韓国ＢＴＳの全メンバーが米民主党のジョー・バイデン大統領に招かれ、大統領官邸（ホワイトハウス）の西棟大統領執務室（ウエストウイングのオーヴァル・オフィス）で面会したというのですが、米中央情報局（ＣＩＡ）もＢＴＳの所属事務所ハイブ（元は弱小の旧ビッグ・ヒット・エンターテインメント）が北朝鮮系なのを知っているはずなのですが。

　やはりバイデン大統領は、全く使い物にならない呆け老人そのものです。十一月の中間選挙（の民主党支持層）に向け、国内の「白人至上主義」犯罪への対策目的で彼らを利用したのでしょうが、こうした行為の積み重ねにより、もはや看過できない有害な存在になり始めています。

　ＢＴＳが連合国（俗称＝国際連合）総会に招かれたのも、北朝鮮系の事務所が常任理事国の米中にはたらきかけて実現しており、在米中共系が「ＢＴＳ外交」に協力している実態も分かってきました。

　北朝鮮としては、自分たちでは世界各国に相手にされない分、ＢＴＳを使っていろいろやろうとしている最中であり、何より彼らが生む莫大なＫ－ＰＯＰマネーがハイブを通して北朝鮮へ送金され、外貨獲得の有用な手段になっています。そのカネで露国の指導により弾道弾が作られているのです。

　問題なのは、メンバーがどこまでこれを知らされているかということでしょう。グループ名（ＢＴＳの別称）に北朝鮮ではお馴染みの「防弾」と「少年団」をつけた事務所の正体が公然とバレそうだからか「メンバーの一人が北朝鮮出身」といったデマが流されていますが、これはいわば「隠れ蓑」的意図された流言（工作）だと思われます。

　彼らは全く知らされず、或いは「韓半島（朝鮮半島）平和的南北融和」の目的だけを説かれ、ただの「操り人形」にされている可能性が大いにあり、かえすがえすもＢＴＳ外交の手先だった在任中、複数の自国系芸能事務所に嫌がらせまで（そしてＢＴＳのみを特別扱い）した文在寅（北朝鮮工作員）前大統領の罪は極めて重いと申さざるをえません。

　文工作員が韓国で尽力しなければ、ＢＴＳは今ほど国境を超えた人気を獲得できなかったでしょう。北朝鮮の目論見を実現すべく動いた結果が今日の様相であり、ハイブは事実上（ほかにも一応所属グループはいますが）ＢＴＳだけでもっています。表沙汰になった上場騒動も然り、韓国の芸能事務所として明らかに異常なのです。

中国不快感に岸防衛相反論「よほど気に入らなかったのか」

岸信夫防衛相は３１日の記者会見で、中国海軍空母「遼寧」の活動中の写真を公開したことについて「懸念をもって注視せざるを得ない」と説明した上で、中国側が写真公開に…

(産經新聞社)

　さて、その中共ですが、沖縄県近海を共産党人民解放軍が徘徊していることに慣れてはいけません。何度でも指摘して「やめろ」といわねばならないのです。

　そのためにも、防衛費の縛りをなくし、自衛隊の充実と国民的感謝の表明は欠かせません。岸信夫防衛相のこの会見での弁舌は、まさに中共の嫌がることでしょう。

　思えば岸防衛相が杖をつき始めたころ、防衛省はその様を写さないよう報道各社にお願いしていました。国防の要職につく者が「弱っている」印象を与えてはならないからです。

　私はその直後、つまり多くの国民がまだ誰も知らなかったころ、某庁の某氏に「岸さん、杖ついてますよ」といって驚かれたことを思い出しました。それほど厳重に隠していたのです。

　ところが、現在はすっかり車椅子で移動することが増え、国会答弁で特別席が設けられることになりました。その報道が出たのがつい先日で、とうとう「隠し切れなくなったな」と思ったものです。

