２月２３日は、皇太子徳仁親王殿下ご生誕の日です。本年で５１歳になられました。心より御祝い申し上げます。

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　http://www.asahi.com/special/newzealand/TKY201102220537.html
　▲朝日新聞：死者少なくとも６５人　大聖堂の塔も崩壊　ＮＺ地震

　新国（ニュー・ジーランド）のクライストチャーチ市付近で２２日午前、マグニチュード６．３の地震が発生しました。昨年９月発生の地震に比べて震源が浅く、上下動が激しかったせいか建物の倒壊状況は酷く、現時点でも多くの死者を出しており、心よりお悔やみを申し上げます。また、行方不明者の安否が気がかりで、現地滞在の日本人も多いことから、ご家族の心中をお察し申し上げます。

　実は、かつて私が一度だけ出場した英語の弁論大会で題材としたのが、クライストチャーチ市を中心とした新国の歴史と自然に関するものでした。これは英語の先生と話し合った結果だったのですが、今でも思い出深い経験です。欧州人入植以来、英国人によって建造され、街の象徴だった美しい大聖堂の尖塔が崩壊したのは、極めて残念としか申しようがありません。

　http://mainichi.jp/select/world/news/20110222dde001030010000c.html
　▲毎日新聞：リビア　無差別空爆、死者累計５００人　カダフィ氏、退陣否定

　さて、昨日記事でも少し触れましたが、いわゆる「茉莉花革命」の気運とは、革命という物騒なものというより、反政府民主化運動の拡大とするべきでしょう。その利比亜（リビア）の市民に向かって国軍が無差別爆撃したというのですから、全く酷いものです（ただし、リビアの場合は必ずしもムアンマル・アル＝カッザーフィー閣下が諸悪の根源とは言えない）。

　しかし、外国人傭兵部隊まで雇ったとされる現政府に対し、空軍の軍人２名が空爆命令に反して亡命したといいます。とても自国民を虐殺することは出来ない、という彼らの大リビア国民（というよりリビアの内情を考えると部族単位）としての誇りがそうさせたのに違いありません。

　昨日、私は「警察官はその誇りと使命感に基づき、上からの指示に従ってやるべき仕事をしている」と書きましたが、この真意は、日本国民を守る気もない政治家の命令にでも従わねばならない使命感も彼らにつきまとう、ということでした。それが治安を守る公務員としての彼らの誇りを逆なですれば、田母神俊雄氏や一色正春氏、はたまた２１日記事でご紹介した警察官のような方が出てくるのは、やはり時代の必然なのです。

　ことここに至って、政府の空爆命令に従わなかった軍人を徹底的に非難する人はいないでしょう。そこにあるのは、自国を守りたいという想いであり、このような大混乱に墜ちてはじめて人間を救うのは、まさしく自然と生命の継承を保守したいとする人間そのものの本能にほかなりません。

　公務員がその規定に反する行動に出る時、それがわが国を守るものであるか否かが問われるのであって、決して国家解体の革命達成や公金の横領を目的とした各種公務員法違反が許されないのは、もはや御託を並べるまでもないでしょう。だからこそ自治労や日教組らの所業と、彼らの放漫に手を貸す民主党政治を許してはならないのです。

２月２７日・日曜日 静岡市に集合！
　http://blogs.yahoo.co.jp/yoshimizushrine/60761524.html
　▲世界遺産の吉水神社から：第７回『憲法無効論　公開講座』静岡大会の開催ご案内
　東京から１時間・大阪から２時間〜「復憲自主防衛」の論理武装を逃すな！　「愛国」の反対は「反日」ではない「無関心」である。

　２月２２日は、島根県隠岐郡隠岐の島町の「竹島の日」です。国際法上認められる「竹島の島根県への編入」が閣議決定され、県告示第４０号にて明治３８年に告示された日であり、県議会が平成１７年にこれを記念すべく制定しました。世界平和を希求するわが国は、韓国による武力侵略を許してはなりません。

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　主要メディアは全く報じませんでしたが、在日米国大使館前で２０日、沖縄県内の在日米軍基地排除を掲げる市民団体が抗議運動をしていたところ、参加者２名が警視庁に逮捕されました。

　http://www.labornetjp.org/news/2011/0220demo
　▲レイバーネット：アメリカ大使館には行かせない！〜無抵抗の市民２名が逮捕される

　このような運動、そして「レイバーネット」や「JANJANニュース」のことを「左翼」或いは「左翼ネットメディア」と呼ぶようですが、彼らの主張は確かに「無抵抗の市民がいきなり逮捕された」であり、同じことは彼らが「右翼の」と呼びつけて憎悪する市民運動に於いても起きています。

