大恥必至!菅首相の増税話

皇紀2670年(平成22年)6月26日

 現在、東京・新宿バルト9や大阪・梅田ブルク7などで公開中の日本映画『春との旅』は、小林政広監督が原作・脚本も手掛けた小品ですが、人と家族の本質を問うて秀逸です。

 頑固で足の不自由な老漁師の忠男(仲代達矢)が孫の春(徳永えり)とともに旅に出るというお話しであり、そのきっかけは、春の失職に伴って彼女が上京を希望し、しかし忠男1人では生活ができないため、宮城県内に散らばっている親類を頼ろうと訪ね歩くというものでした。

 実に面白いのは、忠男に手を焼いている春も、なにやら祖父の忠男に性格がよく似ているように見えることです。互いに牽制し合う忠男の兄弟たちも、負けず劣らず似たような性格を露呈し、自分の暮らしだけで精一杯の現状から忠男を受け入れないにもかかわらず、それは決して個人主義的であったり、冷淡であるためではありません

 そもそも春の家族は壊れかかっていました。彼女の母親、すなわち忠男の娘は自殺しており、父親(香川照之)は別の女性(戸田菜穂)と再婚しています。忠男の兄弟の中で長男の重男(大滝秀治)は、大きな家に住まいながらも妻(菅井きん)と身を寄せ合い、老いて息子に従うほかないような暮らしをしていました。

 また、末っ子の道男(柄本明)は不動産業に失敗し、再起を夢見てマンション暮らし。長女の茂子(淡島千景)だけが旅館経営になんとか成功していますが、春を後継者にしようとしたことからも分かるように、やはり家族としての幸せには縁がありません。

 このような人々の姿から、今日の雇用問題について私が何度も申してきたように、家族の助け合いがどれほど大切であるか明白です。また、やはり人は血脈の継承という保守主義の基本哲学にどれほど基づいて生きているか、或いはそれが満たされないと人はいかに不安・不幸になるかも分かります。本作がいわゆる右派・保守派的作風とはまったくかけ離れているだけに、人が保守主義と無縁ではありえないことが一層はっきりするのです。

 現下の日本は、完全にデフレスパイラル(消費低迷で物価が下がり、私たちの給与が上がらない・下がったことによる、さらなる消費低迷の悪循環)に陥っており、株価がどうの景況指数がどうのといっても、いわば末端の私たちが景気回復を実感するにまるで至っていません。少なくとも私は、はたらく毎日からそれを思い知らされています。

 にもかかわらず、財務官僚の言いなり、つまり官僚機構と米国に従い続けた自民党と一緒になって、民主党の菅直人首相は消費税増税・法人税減税をうたいはじめました。それを「財政再建と経済成長の両立」であると菅首相は胸を張りますが、いかがでしょう。

 http://www.jiji.com/jc/c?g=pol_30&k=2010062500798

 ▲時事通信:菅首相、存在感発揮に意欲=外交デビューも足元に不安?サミット

 デフレだけでなくデフレスパイラルで増税する莫迦のヨタ話でしかないものを「(日本の方針を)他の国が参考にしてほしい」とは、菅首相は各国首脳たちの失笑をかうに違いありません。

 たちあがれ日本も消費税増税に賛成の政党であると分類するメディア報道がありますが、平沼赳夫代表の発言を正しく報じると「まずは景気対策」としており、デフレスパイラル脱却ののち将来の増税(現行5%から8%へ)を否定しないという立場です。目下、たちあがれ日本へのイヤガラセかと思うほど、不正確な報じ方ではありませんか。

 このまま無策、または余計な政策のみ実現のうちに増税して、仮にも財政が再建できるほど税収が増えると思っている民主党と自民党は救いようがありません。自民党の分派(セクト)が民主党です。

 『春との旅』の結末、その忠男の姿に、孫の暮らしがよくなるよう祈った結果でさえあると感じた私は、日本が今日の経済問題を抱えた諸悪の根源を見ました。それは「反保守」の毒がまわったために、自前の憲法を忘れ、ご皇室をないがしろにして平然とし、家族よりも個人としての尊重をうたった、戦後民主主義ではなく「戦後かくれ共産主義」なのです。

