赤ちゃんのごっつん防止やわらかリュック LeHom 肩紐自由調整 多機能保護 柔らか素材 かわいいクッション 適用年齢6ヶ月～18ヶ月

赤ちゃんの大事な頭や背中を転倒からお守りするリュック型のクッションです。おすわりをはじめた赤ちゃんは、パパ・ママが一瞬目を離した隙に後ろに倒れて後頭部を床にごっつんこ。ものすごく心配したパパ・ママへおススメの頭部守る安心グッズです。

赤ちゃんのごっつん防止やわらかリュック

　米国の電子商取引サイト最大手「アマゾン」（ワシントン州シアトル）のテレビＣＭで、上記商品を扱ったものが放送され始めた時から申したかったことがあります。

　幼児は、さまざまな体験からまず「ごっつん」して危機回避本能を養うというのに、このような商品をあてがうことでその衝撃を和らげてしまえば「痛い」と感じる学習の機会を奪い、いずれ大けがをするような行動を平然ととるようになり、大げさに申せば命を落とすことにもなりかねません。

　一方で、畳の部屋が中心だったころと違い、夫婦共働きで疲れているのだから、親が子を想う気持ちの中で、このぐらいの「安心料」に相当するものを子に買い与えて何が悪いものか、というお声もあるでしょう。

　しかし、それほど今と昔に違いがあるでしょうか。昔の母親こそ忙しく働いていましたし、決して裕福でなくてもたくさんの子供を育て、そのうちの何人かが柱に頭をぶつけたり土間でひっくりこけたりして泣き出しても、逞しく対応していたように思います。だから子供も逞しく育ちました。長らく泣いていても、そのうち「相手にしてもらえないな」と思うと自分で泣き止んだものです。

　いえ、この種の「昔話」にうんざりし、妙な説教でもされた気になった方がおられるなら申し訳ないのですが、早い話が子育てに神経を使いすぎる必要はないのです。もう少し気を楽にされてはどうかと思います。それこそ「昔の人は立派だったのだから」というより「昔の人のほうが大雑把だった」ということで、それでもこうして私たちは育ったのですから、大丈夫ですよ、と。

　それより私たち大人が子供に神経を使いすぎて、貴重な体験の機会を奪うことのほうが害悪です。家から一歩でも外へ出れば、もっと危険がいっぱいあり、車に轢かれないように、不審人物に連れ去られないように、子供を逞しく育てるためにあえて頭を「ごっつん」させる必要があります。さもなければ「ごっつん」ではすまない目にわが子を遭わせてしまいかねません。

　私たちは、知らず知らずのうちに本能を退化させるような愚行に奔っていたのではないでしょうか。現在の日本の教育に足りないものは、本能を養う機会です。「愛国心が」どうのというのは、はっきり申せば関係ありません。また、この点は政争の具にされますから、そのようなことで教育行政の在り方をいい争うくらいなら、本能を養えば自ずと「自分たちの家をいかに守るか」について気づく人に育つはずです。

　対日ヘイトスピーチ（反日）へと転げ落ちる日本左翼の思想体系は、本能に内包された理性と意志と心情によってのみ全ての事柄を処理する合理主義の典型であり、現世個人のそれほどいい加減なものはない（歴史の間違いを見ても明らか、或いは敢えて皮肉を申せば対日ヘイトがさかんにいう大東亜戦争中の民間扇動もそうである）にもかかわらず、一切の疑いを持たず煽情的に一方向へ走ってしまいます。

　一方の日本右翼の思想体系は、どこかわが国の「伝統」と称するものを守り「国防」を強化すればどうにかなるような誤解を人びとに与えていますが、本来はどの時点の物事を指しているのか不明な「作られた伝統」をいう前に、理性を疑うという知的行動によって防衛本能を鍛えることにほかならぬ思想のはずです。

　左翼が右翼に知性で勝ると勘違いしているのは、理性が本能に勝ると思い込んでいるからに違いありません。理性なんぞ本能の一部に過ぎず、繰り返しますがこれほど疑わしいものはないのです。そうとも気づかず「今の自分の頭の中の思考が最も正しい」と信じ込むことこそ知性とは真逆の性質なのです。だから人類史に於ける「革命」は、多少の議論の余地を認めたとしてもどの国・どの民族でも全て失敗したと断言します。

　何やら「ごっつん」から話が大きくなりましたが、子供のうちに鍛える本能の重要性は、教育家の戸塚宏先生の指摘にもある通り、たとえそれが過激に見えても、また不幸な結果を招いたことがかつてあったとしても、決して間違っていません。