　訴える視点こそ違えど、わが国の自主独立を掲げる人々がやはり対米抗議運動をしていることはあり、私たちの間で「左翼活動家」「右翼活動家」と互いに書き立てて中傷しあっている間も、当事者の米国はまるで涼しい顔をしていることでしょう。例えばこの「JANJANニュース」過去記事に反論するなら、警察官はその誇りと使命感に基づき、上からの指示に従ってやるべき仕事をしているだけです。

　わが国の報道や教育は、仮に他国から珍しい動物が輸送されても生中継までしないのに、中共から東京都恩賜上野動物園に主として東部チベットに生息する白黒熊（または色分熊、ジャイアントパンダ）が運ばれる時だけは延々と報道し続けるような無気力・無思考・無批判な国ですから、肝心なことであればあるほどしっかりとは伝えません。

　http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPJAPAN-19636620110221
　▲ロイター：中東デモが中国にも飛び火、当局は厳戒態勢で封じ込め

　チュニジアに端を発し、今や中東諸国に飛び火した「茉莉花革命」なる市民運動の熱気が中共へ移るのは必然でした。そもそも彼らこそが日本に因縁をつける運動を隠れ蓑にしながら、平成元年の天安門事件以来ずっと多数の逮捕者を出しながら反体制の民主化運動を続けて来たのです。

　中東は非常に緊張した状態へと突入しました。中でも「革命」が起きているわけではないイスラエルが浮き足立っており、周辺国が親英米政権でなくなることを危惧しています。ともすればイスラエルと突発的なイランとの戦闘状態さえ想定しておかねばならないほどです。

　これがわが国経済に与える影響は極めて大きく、またもや日本の首相が交戦権も持たないくせにこれらの戦争に武器・弾薬を提供させられるなら、私たちはたまったものではありません。

　在日米軍は要らないと言いますが、占領憲法の護持を掲げる人がこれを主張するのは間違っています。米軍にただ依存しない国にするには、占領憲法を無効にするほかないのであり、その法理原則を履行してはじめて「争いをやめよ」「脅してくるな」と外国に言えるのであって、わが国は自己処理能力が決定的に欠けていますから、たとえ中東情勢をしっかりと伝えられても誰も理解出来ないのです。

　しかし、もしもイスラエルが英米にはしごを外された時、さすがの私たちも理解せざるをえなくなるでしょう。主に英米で財を成したユダヤ人が、いつまでもイスラエルを守るためにあらゆる駒を動かすとは限りません。世界中に（中共にも）散らばるユダヤ人にとって、イスラエルなど祖国でも何でもないのです。

２月２７日・日曜日 静岡市に集合！
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　▲世界遺産の吉水神社から：第７回『憲法無効論　公開講座』静岡大会の開催ご案内
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　産經新聞社の月刊誌『正論』３月号『編集者へ・編集者から』に、兵庫県尼崎市の警察官・辻祥隆さん（５２歳）が投稿しておられます。

　http://www.sankei.co.jp/seiron/
　▲Web「正論」

　この『正論』が真っ当な論文掲載誌か否か、或いは辻氏がお書きになった文言に失礼ながら不正確なものがあるように思う、といったようなことはともかくとして、地方公務員の警察官が処分覚悟で記された投稿をご紹介します。そのご覚悟は、文末にこう記されていました。

　”警察官という一地方公務員でありながら、ひいては信用失墜行為という地方公務員法違反になりかねぬ、規定に反して所属長の許可を受けずに所見を投稿するという行為に及んだ。確信犯である。立派な日本人である。”

　辻氏の所属を敢えて特定しませんが、表記のご住所がその管轄とは限らないようだ、とだけ申しておきます。その上で、私がかねてより申している通り、国家公務員や地方公務員が「左寄り」であれ「右寄り」であれ、公然と政治活動をすることは許されません。だからこそ国公労連や自治労、日教組らの所業は違法であり悪質だと申しているのです。

　しかし、公務員が「公に仕える所以」を論述することは、果たして禁じられた政治活動に当たるのでしょうか。そこが、田母神俊雄元航空幕僚長のいわゆる「論文事件」で論議を呼んだ点であり、日教組はけしからんが自衛官の論文はよいとするならば、ともすれば右派・保守派による「えこひいき」とされることもしばしばでした。

　確かに「えこひいき」は不公平です。私は、一色正春元海上保安官のいわゆる「尖閣ビデオ公開事件」についても、あくまで個人の判断が政府の判断より勝り、いわく「公開されるべき」とされたものが公開されることへの危機を指摘する声に、まるで耳を貸さないままこれを歓迎したわけではありません。

