ＭＧＭのミュージカルスターと言っても、もうあまりご存じない方のほうが多いかもしれませんが、ジュディ・ガーランド主演で昭和２９年にワーナー・ブラザーズが製作した米国映画『スタア誕生』は、のちの『マイ・フェア・レディ』などで知られるジョージ・キューカー監督が、昭和１２年製作・１３年日本公開版の再映画化に挑んだ名作です。ひょっとすると、皆様には昭和５１年に製作されたバーブラ・ストライサンド主演版『スター誕生』のほうが知られているかもしれません。

　本作は、大スターのジョン（ジェームズ・メイスン／クリス・クリストファーソン）が、場末のクラブ歌手だったエスター（ジュディ／バーブラ）と結婚し、彼女が大スターになっていった途端、そのことを誰よりも望んでいたはずだったにもかかわらず、自殺してしまうというものでした。その原因としては、男のプライドが傷ついたということもあったでしょう。

　しかし、或る種の望ましい環境を手に入れる目的が達成されると同時に、まるで逆の結果をもたらすということは稀にあります。例えば、平成２年製作・３年日本公開の米国映画『ホーム・アローン』の主演で一躍子役界の大スターになったマコーレー・カルキンが、そののち両親の別離によって彼の稼ぎをめぐる裁判沙汰にまでなったのは典型的です。

　事実婚状態だったことはさておき、彼の両親は彼が大スターになることを夢見て、家族の幸福を思い描いていたでしょう。ところが、目的が達成されると一家離散という結果が待っていました。

　このような「目的」と「結果」の関係では、大阪（伊丹）空港問題にも同じことが当てはまるでしょう。かつて騒音問題を提起し、空港反対運動を大写しにしていたはずの周辺自治体が、今や空港の存続と離発着数の増加を政府に要望しています。

　http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20100630-OYT1T00551.htm

　▲讀賣新聞：伊丹空港周辺１１市、発着回数増を国に要望へ

　あの「静かな暮らしを返せ」と叫んでいた反対運動は、一体どこへいったのでしょうか？　扇動していた左翼団体はどこへ？　関西国際空港ができ、望んでいたはずの伊丹空港廃止の方針が決まりつつあるという目的の達成を目前にして、もう結果が逆に転じています。空港廃止で経済効果が逃げていく現実から、今度は貧困問題などと叫ぶのでしょうか。

　このことと沖縄県の在日米軍普天間飛行場移設問題も大して違いはありません。いわゆる反戦地主が「他国の軍隊に土地は提供しない。自衛隊なら提供する」と言うならまだしも、彼らは国家安全保障と経済効果を一切無視して基地反対運動をしていますから、いざ本当に政府が目的を達成させると、恐らくまったく逆の結果を求め始めるでしょう。

　究極を申せば、改憲運動も同じなのです。占領憲法の改正を待ち望んできたはずの方々が、いざ民主党への政権交代で「改憲反対」を言い始めています。なぜなら、鳩山由紀夫前首相や小沢一郎前幹事長の改憲案には当然賛成しないからでしょうが、空港や基地に対する左翼の反対運動と同様、国家の基軸が何であるかという大前提もなく政治運動をしてきたからに他なりません。

　国家に対してでも、家族に対してでも、その基軸がブレているからこそ、目的と結果の関係が逆転し、人間は非常に苦しくなります。自前の憲法を復原すること（家族や友人との相和を説いた教育勅語もこれで復原される）でしか、そのような苦しみから逃れられる手段はありません。そう、大日本帝國憲法の復原は、真正護憲論実践の目的ではなく手段なのです。そのことに早く気づかない限り、私たちはいつまでもこのような政治運動に振り回され続けるでしょう。

　世界でも上位と言われる施設充実度（日本の空港では唯一）を誇る関西国際空港を生かすも殺すも、わが国の航空運輸をどう設計するかにかかっています。在日米軍を撤退させて仮にも沖縄県が他国の侵略を受け、死者が多数でたとき、政府は県民に何と説明するのですか？　地政学の見地からも沖縄県を守るならば、機動できる国軍を起く必要がありますが、それが占領米軍の置き土産（日本国憲法）の改正によるとは、何かの悪い冗談でしかありません。