　そう警告する理由は、本能が退化した大人のやらすことが多くの人びとの命を奪うような大きな間違いへ発展しかねないからです。北朝鮮を見ても、米国を見ても、目下の世界政治の何と危なっかしいことでしょうか。

＜Ｗ杯＞徐敬徳教授、日本の戦犯旗応援でＦＩＦＡに懲戒要求

韓国広報専門家の徐敬徳（ソ・ギョンドク）誠信女子大教授が２５日、ロシアワールドカップ（Ｗ杯）の日本－セネガル戦で戦犯旗（旭日旗）を振って応援した日本応援団を懲戒処分にしてほしいという内容のメールを国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）に送った。

(中央日報（韓国）)

　ものの由来を知らない、調べようともしないただただ活動的な莫迦ほど恐ろしいものはありません。韓国の徐敬徳ヘイトスピーカー（友好破壊扇動家）は、これまでにも数多くの無知をさらしながらも、その妄言を世界各国に喧伝してきた悪質な韓国極左活動家です。

　旭日旗の由来は何度も申してきた通りで、大東亜戦争とは何の関係もなく、まして「戦犯旗」という言葉自体がヘイトスピーチに当たります。ただちにこれを指弾し、徐ヘイトスピーカーに何らの学術的信用もおけないことをいわねばなりません。わが国が何もしないままでは、この出鱈目が通用してしまっても文句はいえなくなります。

　一方、彼の活動の原動力である北朝鮮は二十七日、連合国（俗称＝国際連合）人権委員会（瑞ジュネーヴ）開催の人権理事会で、「在日韓国・朝鮮人差別をわが国政府が黙認している」などと訳の分からないことを突如主張しました。

【歴史戦】北が在日コリアン差別訴え、拉致は触れず　日本「事実無根」と反論　国連人権理で日朝応酬

ジュネーブで開催中の国連人権理事会で２７日、日本と北朝鮮の間で在日コリアンの人権問題などを巡り応酬となった。北朝鮮が「日本では政府の黙認下、在日コリアンが差別さ…

(産経ニュース)

　この莫迦な発言にも彼らなりの計画があり、それは米朝首脳会談後の対朝経済支援（名目はやりもしない非核化の費用）に絡んで、わが国にこれを出さざるをえなくなるよう「補償・賠償」のいいかがりをつけておくというものです。一種の心貧しい物乞い作戦と申せましょう。いわば下人の所業です。

　どこまでもみっともない連中ですが、彼らはこれを大真面目にやり、実は裏で主導する中共がばら撒くビラとカネに世界各国がなびいてしまいます。わが国政府は、必ず仕返ししなければなりません。

　北朝鮮が多くの日本国民を拉致した事件についても、わが国の広報はまだ十分とはいえないのです。十七日の東京講演では、米朝首脳会談の舞台となったシンガポール（星国）でさえどうだったかという実情を話しました。各国記者が集まったプレスセンターに、星国が観光情報などを配布しまくったのに対し、わが国は拉致事件のパンフレットすら用意しなかったのです。

　私たち国民がまず現状の体たらくを認識し、政府に対して真摯に取り組むよう求めましょう。

　東京ＭＸの人気番組『五時に夢中』で以前、岩井志麻子さんと中瀬ゆかりさんご出演の曜日でしたか、確かことわざの「長い物には巻かれよ」を別の表現に置き換えるとして（笑えて）しっくりくるものに「米国のいうことは聞いとけ」が選ばれ、一緒に見ていた某省庁職員と（皮肉を込めて）大笑いした覚えがあります。

米、イラン原油輸入ゼロを要求　日本含む同盟国に　協力しなければ制裁

【ワシントン＝加納宏幸】トランプ米政権は２６日、５月のイラン核合意離脱を受けて同国への「史上最強の制裁」（ポンペオ国務長官）を実施するため、各国にイラン産原油の…

(産経ニュース)

　米国のドナルド・トランプ大統領は、一体何が気に喰わなくてこれほどイラン（義国）に嫌がらせをするのでしょうか。いえ、ジョージ・Ｗ・ブッシュ元大統領も義国を「悪の枢軸」の一国に数えました。

　これは、時の政権のイスラエル、或いはユダヤ・マネーへの依存度を表します。正確には、例えば米国内のユダヤ人とイスラエルのユダヤ人とでは、ほとんど別人種と申してよいほどその関係が薄弱なのですが、トランプ大統領はイスラエルのベンヤミン・ネタニヤフ首相とも仲がよいので、彼らに求められるがままに義国を敵視、排除することになるのです。