　思い切って申してしまえば、その政府が「公に仕えない」体制に成り果てているならどうか、ということなのです。立法府の国会議員の多くが、一体どこの国で議員バッヂをつけているのか分からない有り様で私たちを守る気もなく、公務員ばかりが「国家に尽くせ」では、田母神氏や一色氏、辻氏のような公務員が出てくるのも「時代の必然」ではないでしょうか。

　”私も、国家を、国民を守りたいと願っていた。天皇陛下を象徴として戴く、自由と民主主義の国、日本と日本国民をである。そして、私なりに、世のため人のためにと願い、警察官になった。”（中略）
　”拝命以来、「これが守ろうと思った社会か。守ろうと思った人々か」と吐露したくなる場面には幾度も出くわした。が、その都度、「いや、まだ捨てたもんじゃない」と思わせられる人々に出会い、拝命時の気持ちを持ちこたえて来た。それも限界だ。”

　これ以上の内容については、是非とも『正論』を買っていただいてお読み願うほかないのですが、何のために公務員の給与を常に一定に保っている（ゆえに現在は民間よりも一般的に高い水準とされる）のか、なぜ公務員に労働争議権を認めていないのか、ここをもう一度官民ともに考えて下さい。

　この問題を全く理解していないのが民主党なのです。公務員給与の大幅削減（大衆迎合）と争議権付与（自治労・日教組利権）を議論している時点で、政治家が公務員に向かって「仕事しなくていいよ」と言っているのに等しいではありませんか。自分たちが無能だからといって、それはない。

２月２７日・日曜日 静岡市に集合！
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　http://mainichi.jp/select/wadai/news/20110219k0000m040096000c.html
　▲毎日新聞：調査捕鯨打ち切り　「逃げ帰ってはいけない」不安や反発

　またもや民国連立政権がヘマをやらかしました。わが国が国際捕鯨委員会（ＩＷＣ）の調査捕鯨を、主要国として、そして鯨肉食文化を有する国として責任を持って担当していることについて、過去何度となくご説明し、多くの議論を経ましたが、政府が非合法の破壊行為（テロリズム）に屈して合法活動を打ち切らせるとは、民主党政治もここまできたかという思いです。

　かつてＩＷＣの日本政府代表代理として、時には敢えて「鬼の形相」で捕鯨反対国を一喝さえした手腕を持つ政策研究大学院大学の小松正之教授は「これほど悪しき前例となることはない」と大変怒っておられます。（画像リンク先は「東洋経済」昨年３月１２日記事）

　今さら「反捕鯨」の根拠について、その蔑視的人種差別の背景や薄っぺらい科学的根拠を批判するまでもなく、環境保護を名乗る団体がただのテロ集団でしかないことは、例えば「国際環境ＮＧＯグリーンピース」が米国でテロ集団認定され、連邦捜査局（ＦＢＩ）の監視対象になっていることをもってしても明らかで、いわば「海の狂犬」連中もこれに同じなのですが、欧米のいわゆる「反捕鯨利権」が本来果たされるべき組織解体を阻んで一向に進みません。

　私もかつて小松教授の主張されている通り、仮にも豪州がわが国を訴えるなら、むしろ有利であるから堂々と受けて立つべきだと書きましたが、対日訴訟を口にしたケヴィン・ラッド首相は失脚しました。

　わが国は十分に調査捕鯨の重要性を全世界に説明出来ていません。私たちが思っている以上に、根拠なき「反捕鯨」ばかりが喧伝され、恐ろしいプロパガンダは、まさに怪しげなる新興宗教と似た手法で、歌手や俳優といった広告塔を作り上げて行なわれています。

　沖縄県石垣市尖閣諸島沖の問題でも、菅内閣は私たちの安全を斬り捨てました。そして、南極海に於ける調査捕鯨員の安全についても「安全のため」と発表することで、やはり斬り捨てたのです。

　しかし、口先だけで前原誠司外相や枝野幸男官房長官のように「怒りをおぼえる」と言ってみたところで、実際に政府が調査捕鯨船を援護することは出来ません。占領憲法第９条のどこをどう読んでも、南極海に例えば海上保安庁巡視船や海上自衛隊護衛艦を派遣してしまえば、文字通り「武力による威嚇」に当たるため、憲法違反を問われてしまいます。

　自民党政権は「誤摩化し」「まやかし」の常習犯ですが、民主党は素人集団であるために、今回のような対外的間違いを分かり易いほどやってしまいました。恐らく自民党に政権が戻っても、小泉純一郎元首相が犯した「イラクへの海外派遣」のような米国からの受注案件でないため、やはり調査捕鯨船を護衛することなく誤摩化されて終わります。ただ「反捕鯨との戦い」なるものが選挙の票に代わるだけでしょう。

