二十一日記事の続報になってしまいますが、平成十五年の長崎男児誘拐殺人事件（松田雄一による犯行）と、当時文部科学相談話まで出された同十六年の佐世保女児同級生殺害事件（辻菜摘による犯行）についても、長崎家庭裁判所が同三十年から三十一年にかけてすべての事件記録を破棄していたことが分かりました。

　あれほどの異常な犯罪について、家裁が特別保存にすらしていなかった可能性があり、犯人の少年少女が二十六歳になったことを理由に初めから破棄するつもりだったのかもしれません。

　こうなりますと、あの異常を極めた同二十六年の佐世保女子高校生殺害事件（徳勝もなみによる犯行）の記録も特別保存になっていない可能性があり、平然と破棄されてしまうことが考えられます。

　先の男児誘拐殺人では、長崎新聞社が（わが子が起こした事件を他人事のように語る）松田の母親と記者の対談を掲載し、被害者ご家族の激しい怒りを買った経緯があり、やはり極左主導の「加害者の人権」闘争の片鱗が見られました。

　繰り返しますが司法権力の腐敗だけは、必ず正さなければいけません。国家国民の信用に関わる基本的公正と公平が揺らぎます。国会議員や官僚以上にそもそも裁判官たちは、そうした自覚があるのでしょうか。

　いえ、ないからこそ革マル派の侵入を許し、或いは裁判官自身や裁判所職員がそのような極左暴力集団の一員となって司法を歪めているのです。私たち国民の沈黙は許されません。

前国防相らを逮捕　北朝鮮軍による射殺事件巡り＝韓国検察

【ソウル聯合ニュース】韓国の検察は２２日未明、文在寅（ムン・ジェイン）前政権期に黄海上で起きた北朝鮮軍による韓国人男性公務員の射殺事件を巡り、当時の国防部長官だった徐旭（ソ・ウク）…

(韓国・聯合ニュース)

　さて、国家三権の分立は建前で、実態は時の大統領がすべてを掌握するという韓国では、その腐敗が限度を超えています。北韓（北朝鮮）の工作員だらけだった文在寅前政権は、特に酷かったと申さざるをえません。

　自国民が北韓人民軍（金正恩軍）に射殺されたにもかかわらず、何の対処もしなかったどころか自国民を中傷した（自ら越北したことにされた）過ちは、しかもその彼が海洋水産部の職員で、漁業指導船にて勤務中だったことから、公務員を「死人に口なし」で犠牲にした国家的犯罪でした。

　尹錫悦政権になって韓国検察が動いたのはよいのですが、それでも逮捕されたのが徐旭前国防部長官と金洪熙前海洋警察庁長では、文前大統領の犯罪追及に「半歩」近づいた程度にすぎません。

　徐氏は、文政権初の陸軍出身で長官に登用された人物だからです。まさか彼に一切の罪をなすりつけて終わりではあるまいな、と。

　韓国軍の記録を「北韓による射殺」から「本人の越北」に書き換え、或いは真のデータを削除させた、その命令は、当時の青瓦台（旧大統領官邸）からに違いなく、徐氏本人が命令を下したとは到底考えられません。

　一人の韓国人の名誉がかかっています。韓国という国家そのものの信用にも関わっており、徹底した捜査が待たれます。

　平成二十二年の大延坪島砲撃に沈黙した李明博元大統領といい、小延坪島での射殺事件を自国側のせいにすらした文前大統領といい、国家権力の腐敗はいずれの国でも、私たち国民が犠牲になります。決して見逃してはなりません。

　石川県の馳浩知事（元文部科学相）が中部圏知事会議で「そろそろ移民政策に舵を切る段階だ」と発言したことに対し、自民党の小野田紀美参議院議員が遠慮なく批判しました。

　確かに「労働力不足」といわれる現象はあちこちで見られ、求人に対して応募がなく、商売を始められないという事業者もいます。よって約一億二千六百万もの人口を抱えるわが国で、すぐさま移民を大量に受け入れて彼らに頼ろうというのは、典型的愚策と指弾せずにはいられません。