　核開発や北朝鮮との関係などは、あとから「作られた話」であり、彼らの義国を叩く原動力は結局、石油利権もありましょうがズバリ申しますとカネしかありません。

　実際に義国の核開発は、わが国と同じ原子力発電関連でしかなく、核兵器開発の痕跡など見つかっていません。よって北朝鮮との核兵器開発をめぐる繋がりというのも、義国を叩くためだけにかなり創作されており、北はむしろ露国とパキスタンを頼って核兵器を開発してしまいました。

　それはともかくとしても中共は早速、義国からの原油輸入を継続すると発表しています。当然です。いきなり「核合意」から離脱したトランプ大統領のさらなる根拠薄弱な要求に、ほかの主権国家が従属しなければならない理由などありません。

　中共が台湾の表記をめぐって世界各国の航空会社を脅迫している事実を、先日ここで扱いましたが、今回トランプ大統領のしたことは、それとほとんど変わらないのです。

　さて脅されたわが国はどうするでしょうか。お気づきでしょう。現行憲法（占領憲法）を「憲法」とし続ける「国家主権を米軍に取り上げられたままの日本」は、さまざまなテクニックを駆使して「一家言申すふり」「断ってみるふり」をしながら従わされるに違いありません。

　くどいようですがアザデガン油田の開発権も、米政府の脅迫に屈するしかない、または米政府の意向を忖度するしかない占領憲法政治によって失いました。中共にそれを横取りされ、挙げ句に中共は開発できなくて撤退した（義国に追い出された）のですが、そこでわが国は再度開発権を得ようと乗り込む予定だったところにこの始末です。

　義国からの原油輸入量（全体の５．５％程度）など、この問題の本質とはほぼ関係ありません。日義関係のこれまでとこれからという、私たち民族にとって最も重要な決定を私たちでできない現状に、問題の本質があるのです。

　護憲派は、この「憲法」と呼称するものが日本の平和を保ってきたといいますが、占領憲法の正体は、確かに敵対国を指せませんが友好国との関係も維持させてもらえない「悪魔との契約書（条約）」です。これのどこが「平和憲法」でしょうか。現状でも自立した日義関係の思考を確立できると考える日本人は、ユダヤ・マネーが多くの国を壊してきた恐ろしさを知らないのです。

　十七日の東京での講演で、少し話題に上がったのですが、大ヒット映画『君の名は。』の主題歌も担当したロックバンド「RADWIMPS（ラッドウィンプス）」の最新楽曲『HINOMARU』（シングル『カタルシスト』のカップリング曲）が「日本を愛するような内容の曲でけしからん」という不当な批判にさらされ、抗議デモをぶつけられるまでに発展しています。

　どう考えてもおかしいでしょう。「日本は最低最悪の国。日本人は日本を嫌いになれ」という内容の歌ならよかったというのですか。ええ、きっとそうなのでしょう。これを対日ヘイトスピーチ（反日）といい、言論・表現弾圧というのです。

　国を愛せないという人は、勝手にそうして口を開けば文句ばかりいうつまらない人生を送ればよいでしょう。しかし、いろんな問題があってもみんなの国のよいところに目を向けようという人の自由を、前出の類いに妨げる権利はありません。一体何様（権力）のつもりでしょうか。

　この類いに限って「子供たちのよいところに目を向け」「叱ってはならない」などというのです。国というのは、その類いだけに存在するものではありません。先祖より賜ったよいところに目を向け、どうすれば今ある問題を解決できるか、互いに褒め合い叱り合いながら守っていく故郷です。

　作詞・作曲の野田洋次郎さんにお詫びを強要した連中は、ヘイトスピーチをやらかしたのであり、彼らこそ徹底的に批判されねばなりません。勘違いしてはならないのです。

３０年内に震度６弱以上、千葉８５％横浜８２％

　政府の地震調査委員会は２６日、今後３０年以内に震度６弱以上の揺れに見舞われる確率の分布を示した２０１８年版「全国地震動予測地図」を公表した。北海道太平洋側の千島海溝で起きる地震の規模と確率を見直した結果、釧路市や根室市など北海道東部の確率が大幅に上昇した。今月１８日に最大震度６弱の地震が起きた大阪市の確率は、前回と変わらなかった。

(YOMIURI ONLINE（読売新聞）)

　大阪北部地震は、その「地震と防災」にも触れた講演の翌日午前に発生したのですが、はっきり申し上げてこの種の地震調査に何の意味もありません。わが国は災害列島に存し、わが民族性は共助と結束をその経験から形成してきました。教育勅語にも書かれている「心を一にして」というのは、そうしなければ余計に死んでしまうからなのです。

