【日曜放談】
　サッカー日本代表（主将＝吉田麻也選手）は二十五日、横浜国際総合競技場（日産スタジアム）で開かれた国際親善試合で約十年ぶりに韓国代表と対戦し、３－０で圧勝しました。政治的にこれを語りたくなかったため日を置きましたが、韓国の文在寅大統領はこれを大いに政治利用していたため、繰り返された大惨敗で韓国国民から非難を浴びています。

　北朝鮮工作員政権としては、何としてもわが国をどのような形ででも駆逐したかったのでしょうが、十年前の「日本勝利」は繰り返されたのです。

　しかも、大迫勇也選手（ブレーメン）からの山根視来選手（川崎フロンターレ）、鎌田大地選手（フランクフルト）、そして江坂任選手（柏レイソル）からの遠藤航選手（シュツットガルト）らがゴールポストを揺らしたのに対し、韓国の金太煥選手はやたらと日本選手のユニフォームを引っ張る妨害行為に終始し、李同俊選手に至ってはボールとは無関係な場所で肘を振り上げ、後方にいた冨安健洋選手（ボローニャ）の顔面を直撃、下の歯を折って口内出血させました。それでも、いやそうであったからこそ韓国は勝てなかったのです。

　この日はＶＡＲ（ビデオ・アシスタント・レフェリー）が導入されていなかったため、李選手がお咎めなしに終わったのは納得がいきません。韓国代表は他の試合でもこのような行為を繰り返してきました。

　戦いの場で熱くなるのは分かりますが、喧嘩をしているのではないのです。ルールを守れず「問題にならなければ儲けもん」といった態度は、日韓外交の場でも「終始基本的な韓国政府の態度」と申して過言ではありません。

　韓国側サポーター（応援団）にしても、日本サッカー協会がスタジアム内で繰り返し「（武漢ウイルス感染流行のため）スタンドで声を出したり、指笛を鳴らしたりする応援行為をおやめください」とアナウンスしていたにも拘らず、韓国代表がチャンスを迎える度に「大韓民国！」と大声を出し、指笛を鳴らした行為が問題になりました。

　私は平成十二年のＦＩＦＡ世界杯日韓大会に於ける韓国人サポーターの心ない態度を、未だに忘れられません。日本代表の敗退後、韓国代表を応援しようとしていた私たち日本人を前に「日本が負けてスッキリした」というような発言を繰り返したあの日のことです。

　そもそも開催国選定の段階で日本単独開催を邪魔し、割り込んできた韓国に、多くの日本人が非常に嫌な感情を抱いたあの時から、対日ヘイトスピーチ（日本憎悪差別扇動）に対抗する「嫌韓」が顔を出し始めました。それまで日本人が声に出さなかったことです。

　むろんかつての大韓帝國（李王朝）と大日本帝國が日韓併合条約を締結した時から相互に負の感情が沸いたのは事実でしたが、それを乗り越える機会は何度もあったはずです。

　わが国も朴正煕政権下で中共に寄っていった田中角栄首相がそれを台無しにしましたし、韓国は朴政権以外ではほぼ全てその好機を無視し続けました。

　このようなスポーツ競技ですら韓国側が政治的に「日本を倒せ」とわめき、私たちもどことなく「韓国にだけは負けたくない」と意地になってしまいます。それが世界中を見渡しても隣国同士の熱い闘いという常ではありますが、試合中に暴力をふるう韓国人選手を見逃してはならないのです。

　世界各国が迷惑しています。

小池都政が飲食店いじめの極み 「コロナ試験」強要の非道

　協力金が欲しければ“コロナ試験”の全問正解が条件とはむちゃくちゃだ。緊急事態宣言の解除後も、東京都は飲食店などに…

(日韓ヒョンデDIGITAL)

　もはやこの「緑の厚化粧ババァ」には、わが国の恥である猥褻紙からの記事引用がお似合いでしょう。

　全国の飲食店が武漢ウイルス（新型コロナウイルス）流行の温床のように指されて以来、各店舗では感染対策を必死に講じてきました。入店時のマスク着用に消毒液の設置、検温、客席を減らす、莫迦げた衝立の設置など、客が来ないにも関わらず対策費用はかさむばかり。

　東京都の小池百合子知事は、都内の飲食店に恨みでもあるのか、或いは彼らを一網打尽にして街の再開発計画にでも利権がらみで着手したいのか、とにかく脅迫的な言辞を弄して私たち国民を苛め抜く先頭に立っています。