「日本よ、立ち上がれ！」決起集会

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自前の憲法が暮らしをよくする！

　日本に入国した直後の１６世帯４６人の中共福建省出身と見られる支那人が５?６月、大阪市に生活保護を申請し、うち１３世帯３２人に受給開始決定をしていたことが分かりました。

　http://www.asahi.com/national/update/0629/OSK201006290114.html

　▲朝日新聞：入国直後の中国人４６人が生活保護申請　貧困ビジネスか

　このような日本の安全保障問題とさえ言える事案には日々あえて目を伏せる朝日新聞社ですら（と決めつけると失礼ですが）「入国段階から生活保護を目当てにしていた可能性が高い」との市担当者コメントを記事にし、外国人を利用した新たな貧困ビジネスの可能性に言及しています。

　貧困ビジネスとは、生活保護ビジネスとも言われ、以下の動画に分かり易くその実態の一部が説明されていますが、これもかのＴＢＳ系列で放送していた『THE NEWS』の特集映像です。

　▲生活保護ビジネスの闇 (1)

　http://www.youtube.com/watch?v=g-Ra4L1IsTw

　▲生活保護ビジネスの闇 (2)

　この動画は国民が知らない反日の実態?貧困ビジネスの正体で紹介されていたもので、路上生活者から生活保護費を回収していた団体が「同和問題に取り組む内閣府認証のＮＰＯ法人」を名乗りながら内閣府に認証された実態がないことや、「考えよう人権」「外国人問題」などと書かれた団体本部が解体業者だったことから、私たちの税金から賄われている生活保護費でカネを稼ぐ悪質なビジネス（生活保護法違反）の背後に、人権左翼や部落解放同盟の関与を指摘しています。

　一方、問題の本質は大阪市も言っているように、旧厚生省通達に「生活保護対象外国人は定住者に限る」というものがあることです。これにより、「すでに日本国籍を取得している親類の支那人を介護するためだ」と語る入国したての外国人への支給は、簡単に認められてしまいました。

　地方自治体も困惑するような国家意識の低い政府と、人権の名のもとで貧困ビジネスに及ぶ団体の存在を私たちははっきりと認識し、これらをなくさなければなりません。

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　平成１４年製作・１５年日本公開の香港映画『インファナル・アフェア（無間道）』（アンドリュー・ラウ＋アラン・マック監督作品）は、マフィアに潜入捜査中の警察官（トニー・レオン）と、警察に潜入するマフィア（アンディ・ラウ）の物語です。のちに米国映画界がこれを『ディパーテッド』と題してリメイクしました。

　警官として潜入捜査に苦悩する男と、善人になろうとして警察内部で地歩を固める男の対照的なさまは、実に見応えがあり、本作には２作の続編が存在しています。しかし、一度嘘をついた善人ぶるマフィアは、その嘘を隠すためにさらなる嘘を重ねることになり、最後は驚きの結末を迎えるのでした。

　昨夏の衆議院議員総選挙で政権交代の原動力になった民主党の政権公約について、まるで守れないまま７月１１日投開票の参議院議員選挙向け公約を修正した現執行部に対し、小沢一郎前幹事長が「約束したことを守るのが政治だ」と反発、それに枝野幸男現幹事長が「大衆迎合だ」、野田佳彦財務相が「意味が分からない」と反論しています。

　確かに、民主党の公約破りは酷いものです。とはいえ、最初から守られては困るような公約や党の方針もありました。行政コストがかかるだけでほぼ経済効果のない子ども手当の満額支給や、韓国民団のためだけと言っても過言ではない外国人地方参政権付与法案、日本分国化計画とも言える地方主権構想などがそうです。

　それらを守りきれという小沢前幹事長と、事業仕分けで官僚の集金・蓄財システムをほとんど温存させたまま民間企業（「廃止」とされたＧＸロケットの開発関連企業だったＩＨＩの子会社ギャラクシーエクスプレス）を倒産させた枝野現幹事長らの開き直りが、「小沢派」「反小沢派」の規定路線に沿って対立した形ですが、まったく政策論争としては意味がありません。

