中韓、広島へ酷いののしり
http://www.focus-asia.com/socioeconomy/photonews/425580/
▲フォーカス・アジア：広島の平和記念式典に１００カ国が参列、日本が“被害者”アピール・・中国紙報道に「ツラの皮厚すぎ」「アメリカに対する反発？」―中国ネット
http://www.focus-asia.com/socioeconomy/photonews/425599/
▲フォーカス・アジア：日本人の広島センチメンタリズムは“安っぽい感傷”・・韓国紙の主張に韓国ネットは「被害者としての日本しか宣伝してない」「謝罪しない日本にため息」
私は昨日、毎年欠かさず用意してきた「米軍による広島への原子爆弾投下」について、初めて記載しませんでした。ところが、日本放送協会（ＮＨＫ）の調査で、私たち国民の約七割もが広島への原爆投下の日時を正しく答えられなかったといいます。思わず記載しなかったことを後悔しました。
このようなことだから、二日記事で申したような被爆の「騙り」に潜り込まれてしまうのかもしれません。長崎への原爆投下の日時にしても、恐らくは似たような認識の結果、或いはもう少し悪い結果が出るかもしれないからです。
広島市で開かれた平和記念式典に、米国からはキャロライン・ケネディ大使だけでなく初めてローズ・ゴッテモラー国務次官（核軍縮等担当）も出席しました。しかし、過去最多の百カ国から大使らが参列したにもかかわらず、中共と韓国の駐日大使は欠席したのです。
中共大使の欠席は事前に伝えられていましたが、韓国政府はしばらく「検討中」という回答を寄せていました。そして検討した結果、無視を決め込まれ、自国メディア（東亜日報）に「日本人は加害者のくせに、安っぽい『広島センチメンタリズム』で被害者ヅラするな」「広島の被爆から反戦・非核なんぞ訴えているんじゃない」というような意味のことを書かれ、私たち国民はまたも韓国人に殴る・蹴るの暴行を受けたようなものです。
これはさすがに彼らの言うところの「保守陣営」だけでなく「進歩陣営」の反発も免れず、多くの日本国民の神経を著しく逆撫でしたでしょう。中共人民によるインターネットへの「投下されたのは普通の爆弾で、死亡者は三十～五十人」などという無知蒙昧な書き込みも酷いですが、韓国のこれは報道記者が記したものです。
安倍晋三首相に「戦争法案反対」と野次を飛ばす類いの人たちにもお願いしたいのは、中韓のこのような態度にこそ抗議しておかないと、東亜の平和は訪れません。というより、北朝鮮に国民を拉致されたままであることなども含めて東亜の現状を平和だと思っているなら、とんだ認識違いなのです。
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遠藤健太郎公式
皇紀2675年（平成27年）8月7日 11:10 AM
ドイツの同盟国だった日本へは、イスラエルは正直どんな気持ちがあるのかわからない。外交官が広島の事をばからしいとか何か言ってひんしゅくを買ったことがある。しかし、基本的には使ってはいけない大量破壊兵器を使い、市民が殺戮されたことで、彼らは深い同情を示している。王毅は唾棄すべき男だ。とにかく中韓は民度が低い国家である。特に中国は高等教育を受けていても、泥棒詐欺の類の人間が地元に帰れば安泰に暮らせるような無法な腐った国と見受ける。科学教育の飛躍と道徳教育とは別だ。アセアンにしてもマレーシアには華僑が多い。マハティールは「英国の保護領で植民地ではなかった。日本が占領中は英国、英語が恋しかった、日本も中国の力を認めていく時が来た」と読売新聞でおっしゃる。こんな植民地根性を叩きこまれた民族はいつまでも風見鶏でその時の大国の芸者みたいなものだ。日本も残念ながら戦後は米国の芸者だ。アセアンにインドのような自立した国は見られない。中韓など放っておけばよい。
皇紀2675年（平成27年）8月7日 11:40 AM
時々アメリカと中韓は組んでいるのではないか？と疑ってしまうのです。
（陰謀論ではありません。単なる私のもーそーです。）
米中を含めて核兵器の保有国の多くは戦勝国であり、国連の常任理事国です。
「極悪非道の大日本帝国をやっつけて、世界に平和をもたらしました」という理由で、戦後の秩序を維持して来た人々ですから。
「原爆投下は正しかった。その証拠に南京を見よ・・、慰安婦を見よ・・」と中韓が絶叫すればするほどアメリカも嬉しいでしょうね。
（客観的な事実を述べたまでです。）
戦後７０年、戦勝５か国によって、数えきれないほどの人命が失われました。
現在もどこぞの有志連合やアメリカの同盟国が「誤爆」によって何千人もの民間人の命を奪っていますが、ニュースで報じられる事もなく、オバマ大統領が裁かれる事も永遠にないんでしょう。
人命の軽重はあるようです。
そして、いくら人を殺めても許される人々と、そうでない人々がいます。
多くの日本人が「アメリカの戦争に巻き込まれたくない」として安保法案に慎重なのも、分からないではありませんし、むしろ理解できます。