節電ならばテレビを消そう

皇紀2671年(平成23年)8月5日

 http://media.yucasee.jp/posts/index/8441?la=0003
 ▲ゆかしメディア:テレビを消すのが一番の節電に

 野村総合研究所が行った節電調査がどのようなものであったかはともかく、或いは菅内閣と東京電力が管内の全世帯に過酷な節電を喧伝するほど本当に供給電力を確保出来ないのかもさておき、夏期に於ける節電の優先順位、すなわち生命に関わるか否かを考慮した場合、もっともテレビを消すのがよいでしょう。

 目下、昼間帯に韓国製テレビドラマばかり放送していることでフジテレビジョンが批判の槍玉に挙がっていますが、ならば他局はどうでしょうか。NHKをはじめTBS、テレビ朝日、日本テレビ放送網のいずれもが、何らかの恣意的な報道、または情報の発信により度々非難の対象になりました。

 またぞろ申しますが、在京主要放送局の報道姿勢は、残念ながらどこの国のものか分からなくなっており、外交や安全保障、歴史や文化に留まらず、経済や社会福祉のあり方についても、決してわが国民の利益を守る立場で報じられてはいません。

 これからは、どうしても見たい番組だけを見るようにし、あとはきっぱりテレビの主電源を切りましょう。そうすれば、放送局や広告代理店などが仕掛けるいわば「洗脳」戦略に引っ掛かることもありません。

 私は、インターネットにかける時間がこのブログの記事更新を含め、日に1時間以内です。仕事の都合もあって、地上波放送に至っては何も見ない日すらあります。出来るだけつまらないメディア情報に浸らないようにすることで、かえって自分が求める情報を精査出来るようになるのではないでしょうか。

 8月8日にフジテレビだけ? いえいえ、毎日出来る限り見なければよいのです。

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『節電ならばテレビを消そう』に3件のコメント

  1. matu:

    >毎日出来る限り見なければよいのです

    まったく同意ですよ。これ程毎日節電だとか、電力供給量?とか報道するのなら、テレビの放送時間を自粛すればよいでしょうに、しないですよ。チャンネルも減らして交替で放送してもいいでしょうに、しないですね。
    それなら、テレビをつけなければ良いのです。何となくさびしいから・・でつけっぱなしの人多いような気がします。すっかり洗脳されてしまいますよ。
    甥や姪への年賀状に「テレビのつけっぱなしに気をつけましょう」と書いたのですが、
    わかってくれているかなぁ。。

  2. 心神:

    時代の冥利といいますか、アマゾン等に出品してるフジテレビのスポンサー関連商品のレビューは凄いことになってますね!?
    苦情・低評価の嵐なのですが‥
    インターネット時代である事を実感してしまいます。

  3. サラリーマン山田:

    日本人の道徳的退廃、民度の低下の最大の要因はテレビ番組の内容のひどさにあると思います。

    子供の教育にしても、最大の問題はテレビメディアにあるのではないでしょうか。道徳教育を強化したり、教育勅語を復活させることも結構なこととは思いますが、まずはメディアの質をなんとかしないとどうにもならないと思います。子供たちにもっとも強い影響を与えているのは間違いなく地上波テレビ番組です。子供だけでなく、子供を指導する親や教師も相当に常識感覚を狂わされている。

    社会において適切な行動をとって生きるためには高度な判断力が必要ですが、残念ながら社会の大部分の人達はそんな判断力は持ってはいません。伝統的な道徳や常識というものは、判断力のない人がそれでも社会人として生きるために、そういう人達の判断をサポートする役目を果たしてきたのだと私は思っています。世のほとんどの人はそれに則って判断をしているのであり、自身でものを考えているわけではない。

    道徳や常識以外にも、日本語という言語、日本社会特有の人間関係、それから御皇室など、様々な「構造」(構造主義の構造)が太古の昔より日本社会で生きる人々を精神の内側から支えてきてくれた。日本人が優秀で日本社会が極めて安定していたのは日本社会を支えるそうした構造が世界に類を見ないほどに洗練されていたからだと思うのですが、現代では地上波テレビをはじめとするメディアがその権威を徹底的に失墜させてしまっている。こうしたものをどうにかしない限り、日本人の道徳問題は永遠に解決しないのではないでしょうか。

    「表現の自由」というものは文化の発展のために必要なものですが、そういうものはマイナーなメディアでひっそりと認められていればそれで良いのだろうと思います。一般向けのメディアでそれを認めて好き放題をさせるなどというのは、社会を支える構造を破壊する自殺行為でしかないのではないでしょうか。

    ネットとテレビ放送の垣根が崩れても、おそらく根本的な変化はないでしょう。多くの人はオピニオンな情報発信源を求めるでしょうから、案外地上波のテレビ局もポータルサイト化して「総合情報発信サイト」みたいになってネット上で生き延びるかもしれません。