　問題の本質を見誤り、解決すべき論点を大いにずらしているのです。要は、外的要因による物価上昇では給与を引き上げられないため、私たち国民の賃金レヴェルがもはや東南亜諸国並みにまで落ちていることに原因があります。

　この一時的回避策として政府がすべきは、私たち民間側に無理矢理給与引き上げを迫ることではなく（それは内需回復と共にすることで）、くどいようですが所得税控除額の引き上げと社会保険料が阻む「百六万円の壁」を取り払うことです。

　元文科相だった馳知事が教育問題にも触れず「移民」を口にした軽率は、国民経済の難局に立ち向かいそうもない自民党の意志薄弱そのものでもあり、そもそも「貧しい国」に転落しかかっているわが国へまともな移民が来ると未だ想定したがる政治家の無知を晒しています。

　目下「外国人に土地を売らないで」という呼び掛けがツイッターなどを席巻していますが、先月二十日から施行された重要土地利用規制法さえ、当初の目標を達せられない中途半端な法律です。

　わが国の不動産が「バーゲンセール状態」などと中共人に買い叩かれていくのを「仕方がない」と眺めることは、そのまま私たち国民が貧しくなっていくのを「それもやむをえない」と餓死していくのに等しいと申して過言ではありません。

　財務省の説明通りに財政再建を謳う間違った政策が私たちを殺し、わが国を滅ぼすのです。

《地名を公開する男を直撃》部落解放同盟を執拗に敵視する「鳥取ループ」裁判　“憎悪の原点”とは？ | 文春オンライン

ジャーナリスト・西岡研介氏による「部落解放同盟の研究最終回」の一部を掲載します（「文藝春秋」2022年11月号より）。◆◆◆「今すぐ、部落の地名リストをネット上から削除しろ」「お断わりする」2016年…

(週刊文春｜文藝春秋社)

　さて、わが国の土地の歴史には、かつての被差別部落があります。ごくごく狭い地域のことですが、今や誰もが携われる技術の仕事でも、遥か昔にはその地域に住む一部の者たちに任せる嫌悪された仕事でした。

　そうした歴史的事実を学ぶことと、歴史を蒸し返すことは全く違います。

　中共と北韓（北朝鮮）が主導する対日ヘイトスピーチ（日本憎悪差別扇動）にも似た手法が用いられますが、ありもしなかったことまで泣き叫び、憎悪感情を次から次へと煽るような同和教育が正しいはずなどありません。

　神奈川県人権啓発センターの宮部龍彦事務局長が指摘している通り、特に同和行政で大失敗した大阪府内の有り様を見ても、私たちにわざわざ「ここ部落やで」と教え、人の心の暗部に「差別したなったやろ？」とささやきかけてくるかのようです。

　私の故郷である和歌山市内でも同和教育はあり、子供心に友人たちと「あんなこと教えていらんかった」と振り返ったのをよく覚えています。なぜならそれが国史教育の一部ではなく、人権教育として過大に喚かれたからです。

　上記週刊文春記事は、完全に部落解放同盟側から書かれており、宮部氏がまるで「話にならない」人物であるかのように印象操作されていますが、過大に「わしら部落や」と暴力までふるってきた利権団体に、被差別部落の地名等を記録することをとやかくいう資格はありません。

　伏せたいのか誇示したいのか分からない連中に、上記記事にある争点で宮部氏が「おかしい」とされる点はないのです。昨年九月の東京地方裁判所（成田晋司裁判長）も、宮部氏側に出版物等の差し止めなどは命じましたが、プライバシー権の侵害などまでは認めませんでした。