　小沢前幹事長の腹の内までは知りませんが、恐らく政治とカネの問題を起こしたことによる世間の冷たい風に当たって、あたかも庶民の味方を演じて「消費税増税をするな」「高速道路は無料にせよ」と言っているだけではないでしょうか。つまり、善人ぶる悪人です。

　人間を善と悪の二元論で語る宗教のようなことは避けますが、皆様には少なくとも、よもや「小沢さんは悪いことをしたが、政治家としてはよいことを言っている」などと騙されないよう気をつけて下さい、とご忠告申し上げます。何度でも書きますが、親小沢・反小沢の差なく民主党議員たちのしていることは政策論争になっていません。

　小沢前幹事長は選挙に勝ちさえすれば何でもよく、結果の如何を問わず党内で「小沢待望論」が出るのを待ち望み、また自らそのための演出をしています。この度の言動は、ただそれだけの意味しかないのです。当然、政界再編も睨んでのことでしょう。

　選挙期間中のこのような騒動そのものが民主党のための見せ物であり、しかも菅直人首相の消費税増税に関する発言の変化といい、党の法定ビラ１号には掲載していた「消費税」の文言を２号で消したことといい、善人ぶる悪人しか出てこないものですから、まるで面白くもありません。現体制に対して私たちがすべきことは、皆様もうお分かりのはずです。

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自前の憲法が暮らしをよくする！

　特に米国映画にヘンな日本人が登場することは、しばしばあります。例えば、昭和３６年製作・公開の『ティファニーで朝食を』（ブレイク・エドワーズ監督　オードリー・ヘップバーン主演）では、ミッキー・ルーニーが眼鏡をかけた出っ歯の日本人を演じ、やたらと口やかましく登場しました。

　昭和６１年製作・日本未公開（ビデオ発売）の『ガン・ホー　突撃！ニッポン株式会社』（ロン・ハワード監督　マイケル・キートン主演）に至っては、当時の日米貿易摩擦と日本のバブル経済を描いて或る意味人種差別的であり、山村聰がなぜ出演しているのかも分かりません。

　２５日に開幕したＧ８サミット（主要８か国首脳会議）では、就任２０日目の菅直人首相が会話の輪に入れず、１人ポツンとニタニタ笑って誤摩化していたことが報じられましたが、記者会見だけで雄弁であることは国際会議出席の意味がありません。

　故・中川昭一元財務・金融担当相が全会議日程終了後の記者会見で「泥酔したような醜態をさらした」とメディア各社は報じましたが、重要なのは会議に出席して日本の立場を主張することであり、中川財務相はその職務を全うしていたにもかかわらず、明らかに体調不良のまま会見の場に引きずり出され、ままならなかったことは、本来帰国してからの会見に変更しても何の問題もなかったはずです。随行の財務官僚は何をしていたのでしょうか。

　このような国際会議では、議場でだけではなく、ちょっとした合間の首脳同士の雑談も重要で、麻生太郎元首相などは菅首相と同じように就任間がなくても、その社交性は国内だけのものではありませんでした。他国の首脳の肩をポンと叩いてアッという間に打ち解けていく、その能力こそが、語学力以上に日本の首相に求められることなのです。

　菅首相のような、つまり一瞬ニコラ・サルコジ仏大統領に目線を合わせてもらった途端、「まさか話しかけられたら話せない」とばかりにスッと目を逸らすような態度では、ますます「日本人は何を考えているのか分からない」と欧米の対日誤解を招くだけではありませんか。

　首相が短期間に変わると言えば、媚中・反日とさえ揶揄されてきたケヴィン・ラッド豪首相が２４日、辞任しました。「反捕鯨」を鮮明にして自ら外交問題化させ、日本に向かって国際司法裁判所に提訴するとまで息巻いていたラッド首相は、国内政策の数々の失態が祟って支持を失い、ついに失脚しています。

