新型肺炎が生物兵器の証拠
世界保健機関(WHO)のテドロス・アダノム・ゲブレイェスス事務局長の「過剰反応」発言には呆れました。中共北京市を訪ねてこれほど寝とぼけたことをいいながら、或いは中共にいわされながら、瑞国ジュネーヴのWHO本部で三十日に開かれた委員会(各国の専門家らが出席)は、統一見解として「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」を宣言し、テドロス事務局長自身がそれを読み上げています。
わが国も欧米各国も自国民を退避させるために中共当局とやり合ってきましたが、産經新聞社記事にある通りの顛末は、韓国にとってまずい結果を招きました。韓国政府がチャーターした退避国民用の飛行機が、武漢天河国際空港で運行日程を取り消されたのです。
韓国の文在寅大統領(北朝鮮工作員)は、その立場から中共にも何かと配慮してきましたが、結局は何一つよいことなどありません。これが中共と付き合う上での教訓なのです。
その上で、昨日記事でも申しましたが二十七日記事の独り言通り、目下感染拡大中とされるウイルスは、武漢理工大学と共に研究していた米国ハーヴァード大学のチャールズ・リーパー教授(中共工作員)が中共へ密輸しようとした容疑で逮捕、起訴された事実、またはカナダから中共のエージェントが科学院の武漢国家生物安全実験室などへ持ち込んだ事実から、生物兵器として研究されていたものである可能性がますます高まりました。
漏洩が北京政府による故意か杜撰な管理による過失かはともかく、武漢で恐るべき研究がなされていたことは事実であり、そのような代物が出回っている以上、自国民を守るためのあらゆる対策が過剰反応などということは決してありえないのです。
皇紀2680年(令和2年)2月1日 7:13 AM
何かと「経済優先」が過ぎますね。
一部観光業界も、中国人客や韓国人客に頼り過ぎました。
リタイアした日本人の夫婦がのんびり温泉に浸かろうと思っても、宿に空きが無かったりするそうですから。
こちらもどなのでしょうね。
消費を冷え込ませ、少子化に拍車をかけるのではないでしょうか?
今年の春闘 攻防本格化「日本型雇用」見直し焦点に
https://headlines.yahoo.co.jp/videonews/ann?a=20200128-00000026-ann-bus_all
それから、放射性物質を含んだ原発処理水の海洋放出。
マスコミは「福島県」だけの問題に矮小化して、福島の漁師さんの意見だけを報道していますが、風評を含め被害を受ける県は広範囲に及ぶことでしょう。
こちらも経済や財政に甚大な影響を及ぼすかも知れません。