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　▲東京スポーツ：竹島奪還訓練は自衛隊圧勝だが…

　「未確認飛行物体を確認した」とか「ツチノコを見た」とかでおなじみの通称『東スポ』さんですが、特に海上自衛隊の能力が韓国海軍や、或いは中共人民解放軍海軍のそれをはるかに凌いでいることは記事の通りです。

　また、島根県隠岐郡隠岐の島町竹島を奪還したり、沖縄県石垣市尖閣諸島に自衛隊を駐留させたりした場合、駐韓・駐中の日本人が拘束されたり殺害される可能性が高いことも記事の通りでしょう。

　しかし、そのことが自衛隊による竹島奪還計画の実行を阻む最大の理由ではありません。私たちの領土・領海を守りきれない諸悪の根源は、昭和二十七年四月二十八日に無効となっているはずの占領憲法（日本国憲法）を「憲法」とし続けてきたことです。

　わが国が占領統治体制から脱却しない限り、米国政府も軍事的実体を有する米韓同盟を優先し、しかしながら日米同盟という在日米軍基地供与条約（日米安全保障条約）にも少なからず配慮して「日韓でよく話し合って平和的解決を」と述べるにとどまらざるを得ません。日本領有であることをいわゆる「ラスク書簡」ですでに確認している米国であれど、今や竹島がどちらの領有でも太平洋防衛戦略に何ら支障はないからです。

　自分たちの憲法（大日本帝國憲法）を取り戻した暁には、政府は私たちに対して韓国への渡航を禁止し、駐在日本人に即時帰国命令を出して民間機を派遣、そしてほんの一言「在韓米軍兵たちを一時自衛隊・在日米軍共用基地に退避させてください」と米国政府に言うだけでよく、彼らを巻き込まない形で竹島奪還作戦を実行に移せるでしょう。その一言で韓国側は「日本国軍による本土総攻撃の可能性」を口にして震え上がるのです。

　はっきり申し上げて「諸説あります」で片付く歴史問題よりも竹島問題を解決しない限り日韓の「交流や平和」などまったく望めません。望まなくてよいという意見の方もおられますが、広く多くの国民が知るべきはまずこの大前提なのです。

　そして、尖閣諸島の魚釣島近海に海上自衛隊を置くこともまた、日中の決定的な戦争行為を未然に（昨日も申した通り人民解放軍の暴走を）防ぐためにも欠かせません。捜査権限があることはともかく、いつまでも海上保安庁にばかり任せておくことは彼らの身の危険を放置することになるのです。

　それにしましても、東スポさんは記事のおつな締めくくり方をしました。「民主主義国家である日本としては、武力による竹島奪還は不可能」とは、国体主権国家でなければ竹島一つ取り返せませんということに他なりません。まさかすべてお分かりになってお書きになったかどうかは知りませんが、現世個人主権の占領憲法国家では竹島奪還など不可能であり、これもまた広く多くの国民が知るべき大前提なのです。

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