「日本よ、立ち上がれ!」決起集会

と き 平成22年7月3日・土曜日

    午後13時30分より16時まで

ところ 神戸市「生田文化会館」1階第2会議室

    JR・阪神「元町」駅下車 西改札口より徒歩10分 地図

講 演 遠藤健太郎(真・保守市民の会代表)

    ほか 旧平沼グループ・たちあがれ日本 関係者 登壇予定

参加費 無料

主 催 真・保守市民の会

詳細は公式サイトをご覧下さい。

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自前の憲法が暮らしをよくする!

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第三国人の蛮行に喝!!

皇紀2670年(平成22年)6月25日

 蹴球FIFA世界杯大会第14日の24日、1次リーグE組の日本代表は丁抹(デンマーク)代表に3?1で勝利しました。国外開催では記念すべき初の決勝進出という快挙を成し遂げたのです。本当におめでとうございます。

 さて、皆様は昭和48年製作・公開の日本映画『山口組三代目』、49年の『三代目襲名』をご存じでしょうか。残念ながらDVD化されていませんが、以前にご紹介した『アナザーウェイ?D機関情報』の山下耕作監督、2作目は小沢茂弘監督で、高倉健主演の、いわゆる実録ヤクザ映画です。

 よって、健さんは山口組三代目の田岡一雄組長を実名で演じており、大東亜戦争直後の神戸を舞台に、特に2作目では第三国人(朝鮮人)による強姦・略奪・暴行に対して怒りの自警団を編成したことが描かれています。

 田岡組長は自伝に、昭和20年8月15日以降、朝鮮人が「おれたちは戦勝国民だ。敗戦国の日本人が何を言うか」などと一種錯乱したようなことを言っていたと書き遺していますが、ほかにも中沢啓治氏の被爆体験に基づく漫画『はだしのゲン』にも似たような描写がありました。

 http://www.youtube.com/watch?v=gxaxPmBpaIE

 ▲YOUTUBE:日本人必見 ?【実話】戦後の朝鮮人との戦い1/4(計4本)

 ついに参議院議員選挙戦の火ぶたが斬って落とされた24日午前11時すぎ、東京都内の新宿駅西口の小田急百貨店前で、たちあがれ日本の街頭演説が始まったところ、100メートルも離れていない京王百貨店前に民主党比例代表の白真勲(はくしんくん)候補の街宣車が止まり、いきなり街頭演説をはじめたのです。

 彼らは「公道でやるのだから自由だ」などと強弁しましたが、当日ここでは日本共産党、たちあがれ日本、創価学会=公明党の順で街頭演説をすることになっていました。たちあがれ日本の応援団長でもある東京都の石原慎太郎知事は「日本人ならルールを守れ!!」と激怒し、与謝野馨共同代表は「政治生活でこんな選挙妨害をされたのは初めてだ。これこそ民主党の姿だ」と述べています。

 http://sankei.jp.msn.com/politics/election/100624/elc1006241438032-n1.htm

 ▲産經新聞:【参院選公示】石原都知事が激怒、演説中の「白真勲コール」に「日本人ならルールを守れ!!」

 白議員は、在日韓国人時代を経て日本国籍を取得しています。ゆえに石原都知事は「日本人ならルールを守れ!!」と怒ったわけで、しかしながらやはり出自がかつて「第三国人」と呼称された民族であるために蛮行も辞さぬのか、と問えば必ず「差別発言だ」と叩かれてしまうでしょう。

 それでも、白議員たちのやったことを皆様はどう思われますか? 私もこれほどのルール違反を見たことも聞いたこともありません。選挙街宣車がすれ違えば、互いの健闘を称え合うのが礼儀であり、選挙を手伝ったことのある方ならどなたでもご経験がおありでしょう。他候補の街頭演説に横槍を入れるなど言語道断です。

 私は、このような民主党が吐く甘い美辞麗句に耳を傾ける気はありません!