　「反日」「反捕鯨」「反保守」のような「反?」の思想を掲げる人物に一国の首相は務まりません。菅首相は（自らの態度のせいもあって）まだほとんど各国に知られていませんから、そのうちに今度こそ長続きする「保守」の人物を首相にしましょう。

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　平成１４年製作・公開の米国映画『トータル・フィアーズ』（フィル・アルデン・ロビンソン監督）は、トム・クランシーの小説『恐怖の総和』をいくつかの改変を加えて映画化した、いわゆる『レッドオクトーバーを追え！』などの「ジャック・ライアン」シリーズです。ここでのライアンは、若きＣＩＡ（中央情報局）情報分析官という設定になっています。

　米国本土が核攻撃にさらされるという場面では、かなりの放射線障害に関する無知をさらけだしていますが、米露両国首脳が互いに不信感を募らせ、或る種の恐怖心から開戦に踏みきるのかという緊迫感の演出は見事でした。

　米国で炸裂した核兵器が実は露国のものではなく、第４次中東戦争（昭和４８年）のころに米国自身がイスラエルへ極秘提供したものだったことが判明。裏で偏狭な国粋主義者や武器商人、露国軍の反乱分子らが米露の対立を煽って漁父の利を得ようと仕掛けられた「恐怖の総和」だったのです。

　例えば、支那事変の口火を切った昭和１２年７月７日の盧溝橋事件にしても、国民革命軍第二十九軍がまず先に大日本帝國軍へ向けて発砲したことが明らかになっていますが、それが支那人による偶発的なものだったのか、或いは計画的なものだったのかは未だよく分かっていません。

　はっきりしていることは、昭和１０年７月２５日から開催されていた第７回コミンテルン大会で抗日戦線の重要性が主張され、コミンテルン（露国で結成された共産主義の国際組織）支部である支那の共産党が動いていたことです。第二十九軍はそのような彼らの指導のもと、共産党が完成させた抗日人民戦線の一翼を担っていました。

　これも日本に対する恐怖を共産主義者たちに扇動された支那人の抗日意識だけが突出し、始まってしまった戦争だったのかもしれません。そのおかげで戦後の日本人が対中謝罪のし通しでは、間尺に合わないというものです。支那人は、本来憎むべき共産党をなぜ未だに捨てないのでしょうか。

　今月、昨年の日中防衛首脳会談での合意に基づき、自衛隊と中共人民解放軍による部隊レベルの交流が兵庫県伊丹市で行なわれていました。そこで范長龍上将から自走榴弾砲の射程を尋ねられた自衛官が機密事項として回答を拒否したところ、彼らは「この砲の自走速度が１６キロとは遅すぎるね」と発言したといいます。「日本の情報はとっくに漏れている。我々は把握しているぞ」という意味だったのでしょう。

　http://www.zakzak.co.jp/society/politics/news/20100626/plt1006261509001-n2.htm

　▲夕刊フジ：友好どころかピリピリ…自衛隊と中国人民解放軍が初交流

　今度は日本人のほうが恐怖にかられて抗中意識を突出させ、コミンテルンのようなどこかの莫迦に扇動されて戦争に巻き込まれてしまいそうです。民主党や自民党にもいるような媚中・屈中の政治家は、まさにその道具でしかない、決して日中友好に寄与などしないということを、私たちは知っておかねばなりません。

　いえ、産經新聞社が言及している「民主党政権の屈中姿勢」を言うなら、前述の通り自民党にもあり、創価学会＝公明党も負けず劣らず、社民党や日本共産党は言うまでもないことから、日本の既成政党は戦争回避に役立たないでしょう。

　恐怖の大元、つまり占領憲法第９条違反の自衛隊を大日本帝國憲法の復原で合憲化もせずに解釈改憲で誤摩化してきた日本政治は、その恐怖の総和を生み出す「ほころび」のようなものです。中共が本当に知っていることは、これに違いありません。だからこそ、彼らは日本近海に度々侵入したり、日中中間線の境界を狙ってエネルギー資源を横取りするようなことができるのです。

　日本は毅然としてこそ世界平和を提言できる国家になります。

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