http://www.vancouver-asahi.jp/
　▲映画『バンクーバーの朝日』公式サイト

　映画『バンクーバーの朝日』（フジテレビジョン開局五十五周年記念作品・東宝配給）が二十日、封切られました。全国のＴＯＨＯシネマズなどで公開されています。

　監督と撮影監督は、ともに大阪芸術大学映像学科出身の石井裕也（『舟を編む』など）と近藤龍人（『桐島、部活やめるってよ』など）。

　物語は大東亜戦争開戦前、カナダのブリティッシュ・コロンビア州ヴァンクーヴァーに実在した日本人野球団「バンクーバー朝日」の奮闘を通し、日系カナダ人たちが侮蔑的人種差別と貧困を乗り越え、いわゆる「白人国家」で高い評価を受けるまでが描かれています。

　昨今、在日韓国・朝鮮人、中共人のさまざまな問題が取り沙汰されていますが、ひとまず私たちの先人たちが海外で差別にあえいでいた事実に基づく視点を持つことは、大変意味があるのではないでしょうか。

　本作は、日本人の或る種の「精神」を鼓舞する目的では一切作られていないでしょうが、勤勉且つ安い労働力としてカナダの人たちから嫌われ、荷物を運ぼうとすると「汚いから触らないで」と吐き捨てられていた日本人たちがなぜ、カナダで社会的地位を確立できたのか、或いはどうすればそうなるのか、日本人だけでなく在日外国人のすべての人人に観ていただきたいのです。

　http://www.taipeinavi.com/special/5048839
　▲台北ナビ：侍ジャパン来台記念　注目の野球映画「KANO」を詳しく紹介します！
　http://kano1931.com/
　▲映画『KANO』公式サイト

　さて、十八日記事のコメント欄に、台湾の嘉義農林学校（現・嘉義大学）野球部が大日本帝國統治下で夏の甲子園に出場し、準優勝までしていた歴史に基づいて、現下の選抜高校野球（春）大会二十一世紀枠に台湾の高校を招いてはどうか、またそのように喚起してはどうか、というご意見が寄せられました。

　国民党の馬英九総統は、党主席を辞任するに至った統一地方選挙の大敗を受け、その親中政治に翳りが見え始めました。

　日台関係について私は、わが国側がその友好維持を怠っていると指摘したことがありますが、絆を育むにはさまざまな方法があります。

　嘉農学校のことを描いた映画『KANO』（馬志翔監督作品）は、いよいよ来年一月二十四日に公開されますが、これを機に「台湾の招待を」と呼びかけてみましょう。

　夏の大会は朝日新聞社、春の大会は毎日新聞社が公益財団法人日本高等学校野球連盟（高野連）とともに主催していますから、ハードルは高いですが、そのような意見が出始めたということを認知させるのは大切です。

　http://www.sankei.com/life/news/141219/lif141219……
　▲産經新聞：理研は１６００回やっても失敗　ＳＴＡＰ細胞やはり存在せず？　会見に小保方氏は欠席

　私は、いわゆる「ＳＴＡＰ細胞（多能性獲得細胞）」と呼ばれるものが発表されたときから疑義が生じるに至るまで、一度たりともここで取り上げませんでした。それが「日本発の素晴らしい発見」とは、最初からまったく思わなかったからです。

　「実は初めから怪しいと思っていた」と申せば格好がよいのかもしれませんが、すでにその論文発表者にノーベル賞医学・生理学賞が授与されたｉＰＳ細胞（人工多能性肝細胞）についても、私は冷たくあしらっており、この領域の臨床採用にそもそも否定的だからにほかなりません。

　そして端的に申しますと、研究室に割烹着で現れるような者に、ｉＰＳよりも安定的に培養可能なＳＴＡＰが作成できたとは、正直申し上げてもまるで思えなかったのです。

　ところが、理化学研究所が小保方晴子研究員を放出する（退職させる）ならば、「うちで引き取りたい」などと言い出す省庁があることを、皆さんはご存知でしょうか。

　霞ヶ関官僚のいわば「高齢部門」に、私には信じられないほど、小保方研究員の評判がよいのです。早い話が、彼女の容姿が彼らの好みだとか。

　一度の失敗で人生を棒に振ることは一切ありませんから、悪意ある他人に何を言われても再出発すべきですが、それは彼女の問題として、霞ヶ関高齢部門の阿呆さ加減には呆れます。あの人材を公務の何に役立てるつもりですか？

　http://www.sankei.com/premium/news/141215/prm141215……
　▲産經新聞：【日本の議論】「中国産」嫌う消費者の目を“欺く”「Ｍａｄｅ　ｉｎ　ＰＲＣ」

　Made in P.R.C.　……中国製（中共製）
　Made in R.O.K.　……韓国製

　本年わが国は、すでに千三百万人以上の外国人観光客を迎えました。史上最多数です。円高是正の影響で訪日しやすくなったこともあり、あらゆる「観光資源」が高く評価されていることは、いろいろおっしゃる方もいます（マナー問題などで困っている商店主がいるのは確かです）が、素直に喜んでよいと思います。