「日本よ、立ち上がれ!」決起集会

と き 平成22年7月3日・土曜日

    午後13時30分より16時まで

ところ 神戸市「生田文化会館」1階第2会議室

    JR・阪神「元町」駅下車 西改札口より徒歩10分 地図

講 演 遠藤健太郎(真・保守市民の会代表)

    ほか 旧平沼グループ・たちあがれ日本 関係者 登壇予定

参加費 無料

主 催 真・保守市民の会

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自前の憲法が暮らしをよくする!

人権委員会って何だろう?

皇紀2670年(平成22年)6月24日

 平成16年製作・公開の日本映画『笑の大学』(星護監督)は、三谷幸喜脚本による元はラジオドラマでした。舞台化もされましたが、本作は大東亜戦争へと突き進む昭和15年に、笑いを知らず「このご時世に低俗な喜劇など不謹慎」と主張する警視庁保安課検閲係(役所広司)と喜劇作家(稲垣吾郎)による劇用台本の検閲をめぐる攻防が描かれています。

 非常に印象的だったのは、次第に笑いの世界へと引き込まれていく検閲係が、作家の手元にも赤紙(戦地への召集令状)が届いたことを知り、彼の才能を心から認めた上で「生きて帰ってきて欲しい」と言ってしまう場面です。私はここで思わず(単純なのでしょうか?)涙ぐんでしまいました。

 このような検閲は、決して大日本帝國憲法によって行なわれたのではありません。むしろ、大日本帝國憲法第26条には「日本臣民は法律に定めたる場合を除く外信書の祕密を侵さるることなし」と、通信の自由や秘密がきちんと保障されていました。

 ところが、内務省(当時)は次々と検閲を可能にする法律を作っていったのです。そのうちの1つが治安維持法でした。

 国民の自由をうたったとされてきた日本国憲法の第21条にも「検閲は、これをしてはならない。通信の秘密は、これを侵してはならない」とありますが、これを制定した占領統治期のGHQこそが検閲をやりまくり、少しでも反米・反占領統治的な記述はただちに処分されています。民間検閲支隊なる6000人規模の機関が存在していたことも、特に文学評論家の江藤淳氏(『閉された言語空間?占領軍の検閲と戦後日本』文藝春秋刊)の研究資料によって明らかになっているのです。

 これでも占領憲法を放置しておく「護憲」、或いはこのような占領憲法の系譜によってしか日本を統治できないとだけ証明するような「改憲」が必要か、と疑問を呈さざるをえません。日本国憲法は、そもそも検閲の嵐の下で施行されたものであり、以下のようなことが起きるのを止めることもできないのです。

 http://www.jiji.com/jc/c?g=soc_30&k=2010062200360

 ▲時事通信:人権委員会、内閣府に設置=報道機関の取材規制せず?法相方針

 その運用の危険性が指摘されることから、決して国会で可決されない人権擁護法案について、故・中川昭一元財務・金融担当相は「人権擁護法案に反対している自分に対して『3日か1週間で政治生命を終わらせられる』と言っている人がいる」と語り、前述の治安維持法に喩えたことがよく知られています。

 旧日本社会党系の千葉景子法相の頭の中には、例えば北朝鮮に対する政治的批判を加えただけで「君、それ差別だよ」と私たちを弾圧し、沈黙させるの図がすでに浮かんでいるかもしれません。現下の法務省は、まさにかつての内務省です。

 そのくせ、仮にも中韓朝3国による「反日」運動で「日本人は殺されて当然」などと吐かれても(過去に何度も吐かれているが)、決して人権委員会の議事対象にもされないでしょう。また、利権団体である部落解放同盟の利権を守る悪の装置であるとの指摘もあります。

 これを止めるには、検閲の嵐の下で制定された占領憲法ではなく、大日本帝國憲法の精神に基づき、それが自前の憲法であるがゆえに戦前の間違いを決して繰り返さないという臣民一丸の明確な決意がなくてはなりません。極めて個人的な検閲係→人権委員の感覚で、あなたの表現行為が犯罪であると認定されてしまう恐怖を、民主党政権は私たちに与えようとしています。鳩山失脚内閣の残党・千葉法相を許してはならないのです。