　地域差別や職業差別など、むろん許されません。だからこそ解同の暴虐から生まれた同和利権が地方行政を圧迫してきたことに、大いなる問題意識をこそ持つべきです。

　解同を拒絶し、同和行政を拒否して自立した地域は、輝かしく新しい歴史を着実に刻んでいます。同和地区がどこでどう間違ったのか、一目瞭然です。いつまでも解同側に立つことが「高い人権意識の発露に当たる」などと勘違いするのはやめねばなりません。

中傷投稿に「いいね」で賠償命令、伊藤詩織さんが逆転勝訴

自身を中傷する複数のツイッター投稿に「いいね」を押され、名誉を傷つけられたとして、ジャーナリストの伊藤詩織さんが自民党の杉田水脈（みお）衆院議員に２２０万円の…

(産經新聞社)

　昨日記事で予告した通りわが国の司法権力の異常を取り上げます。まずは、この自称ジャーナリストをめぐる一連の裁判について。

　そもそもこの証拠映像（ユーチューブ）を見ても、この女性が東京放送（ＴＢＳ）米ワシントン支局の山口敬之元局長によって性的虐待された直後とは思えないわけで、当初女性側がこれを「ホテルにいた証拠」として公開したがりながら、のちにマズいと思ったのか結局、山口氏側によって裁判所に提出されました。

　ここから怒涛の「女性側勝訴」判決が繰り広げられていくわけですが、よくある極左の訴訟ビジネスにしてもあまりに酷いものです。

　大前提を確認しておきますが、仮にも男女が互いの同意なくどちらか一方に性暴力が加えられることは、決して許されません。殺人、強盗や強姦は、凶悪犯罪です。

　問題なのは、既に私たち国民の多くがこうした証拠に触れてきた中で、申し訳ないけれども女性側の主張に明らかな疑義が生じているにもかかわらず、裁判所がまるで目を向けていないことでしょう。

　山口氏側に「悪魔の証明（未知証明）」を迫り、裁判所が一方的主張のみを採用して判決を下しているようにしか見えず、国民には冤罪を生む不公正なものに映ります。

　法によって救われない典型事例であり、これは一方で、女性側が敗訴してもそう主張するでしょうが、私たち国民の恐怖はむしろ、何もしていないのにしたことにされる「有罪率九十九．九％」ともいわれるわが国司法の姿です。

　これと闘うのが弁護士であり、よって弁護士は、権力に立ち向かう性向にあって極左に触れていきやすく、前述の訴訟ビジネスでいたずらに（何らかの事案の）被害者を煽ります。何でも訴えましょう、と。

　安倍晋三元首相に近いとされた山口氏は、そうした層から蛇蝎のごとく嫌われ、極左が女性側についていることも国民的不信を買っており、それに迎合したように見えるわが国の裁判所は、やはり極左の浸透を許して法治ではなく人治に堕ちたものと思われます。

　ツイッター上にも呈された女性側への疑義に対し、自民党の杉田水脈衆議院議員が「いいね」を押したことについて、一審の東京地方裁判所（武藤貴明裁判長）は、杉田氏のこの女性に対する以前の発言と「いいね」を押すという行為を切り分けて判決を下しましたが、東京高等裁判所（石井浩裁判長）は、それを「ごちゃ混ぜ」にしました。

　これは、人治の典型（わが国の法学部が理系ではない欠陥事例）である感情的判決です。

　法で問われているのは、第三者の意見に「いいね」を押す行為が当事者の名誉まで著しく棄損するか否かであり、ツイッターの機能として「いいね」を押すことにまで賠償を命じたということは、すなわち「お前のいいねはどうせこういうことだ」と石井裁判長が（事実か否かはともかく）決めつけたことになります。

　リツイートしても駄目、いいねしても駄目、ということになれば、もう誰もツイッターの機能を利用できません。

　もちろんあからさまな誹謗中傷や嘘の流布（そのようなツイート）にまで言論の自由は決してありませんが、前出の通り女性側の主張と七月の最高裁判所判決（上告棄却）に対して国民的疑義が生じており、それを論じることまで許されないとなれば、司法権力のやりたい放題を誰が止めるのですか？

