英国、そして第四位の日本らは、本来移民国家ではありません。私たちのしてしまっていることは、新世紀型植民地政策であり、発展途上国から労働者を輸入して搾取する手口です。皇民化政策をとった先人たちが否定した間違いの次世代型政策に、とうとう完全に安倍内閣は手を染めてしまいました。

　どうか「国民の声」を自民党の政治家たちに届けてください。お願いします。

　極めて暴力的な対日ヘイトスピーチ（反日）活動を主導し、わが国で後発の対韓ヘイトを徹底的に排除しようとする破壊活動団体「旧しばき隊、現Ｃ．Ｒ．Ａ．Ｃ」の今理織（こん　みちおり）氏なる人物は、なんと日本放送協会（ＮＨＫ）のディレクターだったそうです。

　個人の思想の自由を前提としても、報道権力の、しかもＮＨＫのディレクターがその肩書きを明示して対日ヘイト集会で講演したり、中指を立てて暴言を吐く行為は、権力による言論弾圧になってしまいます。

　いや、対韓ヘイトなんぞ言論ではない、というかもしれませんが、それこそ表現の解釈をめぐる個人の自由に基づき、よってヘイトスピーチ規制法が理念法（広く国民に対して罰則規定を設けることなどできない）であることから、その断定は困難であり、やはり今氏の行為はＮＨＫと権力による言論弾圧に相当するのです。

　今氏の行動をＮＨＫが許し、見逃すことなどあってはなりません。場合によっては国会で取り上げねばならない問題です。わが国だけではありませんが、この手の「工作員および工作員まがい」が報道権力に潜入しすぎています。これは私たち国民にとって脅威です。

■第７回　救国の提言講演会＜関西＞
　日時　平成３０年６月１０日（日曜日）　午後１３時３０分（１０分前開場）
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　日時　平成３０年６月１７日（日曜日）　午後１３時３０分（１０分前開場）
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　今氏のことは、ＮＨＫに問い合わせたほうがよいでしょう。少なくともＮＨＫに事実確認を求め、国民が脅威に感じるということを伝えるべきです。特に右派系市民団体の行動を支持する必要はありません。ヘイトによいも悪いもないのです。全て悪いに決まっているのですが、対韓ヘイトの原因が初めに興った対日ヘイトにあることから、まず対日ヘイトをやめさせなければヘイト規制のよい結果をもたらしません。

　対日ヘイトに我慢の限界を迎えて声を上げ始めた人びとに向かって中指を立て、罵声を浴びせる行為こそヘイトであり、対韓ヘイトを排除するためにすべき建設的行動とはどのような理屈をつけても一切認められないのです。

　日韓併合条約締結の解釈をめぐる歴史認識はともかく、まず対日ヘイトに始まった日韓対立は、間違いなく北朝鮮工作員の仕掛けであり、韓国保守派までもが呑み込まれ、今や中共共産党に主導されるに堕ちました。私がもし韓民族ならこれほど恥ずかしいと感じることはないでしょう。

　現実の私は大和民族の一人として、日韓対立の不毛を払拭したいと考えます。その際に最も邪魔になるのが旧しばき隊や現野党五党に所属しているような議員、活動家の類いなのです。平等だの平和だのを謳いながら最も対立を扇動してきた工作員に違いありません。

【激動・朝鮮半島】「韓国は深入りするな」　非核化問題で米が要求　誤ったメッセージ伝達警戒か

【ソウル＝名村隆寛】複数の韓国メディアは２９日、韓国の李洛淵（イ・ナギョン）首相の話として、米国が韓国に対し北朝鮮の非核化問題への介入自制を求めていたと報じた。…

(産経ニュース)

　その類いの工作員を大統領にしてしまった韓国は、朝鮮労働党の金正恩委員長に急き立てられて二度目の韓半島（朝鮮半島）南北会談を秘密裏に行い、米朝首脳会談開催を後押しさせられました。

　しかし、文在寅大統領（北朝鮮工作員）を全く信用していない米政府は、韓国政府に交渉の深入りを止めさせたのです。文大統領が何度も北朝鮮にカネを横流しし、機密情報まで漏らして金委員長の指揮下にあることを、米政府も知っています。

　韓国は、本当にこんなことでよいのでしょうか。工作員に政府を乗っ取られた姿は、私たち国民もよく見ておかねばなりません。振り返ればわが国にも危ない時期が何度もあったからです。

　二十四日記事の前段で匂わせた日本大学のさらなる闇について、もうそろそろはっきり申し上げてもよいかと思い、決していたずらに安倍内閣を非難する気がないことを前提に、暴力団と警察官僚の天下りに守られた田中英寿理事長が事態を甘く見続ける理由は、安倍晋三首相ら国会議員にも守られているという思い込みがあるからだ、と。

　文部科学省がポン大（本来は「日大」と略すがもはや莫迦にしたこちらのほうを用いる）に手を出しにくいといったのは、元警察官僚だらけの危機管理学部の存在もさることながら、その危機管理学部が学校法人加計学園の千葉科学大学を筆頭に、ポン大をはさんでさらに加計の倉敷芸術科学大学の順に近年新設されたものだからです。

　危機管理学部が属する「日本安全保障・危機管理学会」の理事長は安倍首相であり、特別顧問に出雲大社の千家尊祐宮司と名誉顧問に渡辺喜美参議院議員、顧問には中谷元元防衛相や菅原一秀元副財務相、野党勢の柿沢未途衆議院議員といった名前まで並んでいます。

　彼らが原因でポン大が尊大な態度を貫いている、というのではなくポン大側が勝手に「彼らが何とかしてくれる」と思い込んでいるのです。で、実際に文科省としてはポン大にメスを入れにくい、と。しかし、入れてもらわねばなりません。世間に少しずつ広がる「ポン大の対応は安倍内閣にそっくり」といった無関係な誹謗中傷を堂堂と否定するためにも、ポン大に対する何らかのきつい処分は必要不可欠です。

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　日時　平成３０年６月１７日（日曜日）　午後１３時３０分（１０分前開場）
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～第７・８回　共通の項目～
　内容　ニュースの見方講座「韓半島・中共・米国と日本」
　　　　政治の話し方講座「陳情ってどうやるの？」
　参加費　１，０００円（資料代・お茶代・お茶菓子代込み）
　申込み　参加お申し込みページより
　　　　　ご氏名、参加人数をお知らせください。

　さて、ここで表題の件。以下産經新聞社記事は少しまどろっこしい書き方になっていますが、早い話が既にここでお伝えしてきましたように「オール沖縄」と呼称した組織は、かりゆしと金秀が病人を見切って出て行ったことからとっくに分裂しているのです。

翁長雄志知事支持の「オール沖縄」事実上分裂　革新に不満、保守系が新組織設立

沖縄県の翁長雄志知事を支持する県議会の一部会派や企業が２７日、１２月に任期を迎える知事選で翁長氏の再選を目指す新組織を設立した。新組織には共産党や社民党、労組な…

(産経ニュース)

　膵臓癌で（ご快復著しいと宣伝されていますが）余命幾ばくもない中共福建省福州市名誉市民の翁長雄志沖縄県知事を、本気で再選させる気でしょうか。いえ、これはありません。現段階での政治的パフォーマンスであり、彼らが次期県知事候補を決められないでいるうちは続きます。

　新しい候補の目処が立てば、完全に政府与党系と対日ヘイトスピーチ（反日）系に分かれられるでしょう。それまでは現在のすっきりしない状態が続きます。それだけのことです。