日本は米国に次ぐ核保有国?
祝 岸田文雄首相退陣へ
岸田首相は昨日、自民党次期総裁選挙への不出馬を表明しました。皆さん、お疲れ様でした。
米民主党政権の終わりが見え、麻生太郎副総裁(元首相)をかなり怒らせたため、夏季五輪パリ大会が閉会した時機で発表する予定にしていたのでしょう。目下、無能で不人気だったカマラ・ハリス副大統領のありもしなかった人気を無理矢理作り出すことに躍起な米報道権力各社ですが、わが国の米民主党傀儡政権が先に倒れる覚悟を決めた形です。
よって次期総裁に、同じく米民主党の傀儡、中共や北韓(北朝鮮)の下僕を選択することはありえません。ドナルド・トランプ前大統領の再登板という可能性を考えても、中共の暴走を抑止することを考えても、経済政策はともかく高市早苗経済安全保障担当相という選択以外に「ベター」な政権はないのです。
——————————
大東亜戦争後の私たち国民は、本日を「終戦記念日」としたがり、一部ではそう断言されていますが、国際法上の正確な大東亜戦争終戦の日は、九月二日です。
しかし、それほどまでに全国放送にて天皇陛下から玉音を賜った初めての体験が、私たち日本人にとって衝撃的だったのでしょう。そのような日に際し、これまでここで言及しようかどうか迷っていたことを、ついに取り上げたいと思います。
それは、わが国が米国に次ぐ世界で二番目の核保有国だったかもしれない、というお話です。
■動画提言-遠藤健太郎公式チャンネル(YouTube)チャンネル登録お願いします!
最新動画【森友問題の現在地】一度も開校しなかった小学校…消えた幼稚園
わが国の核兵器開発は、一般に帝國陸軍主導の二号研究(仁科研)が「失敗に終わった」としか知られていません。一方で、帝國海軍主導のF研究(荒勝研)に関する言及は決して多くなく、これが秘密裏に「成功していた」という説が存在するのです。
京都帝國大学の荒勝文策博士は昭和十六年五月、海軍より原子爆弾の開発を依頼され、人知れず日米の核開発競争(実は米民主党の核開発計画が始まったのはこの翌年で、わが国のほうが早かった)が始まりました。早早に諦めてしまった独ナチス党とは違い、わが国のそれは、最後まで続けられていたのです。
これが長らく語られなかったのは、荒勝博士の研究資料の一切が終戦後、わが国へ乗り込んできた連合国軍(米軍)に持ち去られたためで、同二十年八月八日に日ソ不可侵条約を破って満洲國や韓半島(朝鮮半島)北部へ侵入してきた旧ソビエト連邦共産党軍が、わが国の核技術者や設備を奪っていったためだとされています。
恐らく米軍による強烈な口止めもされたでしょう。わが国最初の核実験は同八月十二日、ウランが採取できた韓半島北部の、現在の北韓(北朝鮮)咸興市に作られた開発研究拠点の沖、日本海上で行われ、成功したというのです。
韓半島が南北に引き裂かれたのは、こうした資源を狙った露国とのちの中共が北部だけでも欲しがったせいでしょう。言い換えてみますと、これまでの世界史の認識だった世界で二番目の核保有国・旧ソ連は、わが国の原爆開発の多くを盗んで実現したものだったのです。
天皇陛下が軍部から核兵器開発の事実を告げられ、その内容に「『使うべきでない』と御咎めになった」と言われてもおり、米民主党が広島市と長崎市を核攻撃したという恐ろしい報せは、陛下をひどく驚愕させ、当時に落胆されたに違いありません。
これらの詳細について、最も容易に読めるのは、以下の記事になります。ご紹介しておきましょう。
もし、これが事実なら、わが国は世界で二番目の核保有国だったことをもって、今日の核拡散の世界に対し、モノ言うべきではないでしょうか。
核を使った米民主党と、核を使わなかった大日本帝國。仮にそれを事実と断定できなかったとしても、わが国が現下のような現行憲法(占領憲法)根性に堕ち、顔を伏せ続けていなければならない理由にはなりません。
左翼・極左の反戦非核論では、今日の殺戮と陰謀に満ちた世界秩序をまるで止められませんでした。占領護憲体制を振り払い、もういい加減にわが国の出番ではないでしょうか。