　女性側についている極左は、これまた杉田氏を蛇蝎のごとく嫌っているため、杉田氏こそ誹謗中傷にさらされていますが、立法権力（国会）の一議員として問題提起していることに、私は「まだ救われる余地があるか」と思っています。

　司法が信用できない国は、間違いなく「三等国」です。いわゆる「スパイ防止法」案の適用範囲は、国家三権の全てであり、裁判所に侵入した工作員を一掃できるように一刻も早く立法が仕事をしてください。

　こうなれば集中して陳情するほかないです。

　やはり英国のエリザベス・トラス首相が倒れました。彼女が保守党首選挙を制した際に新政権の不安定要素に言及し、十八日記事でもこのまま辞任する旨を申したのは、そもそも政権発足以前から英政界に異変が生じていたからです。

　後継に再度ボリス・ジョンソン前首相の名が挙がっていますが、他人の醜聞をめぐる対応でまず屈中売国奴のリシ・スナク財務相（当時）がジョンソン首相を裏切り、保守党内の流れを作ったことからして異様でした。

　或る種の「思惑」は、そのままスナク氏が「初の印系英国首相」になる予定だったのを、トラス氏が巻き返したために外れ、早早に倒閣を目指したものと思われます。スナク氏は、再び後継候補に手を挙げるでしょう。

　トラス首相が史上最短でその座を追われた政策的原因は、せいぜい法人税率の引き上げ凍結にありました。これでは減税効果がほとんどないからです。

　よって外的要因による物価上昇に対して減税が失敗したのではなく、浸透或いは再分配（トリクルダウン）という考え方が間違っているのであり、後のこと（英国債とポンドの急落）はすべて「思惑」によるものとみるべきでしょう。

　わが国の岸田文雄首相が「財務省の枠」から臆して一歩も出ないのは、政権維持のために間違いを承知で進めているからであり、本来なら対外債務国の英国と対外債権国の日本（賭博市場に逆らえない英国とほぼ無視してもよい日本）という大きな違いから直ちに消費税も所得税も減税的措置に踏み切るべきです。

　もう一度申します。減税が失敗したのではありません。まんまと「思惑」に操作されないよう私たち日本人こそが気をつけてください。

最高裁「見解差し控えたい」　連続児童殺傷事件の記録廃棄

小学生２人が殺害されるなどした神戸連続児童殺傷事件で、当時１４歳で逮捕された加害男性の全事件記録を神戸家裁が廃棄していたことについて、最高裁は２０日、産経新聞…

(産經新聞社)

　そして、もう一つ私たち国民が気をつけねばならないのが昨日記事で申したことです。国家権力に送り込まれた破壊工作員は、とんでもないことをしでかします。

　神戸連続児童殺傷事件（酒鬼薔薇聖斗事件）は、犯人の東慎一郎（現在は西岡真）とその母親の異常が突出しており、しかしながら加害者とその家族の「人権」をめぐって異様なまでの擁護論が事件の追及と対立しました。

　亡くなった土師淳くんのご両親は、私たちの想像を絶する苦しみの中で公判につき合わされていたに違いありません。

　そんな中、裁判記録の一部が極左暴力集団の革マル派によって外部へ持ち出され、報道権力との結託で前出の擁護論が展開されたという話が飛び出しました。

　革マル派が裁判記録を持ち出せる司法権力とは、一体何でしょうか。このころから既にこの事件そのものも、司法権力そのものも実に異常だったのです。

　そこへ神戸家庭裁判所が全事件記録を廃棄したというトドメの一発をもって、もはや裁判所の国民的信用は失墜、いやゼロに堕ちたと申さねばならないでしょう。もう何一つ信用できません。

