世界五大嫌われ国家が明らかに
中共・共産党の対外工作が韓国の選挙に不正介入した疑いは、公式チャンネルの尹錫悦大統領非常戒厳宣布当日の動画や国会の弾劾決議に関する動画でも触れたように、まず中央選挙管理委員会が北韓（北朝鮮）系左翼・極左にまみれ、同系の最大政党・共に民主党に有利な判断ばかり下してきたことが前提にあります。
初めから尹大統領を罷免するつもりで始めた憲法裁判所の公判でも、尹大統領側が不正選挙疑惑の証拠を提出しようとすると、北韓工作員の文炯培所長権限代行（当時）が「必要ない」と隠滅を図ったため、まともに審議されませんでした。
よって「不正選挙はなかった」と主張しているのが北韓系左翼・極左です。しかし、開票の集計に用いられる韓国製電算機を輸入した他国でつぎつぎと問題が発覚し、中共や北韓による不正侵入（クラッキング）が容易だったことは、既に明るみになっています。
今回の開票参観人による告発を逆に警察へ告発した中央選管は、用意された言い訳を並べ、参観人の告発に真っ向から答えていません。どれも答えになっていないのです。
前回の大統領選挙では、辛くも尹大統領がギリギリのところで当選しました（さぞ当時の現場工作員は「油断したな！ この役立たずどもめが」と殴る蹴るの暴行を司令塔の工作員から受けたでしょう）が、六月三日の投開票に決まった次期大統領選は、共に民主党内第一回予備選（昨日、忠清北・南道）で九割の支持を得た北韓工作員の李在明氏が余裕で当選するよう完璧に仕込まれる可能性を否定できない状態のまま実施されてしまいます。
わが国が中共や北韓に隙を与えているとどうなるか、という大事故の例として私たち国民も思い知らされるばかりです。
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最新動画【選択的夫婦別姓】実は恐ろしい○○差別です！ダメ！ゼッタイ！
ところで、十八日の夜にも配信予定だった「財務官僚の噓のつき方と国会議員の騙された方」を取り上げる財務省解体デモの最新動画ですが、実は編集ソフトとＰＣの不具合（公式ブログの更新には影響ありません）でお見せできませんでした。お詫び申し上げます。目下、鋭意再編集中です（同じ作業を繰り返すのが大嫌いなのですが……）ので、今しばらくお待ちください。
さて、話を元に戻しまして、あくまで一機関の調査結果として、世界の五大嫌われ者が中共、米国、露国、北韓、イスラエルとわかりました。特に異論のない結果と申せます。
一方、調査時期はズレますが同じニューズウィークの記事にあった「世界の移住したい国」上位は、英連邦加州、日本、西国（スペイン）、独国、カタールでした（どうやら「潜り込み易い国」とも言えますが）。ここでは米国が九位に入っているものの、中共も露国も北韓もイスラエルも見当たりません。
つまり、よくある「好きな俳優」と「嫌いな俳優」といった調査に同じで、米国を「好き」と答える人と「嫌い」と答える人が一定数存在する限り「米国は世界で最も知られた国」ということです。わが国も、嫌いな国の十二位に入りながら、世界で二番目に好かれている限り「世界的知名度の高い国」と申してよいでしょう。
ところが、どうしても「好き」に該当する分野で答えてもらえない中共や北韓は、文字通り世界中の人びとが「平和の敵」「人権蹂躙」「極悪非道」といった点しか記憶していない、或いはそれ以外に何もない不毛の地なのです。
これらのような国と地域に配慮したり吞み込まれたりすることがどれほど恐ろしいことか、私たち国民も韓国国民もよく考えねばなりません。「駄目なものは駄目」と言える国でなければならないのです。
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皇紀2685年（令和7年）4月21日 10:50 PM
250421―2 国の好き嫌いでは無く戦争をする国か否かでは無い野かと言う気がする
遠藤さん今晩は ソロです。
一寸体調を崩しているので、コメントする気力が湧かなかったのですが、なんとか回復してきました。世界嫌われ国5ヶ国ですか？ 共産シナ、米国、ロシア、北朝鮮、イスラエルですか、全て国内に問題を抱えて居そうなっ国亜或いは、戦争を既にやっている国なので、選んだ理由が、政情安定の如何だと直ぐに判るし同感ですね。
でも好きな国となると、やはり人に因って、基準が様々異なっている様に思えますね。まぁそれはそれでよいbのかもしれませんがね、上位に挙げられた国でも、実際に行って生活してみなければ判りませんからね。でも宗教国家は絶対に入っていませんね。やはり習俗や社会常識が異なりっ制限が多いと、人気が有りませんね。
でも本当の意味で選ぶべき国は、是からの三浦が明るい国では無いか問わy￥田氏は思いますね、逆に既に零落、或いは未来に期待が持てない国、特に欧州の先進国と言われた英仏独が入って居ないのには時代を感じますね。 殊に仏国はパリ五輪は、低いモラルが透けて見える目に見えない部分の国歌の基礎的な部分がお粗末だと、バレちゃったのが多きい。
それに仏国は既に農業が主体の国家ですからね。 世界中で、米ソの武器の開発競争に煽られていた頃の軍需産業への期待も、既にsボンで居て、結果、造船・重機 それに航空機の開発競争も、競う理由を見失っている館があります、燃費でも速度でも乗り心地でも無い
となれば、残るは安全性だけですが大きな事故が起こって居ないのが災いしているかも。
結局イノベ－ションへの期待が薄くなって終えば、モチベ－ションも持ち様が無いと言う悪循環に加えて、「地球温暖化」の嘘は、自tっすは既に小氷期に入って10年経っているというのに、未だに温室効果ガスの制限を技術大国の筈のドイツが叫んでいる始末では、っそりゃああ、信用も何もあった者ではない。
其れにトランプ氏も改革は宜しいが、ならば、米国がイノベ－ションを自前で生み出せる国だとでも思っているのだろうか、米国に助言するとすれば、文化を自力で創れる様な無化足のレベルに戻す為には他に遣るべき事があるだろうと言いたいが一朝一夕に出来るは無いから、長期計画を立ててやるべきだが、その前に精神文明を立て直すべきですね。