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民主党の「脱官僚」はウソ

皇紀2670年(平成22年)6月23日

 全体主義による官僚主導型社会システムが人間を疎外するというテーマは、これまでも文学や映画に於いて数多く描かれてきましたが、昭和60年製作・61年日本公開の英国映画『未来世紀プラジル』は実に秀逸です。英コメディ集団「モンティ・パイソン」でアニメーションを担当していたテリー・ギリアム監督が、前作『バンデットQ』以上に強烈な視覚イメージを炸裂させています。

 建物を張り巡らせるダクト(管)のメーカーCFが流れるテレビモニターを大写しにし、それらが爆発するという場面から始まる本作は、情報省職員の叩き殺したハエの死骸が混入するせいでテロ容疑者の名をタイプミスしたことに起因する不当逮捕をきっかけに、或る男(『エビータ』『パイレーツ・オブ・カリビアン』のジョナサン・プライス)の人生と夢(妄想)が動き出すさまを描いています。

 パイソンズのマイケル・ペイリンが出演しているほか、映画版スーパーマリオを演じた経歴を持つボブ・ホスキンスや『ロード・オブ・ザ・リング』のイアン・ホルム、そしてロバート・デ・ニーロが驚くべき役で出演しており、いわゆる大作映画とは違う趣ながら豪華キャストです。

 本作(の監督オリジナル版=米ユニヴァーサルスタジオによる不当な編集版ではない方)は、はっきり申し上げてその終わり方にまったくの救いがありません。どうも私は『ダンサー・イン・ザ・ダーク』や『マッチ工場の少女』など、この手の終わり方をする欧州映画に好きな作品が多いのですが、単なる偶然です。

 ギリアム監督が本作の由来と認めたジョージ・オーウェルの小説『1984年』では、平和省が戦争を継続させており、豊富省が食料自給を抑えて配給を統制し、真理省はプロパガンダを、愛情省は尋問と拷問を担当しています。こうした官僚機構による統制国家は、決して旧ソ連や現在の中共、北朝鮮のみならず、日本や米国にも部分的にそうと言える性質が見られると皆様は思われませんか?

 民主党は、昨夏の衆議院議員総選挙で「脱官僚依存」「脱官僚主導」を掲げて政権を奪取しました。公務員改革を約束し、行政のムダを徹底的に削除して社会福祉財源に充てると胸を張ったのが彼らでした。

 しかし、いざ政権交代が実現すると、民主党は公務員系労組を支持母体とする政党の間違いを露呈させます。事業仕分けは見せかけの政治主導に始まって財務官僚主導に終わり、官僚機構の集金・蓄財システムにほぼメスを入れないまま自民党とともに消費税率の引き上げを口にしてしまいました。

 その挙げ句、22日に菅内閣が閣議決定した「国家公務員退職管理基本方針」は、独立行政法人などに公務員が出向する「現役の天下り」を容認するものだったのです。

 http://mainichi.jp/select/seiji/news/20100622ddm001010002000c.html

 ▲毎日新聞:国家公務員 再就職指針、現役の天下り容認 改革に逆行 近く閣議決定

 私は、すべての「天下り」を「悪」とは申しません。懸命に公に尽くした者が定年退職時に退職金を受け取るのも当然だと思います。ところが、これらを全否定しているのが民主党であり、そのくせ「天下り」だけは、むしろその枠を拡大させました。

 このような方針を決定しておいて、デフレスパイラル(消費低迷で物価が下がり、私たちの給与が上がらない・下がったことによる、さらなる消費低迷の悪循環)にもかかわらず増税するという理由を菅直人首相は明解に説明してみなさい、と指弾せざるをえません。その指弾は闘いの夢(妄想)ではなく、官と民・中央と地方を対立させ続けて日本を分国化するような政治との現実の闘いなのです。

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トム・クルーズと「S」

皇紀2670年(平成22年)6月22日

 米国を代表する映画スターの1人として、実に息が長いのはトム・クルーズです。私が中学・高校生のころに憧れたのは、昭和61年製作・公開の米国映画『トップガン』(トニー・スコット監督)に於けるマーヴェリック役でした。米海軍艦上戦闘機F?14トムキャットのパイロットが大きな挫折を乗り越え、活躍する姿は本当に「かっこよかった」ものです。