　都民を試すような汚い真似をするのなら、己こそ「知事適格試験」なるもので試されてみろというのです。全問正解できなければ即辞任しなさい。東京都総務局も、これほど愚かな制度を恥ずかしく思わないのでしょうか。

　ついでにかつて自民党系の県議会議員を「ヤクザの集団」「ゴロツキ」などといい放った静岡県の川勝平太知事も、今度は国土交通省の有識者会議の福岡捷二座長（中央大学研究開発機構教授）を「（東海旅客鉄道の）御用学者」などとわめき散らした罪で小池都知事と同じ処分にすべしです。

　自分の無茶苦茶な思い込みによる暴論に同調しない・できない見識を指して暴言を吐くとは、まともな人間ですらありません。以前に申しましたが早稲田大学政治経済学部教授時代の「女子学生を妊娠させ堕胎させた」問題について、そろそろ各社報道すべきなのではないでしょうか。

Joe Biden stumbles on steps of Air Force One

The US president stumbled while boarding Air Force One on his way to visit to Atlanta, Georgia, to meet with Asian American community leaders. Biden tripped on the steps up to the plane, before recovering and carrying on unaided, turning to salute at the top. The 78-year-old fractured his right foot in November 2020 while playing with his dog Major…

(YOUTUBE)

　中共の数多ある悪行に端を発した亜州系米国人襲撃事件を受け、ジョージア州アトランタを訪問したジョー・バイデン老人は、満足にボーイング７４７に搭乗するためのタラップを駆け上がることもできません。この足腰の弱さは、そのまま現在「米政府」としている民主党体制の致命的な弱さを表しています。

　不正をしなければ選挙に勝てない民主党の弱さは、常に戦争という形で虚勢を張ることによって覆い隠されるのです。或いは、そこに至るまでの交渉能力のなさや、平然と嘘をつくことで始まるのが戦争と申せましょう。

　これがそのまま中共の共産党にも当てはまります。人民の人権を踏みにじって威張り散らすしか能がない愚かな老人たちは、東南亜諸国を莫迦にして南支那海を荒らし、台湾を攻撃、そしてわが国に襲い掛かるのです。

　二十三日記事で申したように、米中の外交交渉はバイデン体制が圧されて終わりました。しかし、米太平洋軍は違います。軍は出鱈目な体制移行の影響を受けにくいので、中共に対して一歩も譲らない姿勢を連邦議会（議会のほうが共和・民主共に対中強硬で一貫している）でも強調しました。

　もう一度申しますが、もはやわが国が独自に対処しなければなりません。現行憲法（占領憲法）を「憲法」と妄信してきた私たち国民は、いよいよ米軍の占領体制から脱却し、むろん米軍と協力しながらも主体的にわが国の防衛に動かなければ、もはや米国は当てにならないのです。

　沖縄県石垣市尖閣諸島の魚釣島にでも第十一管区海上保安庁と海上自衛隊の施設を（仲もよくないことですから）二つ建ててしまい、保安官と自衛官の各常駐（各交代勤務）を実行しなければならない時がきました。

　未だ連日のように汚らわしい中共公船が周辺海域に違法侵入してきますが、恐らくやつらはわが国がこれを実行に移していないかどうか監視しているのでしょう。すなわち、自国領を守るために主権国家がすべきことを日本がしているかどうか中共は気がかりでならず、一方でわが国はその当然の措置をまるで講じていません。

　目下「中国人不吃這一套（中国人はその手は食わない）」が中共で流行っているようですが、早速中共がわが国にいつものごとく「慰安婦（正体＝韓国人妓生）で人権侵害の国が」だの「歴史を顧みろ」だのとわめいてきたので「もう日本人はその手は食わない」と返せばいいのです。

フジ、日テレも外資２０％超、総務相、確認する

　武田良太総務大臣は２３日の記者会見で放送法が外資規制（２０％未満）している中で、フジメディアホールディングスと日本テレビホールディングスも外資比率が２０％を超えていることを記者団に指摘され「 事実関…

(エコノミックニュース)

　菅義偉首相に関連する疑惑の第一弾となった東北新社問題ですが、当の衛星放送事業認定を取り消された東北新社はかすり傷で終わっています。なぜなら、対象とされた洋画専門チャンネル「ザ・シネマ４Ｋ」の契約者数はわずか七百人未満だったからです。

　総務省と放送法と東北新社を巡る指摘から、フジテレビと日本テレビが外資規制に違反しているのを見逃されていると糾弾された武田良太総務相は、果たして今後何と答えるのでしょうか。