　それでもこの会見の発言は、非常に頼もしいものです。中共ににらみを利かせてくれている自衛官諸氏に感謝するとともに、この事実を広く国民に周知し、同時に岸防衛相が満身創痍でも対応している心強さを中共に思い知らせてやりたいと思います。

感染症対策の司令塔、「健康危機管理庁」創設へ…厚労省と内閣官房の部署統合も検討

政府が６月に発表する感染症対策の抜本的強化策に、関係省庁の司令塔となる「健康危機管理庁（仮称）」創設を盛り込む方向で検討していることがわかった。新型コロナウイルス禍の経験を踏まえ、新たな感染症への対応を一元化する狙いが…

(讀賣新聞社)

　昭和四十年代に英国放送協会（ＢＢＣ）が放送していた喜劇番組『空飛ぶモンティパイソン』で、メンバーのジョン・クリーズさん主演の「バカ歩き省」というスケッチ（コント）がありました。英国政府が何の役にも立たない役所を雨後の筍のごとく作っては、予算を無駄遣いしていくことへの一種の皮肉です。

　現にバカ歩き省の設定では、国防省よりも予算を得ていた過去があり、職員全員が常におかしな歩き方をし、全国民にそれを推奨、またはおかしな歩き方の研究、その研究に対する助成などを行ない、国民生活の不効率（歩くのに時間がかかる、飲み物を運ぶと全てこぼすなど）を生んでいきます。

　もう私が申したいことはお分かりですね。アナログ全開のデジタル庁問題が解決しないうちに岸田内閣は、名称自体の気持ち悪さも全開のこども家庭庁に加え、武漢ウイルス（新型コロナウイルス）感染に対して効きもしないどころか免疫不全を起こすワクチンの接種を強制管理しようと健康危機管理庁の設置を目指すというのです。

　厚生労働省は、武漢ウイルス感染者としてきた「新規陽性者」のうちワクチン接種者を、一部「未接種者」に数えていたことが判明しました。何が何でも接種させるための工作でしょう。

　これはもはや国家権力による暴力です。今後、何らかの感染症が蔓延する度に、突貫工事でできた訳の分からないワクチンを強制接種されることになります。

　つまり、私たち国民に「考えるな！　服従せよ！」というわけで、これは映画『ゼイリブ』で気持ちの悪い余所者が人類支配を目論んだ、あの政策そのものです。

　感染症対策の司令塔は本来、厚労省の仕事であり、それが無能にして役立たずだったというのなら、厚労省を潰してから作りなさい。

「自衛隊に中国系メーカーのPCが配られて唖然」「LINEの情報もダダ漏れ」“ファーウェイ排除”を進めない日本の超危険 | 文春オンライン

中国への情報漏えいを恐れて、本格的な「ファーウェイ排除」を進めるのがアメリカだ。2018年から同盟国に対し、5G通信機器などでファーウェイ製品の排除を要請している。ところが、この問題に対して日本はいま…

(週刊文春｜文藝春秋社)

　さて、そこでもう一つ。五月二十九日記事の続報になりますが、大阪府の吉村洋文知事（日本維新の会）は、大阪港湾局が武漢新港管理委員会と交わしたパートナーシップ港提携に関する覚書（ＭＯＵ）について、同三十日の府議会本会議で「国防の観点から問題があるなら当然やめるべきだと思うが、そうとも思わない」などと答弁しました。自民党の西野修平府議会議員の質疑に対してです。

　この無気力・無分別なさまは、一体何事でしょうか。目下上海電力問題を抱えた大阪市ですが、これもやはり松井一郎市長（日本維新の会）が「そもそも副市長決裁案件で、何ら問題ない」としています。

　少しは週刊誌でも読んで「危機意識の低い国がどうなるか」について考えてほしいものです。週刊文春の記事にある通り防衛省は、特定の企業を排除していないのみならず、防衛費の縛りが大きいですから、代替のきかないものを除いて少しでも安価な製品を購入しようとします。