　司法の不公正は国家的大問題であり、明日から断続して裁判所の出鱈目を指弾します。

　第四十九回衆議院議員総選挙の大阪十区で「比例復活」もままならないほど落選したからといって第二十六回参議院議員選挙の比例区で無理矢理に議席を強奪したに等しい立憲民主党の辻元清美議員は昨日、参院予算委員会で、自身こそ北韓（北朝鮮）派だからか統一教会（世界平和統一家庭連合）との関係がありながらそれは棚に上げ、挙げ句に岸田文雄首相に対して「将来国葬にされたいですか？」などと阿呆丸出しの質問をしました。

　このような議員が立法府（国会）に要りますか？

　相変わらずの「そーり、そーり」節を絶賛してみせる極めて意識の低い層は、こうした無益な質疑応答こそ私たち国民の重要な問題を提起する時間を損なう有害なものであるという正しい認識に、一刻も早く至るべく努めねばなりません。

　米国の断末魔と指摘すべき異常なドル高を受け、外的要因からの物価上昇に対応すべく経済政策（せめて消費税率の引き下げ、所得税控除額の引き上げなど）を内閣に詰め寄るのが野党、いや与党議員とて質疑に立てばその役割を果たさねばならないはずです。

　目下の状況は、腐り果てたパフォーマンスに一分たりとも時間を割いてはいられません。私たちに「（国民のためなどと）綺麗事」を語りながら、国民から託された職場ですべき仕事をしないのなら「直ちに議員辞職しろ」と言いたい。

【独自】“スパイ罪”で懲役6年の邦人　中国での拘束状況を初証言　“半年間で太陽を見たのは一日だけ” | TBS NEWS DIG

中国でスパイ行為に関わったとして起訴され、懲役6年の刑期を終えて帰国した日中交流団体の理事長だった男性がJNNの単独インタビューに応じ、拘束された当時の状況について初めて証言しました。鈴木英司氏（中国で…

(東京放送｜ＴＢＳ　ＮＥＷＳ)

　その「すべき仕事」のうちの一つに関わる事案がこれです。三日記事でも触れましたが、高市早苗内閣府特命（経済安全保障等）担当相が提起している「セキュリティ・クリアランス（機密情報を扱う適格性評価）」と、法案名はともかく「スパイ防止法」を一刻も早く導入しなければ、私たち国民が特に中露の激しい対日工作に弄ばれ、つぎつぎと犯罪者に仕立て上げられていきます。

　自分が気づかないうちに中露の工作員と親しくなり、ついぞわが国産業の情報を漏らして犯罪に問われてしまうのです。もはや国民的受難と申すべき事態が既に発生しているにもかかわらず、これに対処しない立法府は、仕事をしていないに等しいでしょう。

　日中青年交流協会の鈴木英司元理事長が語った生生しい中共・共産党の手口は、すなわち自分たちが日本で工作活動をしていることの何よりの証拠になりました。

　自分たちがしているからこそ、鈴木氏を疑い逮捕、起訴、投獄したのです。

　さらに踏み込んでみますと、ともすれば鈴木氏が訪中前に「役所に話しました」という北韓絡みの世間話の事実を中共が知っていたということは、行政府内部に中共工作員がいるということにほかなりません。

　私たちが疑義を呈してきた「わが国の国家権力が相当中共に喰われている」問題がこれで明るみになったのです。

　それでも日中交流を続けるという鈴木氏の立ち位置が今後どのようなものになるかは存じませんが、わが国産業の供給網（サプライチェーン）が中共依存から脱却できず、目下の内需委縮にも繋がっている以上「日中は今後交流しない（最低限に留める）」という選択肢を検討すべきでしょう。

　人権感覚一つをとっても、全く価値観を共有できません。国家三権に加え、報道権力や私たち民間企業にまでも工作員を送り込み、訪中または中共に駐在する日本人を自分たちの都合で逮捕、有罪に仕立て上げるような体制とは、到底まともにおつき合いできないのです。