　この質問をしたのは、当時大阪府の橋下徹知事と訴訟対決を繰り広げた岩上安身氏のＩＷＪ（インディペンデント・ウェブ・ジャーナル）の渡会裕記者ですが、恐らく放送業界の常套手段と百も承知で突いたに違いありません。

　それは放送法第百六十一条に、外国人の株式について「その氏名及び住所を株主名簿に記載し、又は記録することを拒むことができる」とあり、本来議決権割合が二十％を超えていても名義書換を拒否し、議決権行使を制限することで上限ギリギリに抑えるという手口です。

　フジも日テレもこの汚い手を使って認定取り消しを免れてきました。これをいつまで見逃し続けるのかという総務省に対する指摘なのですが、武田総務相は恐らく「放送法に則って適切に運営されているものと承知している」とか何とか答えるのでしょう。

　現行の放送法は、日本放送協会（ＮＨＫ）に関しても解約権のない契約をうたい、それ自体が違法状態の法律です。まさに前代未聞の悪法と申して過言ではありません。

　当該条文についても外資規制を骨抜きにするもので、おかしな表現ですがその法そのものが法を破っています。フジも日テレもいわゆる「韓流狂い」が激しいのですが、コンテンツ料の安い韓国ドラマで放送枠を埋めてしまいたい各局の財政事情はともかく、わざわざ日韓合同のアイドルグループ「ＮｉｊｉＵ」のプロジェクトを独占した日テレは、異様なまでに積極的だったと申せます。また二十二日記事で申したようなことの背景に外資規制逃れ（韓国系が多い？）が疑われるのは必然でしょう。

　報道は権力です。私たち国民から見て不公正で不公平な権力は、それを是正しなければいけません。その自覚のない放送事業者の免許を剥奪し、立法権力（国会）は直ちに放送法を大きく改正するよう求めます。

　十八日記事で取り上げたＬＩＮＥの件。主体事業の重要な部分で一度大きな嘘をついた企業は、何度でも平気で嘘をつきます。

　行政から報告義務を課せられ、慌てて記者会見を開いた出沢剛社長は、もはやＬＩＮＥのシステム上の、技術的なことの何を知っているでしょうか？　ユーザーのデータのうち、ここが大事なのでもう一度申しますよ、ユーザーのデータのうち画像などのデータを国内に移転させると説明したということは、ユーザー同士のトークなどのデータをＬＩＮＥおよびＬＩＮＥから委託された者が覗き見るということです。

　彼は「国内に移す」とはいいましたが、韓国人や中共人に盗み見られることはないとは一言もいっていません。

　ＬＩＮＥと組んだソフトバンクごと地獄に堕ちてしまいなさいといいたい。

カズオ・イシグロの警告が理解できない、リベラルの限界（御田寺 圭） @gendai_biz

2017年にノーベル文学賞を受賞した小説家カズオ・イシグロ氏の、あるインタビューが各所で大きな話題になった。そのインタビューが多くの人から注目されたのはほかでもない――「リベラル」を標榜する人びとが自分たちのイデオロギーを教条的に絶対正義とみなし、また自身の感情的・認知的好悪と社会的正義／不正義を疑いもなくイコールで結びつける風潮の高まりに対して、自身もリベラリズムを擁護する立場であるイシグロ氏自身が、批判的なまなざしを向けていることを明言する内容となっていたからだ。…

(現代ビジネス｜講談社)

　さて私は、英国のカズオ・イシグロ（石黒一雄）氏について平成二十九年十月六日記事に記しました。是非もう一度お読みください。

　私も連日のように「多様性といっている人たちが最も排他主義で他人の自由を軽んじる反多様性主義者」だと申してきましたが、イシグロ氏がこれとほとんど同じことを書いて世界中のリベラル派に警告しています。氏はリベラル派です。

　この記事の筆者の言葉通り「私のような末席の文筆業者がするのではなく、世界に冠たるノーベル文学賞受賞者がすることにこそ大きな意味がある」のであり、権威主義ではなく単純に「よくぞいってくださった」との思いがあります。

　実はこのリベラルを標榜してきた人びとの偏狭さに最も早く気づいたのが保守派でした。多様性という主張の致命的な矛盾によって最も激しく攻撃されたからです。

　イシグロ氏の投げかけに、わが国の対日ヘイトスピーチ（日本憎悪差別扇動）活動家・政治家たちはまともに答える能力をきっと持っていません。それがどれほど恥ずべきことか、思い知るがいいのです。