　中共の共産党人民解放軍系「華為技術（ファーウェイ）」や、共産党科学院系「聯想集団（レノヴォ）」は、危機意識の高い欧米各国政府で採用されません。まして国家安全保障を担う役所が採用してはいけません。

　わが国の行政権力は、政府も地方自治体もバカ歩き省以下です。自民党への対抗意識なら止めていただきたいですし、中共との利権絡みであれば辞めていただきたい。

「このクソッタレが！」名古屋の高級焼肉店個室で“人糞”放置事件が発生 県議らの会食後に一体何が？《店のオーナーが“憤怒の告発”》 | 文春オンライン

「このクソッタレが！」被害者ならば、思わずそう叫ばずにはいられないほどの“汚らしい”手口の事件が起こったのは5月8日、愛知県名古屋市でのことだった――。（全2回の1回目）◆ ◆ ◆立憲民主党の愛知県議…

(週刊文春｜文藝春秋社)

　立憲民主党は今月八日、多くの私たち国民の知らないうちに党名変更していたようです。新しい党名は、脱糞民主党（略称＝脱民）になりました。

　やっていることがそもそも「脱民主主義」とでも申せる「自分たちだけの暴走」ばかりでしたから、今夏参議院議員選挙の際は「脱民」とお書きください笑。

　週刊文春（文藝春秋社）のこの記者は、定めし失笑しながら記事をしたためことでしょう。「臭いものに蓋を」「水に流すわけには」「尻拭いを」などのパワーワードが並んでいます。週刊誌記者らしい不謹慎さです笑。

　前代未聞のこの事件は、当該店主の怒りの告発をもって露わになりましたが、脱民議員が国政のみならず地方に至るまで、自分たちの不始末には極めていい加減な対応をすることが改めて分かりました。起こったこと以上に後始末が悪いのです。

　政治を語る以前の問題であり、とりあえず今夏参院選では、まともな陳・謝もできない脱民候補の全員落選を目指しましょう。

NHKが兵庫県警記者クラブから“追放”された！　知床遊覧船遺族と加盟他社を激怒させた理由とは（抜粋） | デイリー新潮

前代未聞である。公官庁に設置された記者クラブで、ある社の報道姿勢やその後の対応をめぐり、他の加盟社が激怒。…

(週刊新潮｜新潮社)

　さて、本日は週刊誌記事をもう一つ。わが国の報道権力が組織している記者クラブの存在こそ、わが国の報道の自由度を著しく下げている原因であり、時の政権の報道対応は、大してそれと関係がありません。

　それでも報道権力の保身から第二次安倍政権以降特に、私たち国民が選んだ政権のせいにされました。しかし、自分たちで自分たちの報道の自由を限定しているだけなのです。

　とはいえ、記者たちがこの制度を便利にしてきたのも少なからず理解します。知床遊覧船の事故に関する報道で、ご遺族への取材攻勢（メディアスクラム）が過剰になるのを防ぐため、兵庫県警察記者クラブ所属各社が申し合わせ、幹事社だった日本放送協会（ＮＨＫ）を含む三社の代表取材で落ち着いたのです。

　ところが、取材を受けたご遺族の方が提供してくださった資料をＮＨＫが独占報道したため、他社のみならずご遺族の怒りまで買ってしまいました。それが記者クラブからＮＨＫが除名された経緯です。

　このような態度のどこが「公共の福祉」でしょうか。ＮＨＫがさんざんこれを謳って受信料問題を解決させないのですが、現行放送法が「解約を規定しない契約」を謳う違法なものであることと同時に、もはや公共放送とはいえないＮＨＫにのみ国家予算を注入し、受信料の支払い義務だの何だのとご託を並べさせておくわけにはまいりません。

　権力の互助会からも追放されたＮＨＫに、私たち国民から受信料なるものを徴収する資格はないのです。

TBS報道特集「原発事故と甲状腺がん」炎上問題、偏向報道の代償はどこに降りかかるのか（林 智裕） @gendai_biz

TBS報道特集の炎上が止まらない──。5月21日（土）に「原発事故と甲状腺がん」のタイトルで放送された約20分間の短い番組には、放送終了直後から多くの批判が殺到した…

