沖縄紙が自衛官と家族を差別
いわゆる「チャイナ・マネー」に侵され始めて久しい特に米西海岸で製作された映画『バービー』（ワーナー・ブラザーズ配給）に、国際司法裁判所で「認められない主張」との判決（平成二十八年）が既に下っている「九段線」の描かれた地図らしきものが登場するため、ヴェト・ナム（越国）で上映禁止になりました。
フィリピン（比国）では、該当する場面にボカシを入れるそうですが、わが国もその場面を削除すべきでしょう。映像表現に勝手な改変を加えるのは、極めて望ましくありませんが、その表現自体が特定の政治工作による勝手なものである場合、且つ不法なものであればなおさら、多くの人の目に触れないようにしなければなりません。
在米中共人たちによる「米映画に九段線を紛れ込ませる」といった醜い行ないは、多分に共産党中央への忠誠心を過剰に表さねばならない彼らの使命でもありますが、そうして人民を統制しておく共産党は、同じく在米中共人に対日ヘイトスピーチ（日本憎悪差別扇動）をさせています。
中露の合同軍事演習も、わが国の近海で盛んに行われるのは、実のところ（日米にくさびを打ちたいが）極東の防衛体制に弱点の多い露国に恩を売るような態度で中共が主導しているのです。
露国は、いずれ大きなしっぺ返しを喰らうような中共との表層的協力関係を続けるべきでなく、本来なら一刻も早くわが国政府が米政府の横槍を振り払って日露講和（領土奪還）を決断しなければなりません。
現下の露国は、自衛隊にお試しでも北方へ集結されては対処できないのです。それが中露合同の正体です。
しかしながらわが国防衛の基本は、現在に於いて「対中」でなければいけません。外交交渉として一時北方へ出動をかけても、共産党人民解放軍ににらみを利かせ続けるのは変わらないのです。
先の九段線という妄想からも分かるように、中共の太平洋侵略構想は、極めて悪質にして「世界平和」の敵でしかありません。左翼が平和を謳うなら、中共や北韓（北朝鮮）こそ徹底して非難しなければならない対象のはずです。
ところが、わが国の左翼は、ただの対日ヘイトですから、沖縄タイムス社、琉球新報社や八重山毎日新聞といった八重山日報以外の沖縄県内紙も、県民を守る自衛隊のほうを敵視しています。
日ごろ「平和」や「人権」を謳う左翼は、平和の敵に塩を送り、真の平和を嫌悪する（沖縄県民を共産党の統制下に叩き売る）ためなら人権を毀損、職業差別もいといません。これが左翼の正体です。
八重山毎日は、すぐさま一面記事にお詫びを掲載したため、この件でこれ以上の批判はしませんが、日ごろの行ない（記事の書き方と頭の中身）が悪いからこのような大間違いをやらかすのであり、私たちを守るために日夜汗を流す自衛官、警察官、海上保安官、消防官（消防士）やそのご家族が不当な扱いを受けるなど、決してあってはなりません。
|
▼クリックして下さい！ |
▼こちらもクリックして下さい！ |
遠藤健太郎公式
皇紀2683年（令和5年）7月22日 1:45 PM
ウクライナ紛争におけるメディアの嘘
ウワッ！主要メディアが国民に伝え始めた。 “ウクライナは敗北、ロシアに領土を譲歩” | Toy’s Blog
https://ameblo.jp/aza-sss/entry-12813056070.html
より引用
2023年7月21日FRONTNIEUWS
マスメディアの歴史上、最も驚くべき180度転換のひとつとして、西側諸国のマスコミは今日、ウクライナの敗北を国民に伝え始めた。さらに驚くべきことに、同じ “メインストリームメディア “が、ロシアへの領土譲歩が必要だと認めている」とハル・ターナーは書いている。
メインストリームメディア “の報道機関から：
ウォール・ストリート・ジャーナル：「戦車の急速な喪失がキエフと西側に衝撃を与える」。
「西側諸国からキエフに供与された戦車や装甲車の急速な損失は、ウクライナとその同盟国に衝撃を与えた」。とWSJは書いている。
テレグラフ紙（ロンドン）： 「西側諸国はキエフにロシアへの領土譲歩を求めるだろう。
「ウクライナ軍が被った損失は、NATO諸国のブラッドレー、レオパード、その他の兵器システムの評判に影を落とした。ウクライナの機甲部隊の最大の損失は、ロシアのヘリコプターによるものである。とテレグラフ紙は書いている。
西側の制裁はロシア経済を屈服させてはいない。それどころか、アメリカとNATOはキエフのために金を使い果たした。
フィナンシャル・タイムズ紙（ロンドン）： “武器よさようなら-西側諸国にはウクライナを助けるものは何も残っていない”
「西側諸国にはウクライナを助けるものは何も残っていない。軍備は底をつき、キエフが使う物資は何年も補充しなければならないだろう」とフィナンシャル・タイムズ紙は書いている。
ワシントン・ポスト紙：「ワシントンはもはや、ウクライナがロシアの防衛網を突破する能力を信じていない」。
ドイツ『BILD』誌、見出しは「損失は莫大」。
ドイツ誌『BILD』は、ウクライナ軍の損失は “莫大で、十分な装備がなく、反撃は不可能だ “と強調するレポートを掲載した。
これらの報道がすべて今日発表されたという事実は、マスメディアがウクライナに関する物語を変えようとし、それを素早く変えようとする特別な任務を負っていることを示している。
多くのメインストリームメディアが「ウクライナは負けている」というシナリオを流し始めたという事実は、ロシアに対抗できると自分たちに嘘をついた西側の誤った政治家たちが、今、できるだけ優しく、しかしできるだけ早く国民を幻滅させなければならないことを物語っている！
以上引用
広島サミットからちょうど２ヵ月での180度の転換報道、ロシア勝利となった場合、国際法的根拠のないロシア制裁を行った責任を、誰がどのようなに取るのでしょうか。
日本にとって最大の安全保障上の懸念である中国による台湾侵攻。
日本が一方的にロシアに敵対行動をとった結果、ロシアが中国支援に加わる危険性が増したといえるでしょう。
皇紀2683年（令和5年）7月22日 10:59 PM
｢バービー｣は､別の映画を見に行っ際に流れた予告編で何かと世間に跋扈する｢多様性のゴリ押し｣が酷かったので｢どうせクソ映画だろう｣と思っていたのですが､想像の斜め上を行く酷い中身のようですね｡一見政治的なメッセージとは何も関係ないように見せてサラッと(しかし詰めが甘いからバレバレ)工作を仕掛けるのも､いかにも卑劣極まる中共の考えそうなことです｡そのような思考が根底に流れて根腐れを起こしているのが沖縄紙というのも笑えない冗談です｡私も末席ながら消防団に在籍していますが､｢消防団員とその家族は人口に含めないようにしよう｣などと言われたら気が狂うほど怒りに震えるに決まっています｡自然豊かな未来は孫子の代まで伝えねばなりませんが､特定の職業に対する差別心と憎悪を隠さぬ報道権力は我々の代で殲滅させる必要がありそうです｡