　つまりわが国は、常にどこかで自然への畏怖の念を想起させる災害が発生するものなのであり、これを忘れた人びとは、地震調査委員会の報告も意味があるように思い違いするのでしょう。

　災害のたびに、その教訓を遺してくれた先人たちがいて、それは現世私たちの命の源です。これを理解できない、或いは否定する者が、先に述べた「その類い」の連中であり、現世個人の勝手を主張して災厄を拡大させます。

　典型的だったのは、旧民主党政権による防災計画の白紙化でした。一部にいわゆる「コンクリート利権」もありましたが、常にどこかで災害があると知るから備えるのであり、備えもせずに「この地域の地震予知はどうなっていたのか」などと騒ぐ様は、無知にも程があります。

　私は、阪神淡路大震災を経験しましたが、そもそも大阪市内にいる限り上町断層を震源とする巨大地震に備えていたため、今回の地震ではせいぜい本などが（割れ物もありましたが）固定した棚からこぼれ落ちて床に散らばった程度ですみました。

　祭祀を忘れて現世個人の理性程度ですべてのことを思考しようとする、またできると考えるから間違いと混乱が生じるのです。北海道東部だけではありません。皆さん、どうか災害に備えてください。また、国を守れるよう政府にはたらきかけてください。

麻生氏「新聞読まない人は自民支持」…不満示す

　麻生副総理兼財務相は２４日、新潟県新発田市で講演し、「はっきりしていることは１０代、２０代、３０代前半、一番新聞を読まない世代だ。新聞読まない人たちは全部、自民党（支持）だ。新聞取るのに協力しない方がいいよ」と述べた。

(YOMIURI ONLINE（読売新聞）)

　日本經濟新聞社ではなく讀賣新聞社までもが「高い失業率に苦しむ韓国人を、人手不足に悩むわが国企業が積極雇用すればよい」などと書き立てるようでは、特に若い世代から新聞がそっぽを向かれてもやむをえません。

　何度も指摘しましたように韓国の文在寅大統領（北朝鮮工作員）には、最初から有用な経済政策が一つもありません。「弱者のために」というわが国でも野党五党から聞こえてくる類いの美辞麗句とともに、就職できない若者たちを皆公務員にするといいだしたり、悪化した経済状況のまま最低賃金だけを引き上げたりすれば、政府資産が潤沢極まりないわが国とは全く様子の違う韓国はまず財政が破綻し、或いはかえって雇用が悪化します。

　文大統領の目論見は、韓国を弱体化させ、国民を韓国政府のもとに一括し、三星電子（サムスン）のような財閥を統制して財閥解体のようなことをした上で北朝鮮に召し上げ、韓半島（朝鮮半島）を北朝鮮によって統一させることなのです。

　一方のわが国は、人手不足というものの離職率の上昇が問題視されており、特に飲食・サービス業に於いてそれは顕著で、有効求人倍率の向上もその業界が数字を押し上げているという因果関係にあります。

　少子化以上の勢いで人手不足が始まったと以前に申したのは、現行憲法（占領憲法）を「神格化」したかつての世代が個人の自由と権利をはき違え、何ごとも自分の思い通りにならないと気がすまないという態度を全開にし、レストランやコンビニ、ホテルなどでわがまま放題に振る舞って当該店の社員・従業員を苦しめる現象が蔓延したからに違いありません。

　そこへいきますと若い世代のほうが占領憲法に対する思い入れも少なく、産まれてこのかた好景気を知らないがゆえに現在の（改憲も口にする）安倍政権が光り輝いて見えるのでしょう。或る種の諦観からか多くを期待しない彼らは、新聞も地上波放送も莫迦莫迦しくてほとんど見ていません。

　そこには、わがままをいって「わが道を切り開く」ような勢いもなく、初めからわがままを体現する道具（スマートフォンなど）があってただ静かにしているだけとも申せましょう。本質的には、どの世代も占領憲法に毒されているという点で実は一致しているのです。

　麻生太郎副首相兼財務相の発言に新聞各社はおかんむりでしょうが、全く別の見方をすれば自分本位にしか情報を集めない自民党支持の若者と、これまた会社本位にしか記事を書かない新聞社の両方を莫迦にしたような発言と受け取れます。「皮肉にも程がある」といった具合でしょうか。

　占領憲法を「憲法」と見立て続けてきた出鱈目の弊害がここにも見て取れます。わが国が見直すべき教育の基本は、あくまで個人のわがままを際限なく認めていくことになる占領憲法根性から脱却し、自立し、その力で再生可能な人と国にする重要を学ぶことです。

　人手不足の解消にも一役買うでしょうし、安易に「韓国人を」などと書く新聞は、ますます私たち国民の信用を失うでしょう。