(現代ビジネス｜講談社)

　東京放送（ＴＢＳ）系の極左工作番組『報道特集』の二十一日放送分について、私たち国民の間から上がった批判の声が止まりません。東日本大震災が引き起こした東京電力福島第一原子力発電所事故により、福島県内の若者が甲状腺癌を患っているとする虚偽報道に対してです。

　結局二十八日放送分で訂正も謝罪もなく、ＴＢＳは、この福島県民を攻撃対象にした非科学的ヘイトスピーチ（憎悪差別扇動）を貫くつもりなのでしょう。

　当該番組は、以前からこのような思い込みによる対日ヘイトの「物語」を平然と事実であるかの如く放送することで知られています。福島県内の被曝については、国内のみならず国際機関がその健康被害を科学的検証に基づいて否定しているのです。

　こうした思い込みは、極左暴力集団が入り込んだ福島県下の医療機関で、さも事実かのように取り扱われてきた経緯があります。ＴＢＳは、そうした極左ヘイト集団と連携しているのかもしれません。

　極左とその支持層は目下、またも安倍晋三元首相を徹底断罪する目的でいわゆる「桜を見る会」問題を蒸し返し、今度はサントリーの不買運動を始めました。

　サントリーはかつて、保守層の不買運動を誘発したことがあります。映像広告に韓国人の起用を連発させているという指摘などがその原因でした。それでも今回、対日ヘイト層は「前からサントリーは買っていないが、もう絶対に買わない」などと騒いでいます。保守派からの転落組か何かでしょうか笑。

　私は以前も今も、サントリーの商品を買っています。確証の持てない話に、軽率に便乗する気などさらさらありません。私の大学時代の恩師に、サントリーの広告ご出身で関西を代表するイラストレーターの佐々木侃司先生がおられるご縁も関係しています。

　壽屋の創業家である佐治敬三会長のもと、カンヌ国際広告祭（現カンヌライオンズ）で何度も高い評価を浴びたサントリーの映像広告は、まさに経済成長を果たしたわが国の誇りであり、美でもありました。

　その後の経営方針については確かに存じませんが、私のサントリーに対する印象がそう簡単に変わることはなかったのです。歴代内閣総理大臣主催の「桜を見る会」に、わが国企業が商品提供などの協賛を申し出ることにも、何ら違和感はありません。事実としても企業側の認識としても、安倍晋三事務所の主催ではないのです。

　極左ヘイト層の頭の悪さは、そうした事実の確認を常に怠る激情の暴走にあります。保守層も極端な意見を掲げたように思えることが私には時としてありますが、極左の「反安倍」或いは「アベガー」工作は、元首相への執着が未だ続いているという点で極めて異常です。

沖縄県が「報道を控えて」と各社に通知　玉城デニー知事が「ゼレンスキーです」と発言した会議前の雑談 | 沖縄タイムス＋プラスニュース

　沖縄県は、２５日に開いた「アドバイザリーボード会議」終了後、会議開始前の知事や委員の雑談部分の報道を控えるよう、報道各社へ通知した…

(沖縄タイムス社)

　そこで最後にもう一つ。沖縄県の玉城康裕（芸名＝玉城デニー）知事の不適切発言について、すぐにここで取り上げなかったのは、こうした話が必ず出てくるはずだと直感したからです。

　日頃より言論・表現・研究の自由を高らかに謳い上げているはずの極左ヘイト層に限って、こうした言論統制を非常に好みます。私もそうした自由を「最大限に擁護する日本であらねばならない」と唱えてきましたから、いざ人権派だの何だのという連中の出鱈目にはうんざりさせられてきました。

　露国のウクライナ侵攻を招いた大統領になりすます冗談は、沖縄県の防衛を弱体化させて中共の日本侵攻を招きたいかの玉城知事を見る限り、全く笑えません。不適切の度を超しています。