　私たちの文化を守ること、人類共通の財産である南極海の生態系保護をテロ集団の妨害から守るために、わが国は占領憲法を今すぐ無効にしなければならないのです。屁理屈を繰り出し合って改憲を論じている時間などなく、実は護憲では私たちの人命も環境も危ないと申して過言ではありません。

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　http://www.asahi.com/international/update/0217/TKY201102170527.html
　▲朝日新聞：韓ロ企業の北方領土開発問題、韓国外相「留意する」

　いわゆる「北方領土」の開発事業について、露国が韓国企業に参加させようとしていることは、３日記事で取り上げましたが、すでに露韓間で合意に達したとの情報があります。ちなみに、北方領土に関するわが国の立場は、法の原則に従って８日記事に述べた通りです。

　http://www.jiji.com/jc/c?g=int_30&k=2011021600916
　▲時事通信：北方領土への中国資本誘致強化＝北京で投資説明会−サハリン州

　また、露国は中共の水産会社とナマコ養殖の合弁事業を開始することで合意したとも発表していますが、現在のところ該当する企業は見当たらなかったとの大連市当局の報告を受け、中共商務部が「情報はない」としました。しかし、露国からの申し出があれば乗るつもりであるかのような発言もしています。

　私はこれまで、稚拙で感情的な対立を扇動するかのような訴え方はしてきませんでしたが、これはもうそろそろ日本が露国と喧嘩をするタイミングに達したと申してよいでしょう。

　露国は完全にやりすぎています。それこそ稚拙な戦略をさらけ出しており、ここまで足が出るのを待った甲斐があったというものです。

　しかし、本来ならばもう少し露国が下手を打つのを待ちたいところなのですが、現下のわが国政府はまるで仕事が出来ません。前原誠司外相は韓国の金星煥外交通商長官に「自制」を促したと報じられていますが、まさか「懇願」したのではあるまいな、と。

　島根県隠岐郡隠岐の島町竹島を韓国から取り返す以前に「懇願」の類いは絶対にいけません。だからこそ、もはや今の段階でわが国の反撃を決断しておくほかないのです。私たちは、野党や外務省に対して「在露日本国大使の（今度こそ正真正銘の）召還という決断を内閣に要求する」よう求め、露政府が前述の原則に従って領土交渉に応じない限り、大使館自体を閉鎖させるよう求めねばなりません。

　これは相当の手段であり、平常であればまず行なうべきでありませんが、日露関係はいよいよ異常な状態へと露国によって一方的に突入しています。そして、露国の泣きどころである経済的打撃を加えるべく、北方領土周辺海域の漁業取引に関する闇がないかどうかの国策捜査を開始し、露国との証券取引の停止、対露進出企業の引き上げ令、対露進出支援の某露証券会社に対する営業停止を言い渡すことなどまで検討すべきです。

　日本が露国と交わした最初の条約である日魯和親条約（安政元年当時）の締結以来、明治３７年２月８日に日露戦争開戦となった時、私たちは元来戦争行為自体がわが國體（皇室祭祀）に反することを知りながら、やむをえず世界最強帝政露に弱小明治日本が立ち向かいました。それは、地政学的に日本が露国を敵に回したままでは不安定であり、友好か否かの決着をつけねばならなかったからです。

　その後、露国は日ソ不可侵条約の一方的な破棄に於いて、やはりそのタイミングを計りました。ことここに至って、日ソ共同宣言とてまたもや露国に破棄されているようなものでしょう。これは平常な国家的感覚からして、残念ながらとっくに戦争が始まる危険水域に達しています。

　わが国の内情を言えば、未だ占領憲法の無効を確認していないため、このままでは憲法違反の政府が吹き飛んでしまいますが、やむをえません。危機意識なく私たちを危険にさらす政府のほうが、よほど国家の滅亡とともに吹き飛んでしまうものです。

　要は、ここまで話して露国を責め立てよと申しているのであって、簡単に露国が経済的困窮を暴露してまで現体制を崩壊させる戦争などするはずがありません。たとえ「どうしようもない」「口先だけ」内閣に対してでも、支持率浮揚の助言をするならば「露国と口喧嘩して来い！」とだけ申しておきます。つまらぬ会派離脱騒動などどうでもよい（本気でそれどころではない）ので、まずは野党が与党を責め立てるよう私たちは求めましょう。

２月２７日・日曜日 静岡市に集合！
　http://blogs.yahoo.co.jp/yoshimizushrine/60761524.html
　▲世界遺産の吉水神社から：第７回『憲法無効論　公開講座』静岡大会の開催ご案内
　東京から１時間・大阪から２時間〜「復憲自主防衛」の論理武装を逃すな！　「愛国」の反対は「反日」ではない「無関心」である。