 そして、恐らく多くの日本人にとって忘れ得ない彼の主演作は、平成15年製作・公開の『ラストサムライ』(エドワード・ズウィック監督)でしょう。本作の特色は、冒頭で日本の國柄について触れられていることです。これは古事記の一説を引用しているのですが、もはや國産み・國興りを習わない日本人のほうがその内容を理解できなかったのではないでしょうか。

 トム・クルーズは、非常に来日回数の多い米国俳優です。『ラストサムライ』で日本人俳優の採用を徹底したのも、プロデューサーとしての彼でした。日本での人気も長らく高かったように思いますが、ここ数年、或る出来事をきっかけに彼の人気が劇的に低下し始めたのです。

 それは、特に平成16年以降激化した彼によるサイエントロジー教会の布教活動でした。英国紙デイリー・テレグラフは「彼は異常者のようにサイエントロジーへの愛を夢中でしゃべっていた」と報じています。(該当記事

 日本でも、特段の宗教観、或いは政治思想をまったく持たない人々でさえ「ファンだった俳優や歌手が、例えば創価学会や統一教会の信者だと知るとがっかりする」らしいことは、少なくとも私の周囲でほとんどであり、これには私のほうが驚かされるものです。中には「創価学会員と知った或る芸能人のファンであることをやめたどころか、大嫌いになった」という人も決して少なくありません。

 平成17年には仏パリ市議会が、トム・クルーズによるサイエントロジー教会のロビー活動としての政治家への接触を禁じる決議をし、平成20年製作・21年日本公開の『ワルキューレ』(ブライアン・シンガー監督)では、彼がサイエントロジー教会の広告塔であることを理由に、独政府がロケーション撮影の一時拒否に出るなど、影響が出ています。

 これらは、ほぼ人間の本能的な拒否反応だと言っても過言ではないでしょう。これらカルトが何かを徹底して排除・排外する傾向にあることは、人間が生命を継承し、地球を保守しようとする本能またはそれに基づく実践に大いなるダメージを与えると自然に感じるのです。

 欧米各国政府がカルトと分類した団体だけでも世界中に多く存在し、既出のサイエントロジー教会創価学会、統一教会(世界基督教統一神霊協会)のみならず、オウム真理教幸福の科学、崇教真光、霊友会、幸福会ヤマギシ会、浄土真宗が、エホバの証人ファミリー・インターナショナル(旧 神の子供たち)らとともにその名を刻まれています。(政府の文書によってカルトと分類された団体一覧

 しかし、日本政府は創価学会の政治部隊を公党として認めてしまっていることから、各国のような作業による警告、すなわち「潜在的に暴力的になり得る」「金銭的問題を起こす」「精神異常、または異常行動の原因となる」といった可能性の議論を一切しません。単なる宗教、または新興宗教と「カルト(反社会的団体)」は違います

 また、彼らの主張には「大いなるウソにほんの1滴の真実を混ぜる」という特徴があり、非常に始末が悪いのも事実でしょう。カルトによる(ロビー活動のみならず)政治活動そのものをやめさせない限り、極めて排他的な精神性が政治に蔓延し、人類社会の恒久平和はいつまでも実現しません。共産主義が一種のカルトだと言われるのも、それが所以です。

 だからこそ、祭祀王たる天皇陛下が世界唯一の皇帝陛下である現下の人類社会にあって、宗教ではなく祭祀に生きてこそ「平和」と「環境」を守れると説くのが日本民族の果たすべき役割ではありませんか。祭祀であれば、ゆるやかな宗教の在り方さえ許容されますが、宗教それ自体は他の信仰をほとんど認めません。これが本当は人間の本能に障っているはずなのです。ゆえに、いわゆる宗教戦争は一種の異常行動と言えましょう。

 日本の果たすべき新たな役割を知ろうともせず、仮にも公明党がもう一度与党になるなど決して許してはならないのです。

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