　このような連中に、わが国を無茶苦茶にされるがままであってはならないのです。

神戸港、パートナーシップ港、武漢港と合意書締結。直航便開設機に連携強化|日本海事新聞 電子版

　【関西】神戸市港湾局と中国湖北省の武漢新港管理委員会は12日、神戸港と武漢港の連携を強化するパートナーシップ港の合意書を締結した。両港間を結ぶ直航コンテナ航路が開設されたのを機に、さらに人流・物流面での相互交流を深めていく…

(日本海事新聞 電子版)

　これは、武漢ウイルス（新型コロナウイルス）の国内感染事例報告第一号（令和二年一月十六日）の約一か月前の記事です。この時既に、中共湖北省武漢市で感染拡大し始めていました。それを中共側が隠蔽していた時期です。

　神戸港は、港湾に関する研究、技術支援、人材育成等に関する連携協定（ＭＯＵ）を複数港湾と締結していますが、武漢港との締結の際のみ、神戸市議会に一切の報告がなかったといいます。

　この経緯については、福岡県行橋市議会の小坪慎也議員のブログにて、神戸市議会の上畠寛弘議員が問題点を指摘、本年失効に向けた尽力の報告が紹介されていますので、是非お読みください。或いは、既にお読みになった方も多いことでしょう。（※ 本記事は二十七日午後作成のため、情報の更新にはご注意ください）

　わが国を代表する大型港湾の一つがＭＯＵを締結すること自体は、何ら問題はありません。問題なのは、他港湾との締結時に市議会に対してあった説明が、武漢港の時だけなかった異常です。

　しかしながら今回、神戸市港湾局が上畠議員の失効に向けた説得に対し、極めて誠実に対応したようですから、締結当時の事情について、無用な憶測を述べることは控えておきます。神戸港の本年失効を確実なものにするためです。

　そこで大阪港のＭＯＵが浮き上がってきます。大阪港も令和三年十二月、武漢新港管理委員会とＭＯＵを締結してしまいました。

大阪府市が「一帯一路」に？　中国・武漢との提携が呼んだ波紋

中国主導の巨大経済圏構想「一帯一路」に大阪が参加を表明し、中国・武漢とパートナーシップ協定を結んだ－。最近、交流サイト（ＳＮＳ）でこんな言説が飛び交い、物議を…

(産経ニュース)

　これで本当に良いのでしょうか。国家政策としての失敗というより、これもまた大阪市大阪港湾局の課題であり、大阪府議会と大阪市議会が今後、どう動くかに懸かってきます。

　小坪議員も指摘している通りこうした地方行政の問題は、あくまで地方の問題です。各自治体の首長と議会がどう闘うかによって、結果は大きく違ってきます。

　私は特に、日台友好関連事業に於いて、全国地方議員たちの連携をよく知る立場にありますが、わが国が中共・共産党のいわゆる「一帯一路」に組み込まれるような間違いを放置していれば、この日台友好にも悪い影響が出るでしょう。

　こうしたことは、決して国政だけで動いているのではありません。まして日台友好は、政府外交のほうが動きがとりづらいため、地方議員が台湾の各地方自治体と友好事業を重ねることで温めてきました。むろん国会議員の後押しも助かっています。実のところ自民党の二階俊博前幹事長が日台友好で援護してくれたことを、かつてここで申しました。

　共産党の「世界支配」戦略にわが国が組み込まれることなど、経済安全保障をいうなら尚更あってはなりません。むしろわが国のあらゆる産業における供給網（サプライチェーン）から、人権蹂躙や不透明な経済政策を連発する中共を外さなければならないのです。

　大阪港のことは、自民党なのか日本維新の会なのかということなど問題ではありません。わが国の問題です。大阪府知事と大阪市長、大阪府議会と大阪市議会の英断を求めて、地方議員たちが緊密に連携していることを応援します。