　私の東南亜各国の知人たちは、そろって「日本に行くなら雪を見たい」と言いました。まさに今が訪日の絶好の季節でしょう。また、欧州各国の知人たちは、ほとんど和食への興味を口にします。しかし、特に中共人民の主目的は、お買い物だそうです。

　以前にも申したとおり、中共には物があるようでありません。信用ならない物しかないからです。

　よって彼らは、訪日して中共製は買いません。マツモトキヨシでもドン・キホーテでも、とにかく日本製を選んで買うのです。そして、それは私たちも同じではないでしょうか。

　ますます国内で私たち自身が生産・製造することに値打ちがあるのです。わが国企業が中共で製造したものではなく、中共人民も私たち多くの国民も、日本の工場で日本人によって製造されたものを買いたがっています。

　そのような中、いわゆる「中国製」であることを誤魔化すために、前出の「P.R.C.（People’s Republic of China 中華人民共和国の略）」という表記、或いは「韓国製」であることを分かりにくくするための「R.O.K.（Republic Of Korea 大韓民国の略）」表示にして売りつけようとする連中がいるのです。

　前者は以前から耳にしていましたが、あまりにも略し方が強引な後者までもが存在するとは、つい最近になって知り、思わず失笑してしまいました。「韓国製」もずいぶんと嫌われたものです。

　皆様もお気をつけください。

　http://www.sankei.com/world/news/141217/wor141217……
　▲産經新聞：韓国系米国人らの“慰安婦授業”計画に「ＮＯ！」　邦人実業家が米市役所に署名提出

　米東部ニュー・ジャージー州在住の韓国系米国人らが来年初め、州内の高校で「慰安婦問題」の授業を計画しているといいますが、すでに朝日新聞社自身も認めた「作り話」を子供たちに聞かせ、洗脳することをやめさせなければなりません。

　この手の授業は、実は政治家を含む大人たちにもされています。米国の団体が巧妙なのは、日本国籍の戸塚悦朗弁護士といった活動家をわざわざ講師に招き、「日本人が言っているのです」と、まるで「吉田清治」の再現を今なお試みているところです。

　騙される米国人も悪いですが、騙す韓国人や日本人はもっと悪いでしょう。日本放送協会（ＮＨＫ）元職員の池田信夫氏が指摘するとおり、「性奴隷」というとんでもない造語を最初に発したのは、戸塚氏です。

　この言葉は、歴史のつながりも何もなく戸塚氏によって造りだされたもので、慰安婦に対して最初についた「従軍」という嘘がばれても、別の問題にすりかえることができる用意そのものでした。

　そして何度も申しますが、これこそが欧米でいわゆる「慰安婦問題」の撤回（わが国の潔白の証明）を著しく困難なものにしています。安倍内閣が簡単に「河野談話」を白紙撤回できない理由なのです。

　米連邦議会上下両院議員や州議会議員らに向かっては、まさにこのEtsuro Totsuka（戸塚氏）に対する「ALERT（警戒警報）」を出さなくてはなりません。朝日新聞元記者のTakashi Uemura（植村隆氏）に対しても出しておいたほうがよいと思わせる動きを、植村氏本人がしています。

　米国人は基本的に、虚言癖のある信用ならない者の言うことと最初に認識すれば、一切それに耳を貸しません。日本人ほど優しくないのです。

　http://www.sankei.com/world/news/141216/wor141216……
　▲産經新聞：【ルーブル急落】ルーブルが最安値更新　利上げ効果なく一時７９ルーブル

　ここ数日のルーブル急落の報。露国のウラジーミル・プーチン大統領がわざと仕掛けたのではないでしょうか。

　目下の原油価格下落は、簡単に申しますとサウジ・アラビアが仕掛けたようなもので、その背景には、すでに雲行きの怪しい米国の頁岩層（シェール）ガス戦略があり、対露攻撃の意図が明け透けだった価格誘導は、利益を度外視された米国内で強い反感を買っています。

　「米経済は好調だ」と言いますが、そもそもの米国民から見れば、バラク・オバマ大統領のいわゆる「移民優遇策」がこれまた特に働く低所得者層の強い反感を買っており、爆弾を抱えたままであることに変わりはありません。

　プーチン大統領は、絶対にただでは転ばない指導者で、米国に売られたけんかは必ず買います。ルーブル安の今こそ「ロシアは買いだ」と思わせるよう最初から動いているに違いありません。

　ですから、露企業の債務不履行（デフォルト）連鎖も、実際には起きないでしょう。現在の混乱など、これから得る大きな利益に比べればまるで大したことはない、という計算がプーチン大統領によってなされているはずです。

　金融政策による通貨安誘導と、国力の著しい低下による結果としての通貨安は、まったく性質を異にしますが、報じられているのとは裏腹に、露国の現象はほぼ前者に該当します。

　欧州でもことのほか仏独両国は、プーチン大統領のこれら動きを読んでおり、問題はわが国政府がまったく追いきれていないことです。もし追っていれば、北朝鮮問題との絡みで、必ず日露関係を密にしたままにするはずです。

　あまり現米政府の顔色ばかりを伺っていると、拉致被害者を北朝鮮から取り返し損なうでしょう。