思わず笑ってしまいました。直近では二日記事で扱ったばかりの韓国ＢＴＳ（別名＝防弾少年団）が尹政権になった途端、活動休止だの何だのと騒ぎ始めました。

　これが単なる「僕たち疲れました」ではないことぐらい、皆さんならお気づきのことでしょう。彼らの先輩に当たるＳＵＰＥＲ ＪＵＮＩＯＲ、ＢＩＧＢＡＮＧ、ＳＨＩＮｅｅやＥＸＯら数多ある韓国系芸能事務所所属の男性グループと、北朝鮮系（もともとは）弱小芸能事務所唯一の稼ぎ頭・ＢＴＳとの違いは、文在寅（北朝鮮工作員）政権の五年間にありました。

　ＢＴＳは、平成二十五年六月のデビューですが、彼らが他の人気グループを引き離して異常に大化けしたのは、平成二十九年五月に誕生した文政権以降です。

　他のグループとＢＴＳの表面的活動に、実は大した違いはありません。他の人気グループも、新曲を出せば各局の音楽番組に出演が続き、個人（ソロ）活動も含めてドラマやいわゆる「バラエティ番組」の出演予定がびっしりです。

　何ならＢＴＳのメンバーは、本当に疲れてしまったのかもしれません。彼らは、北朝鮮のために芸能を利用して政治工作を画策し、外貨を稼ぐことに必死なハイブ（旧ビッグ・ヒット・エンターテインメント）に、連合国（俗称＝国際連合）や米大統領官邸（ホワイトハウス）にまで連れ回されてきただけなのかもしれないのです。

　ところが、ＢＴＳメンバーによる「涙の会食」動画が公開されるや否や、ハイブの株価は急降下し、金正恩最高指導者に殺されるからか慌ててメンバーが宣言した活動休止を否定しました。芸能事務所として考えれば、極めておかしな対応です。ハイブがただの芸能事務所でないなら、あり得る対応と申せましょう。

　文前政権の「ＢＴＳのみ特別扱いという置き土産」は、例の兵役免除問題であり、これをめぐる韓国国内世論は二分しています。事務所としては、尹政権に圧力をかけてでも「ＢＴＳ法」を早期施行させたいのでしょう。

　しかし、ともすればメンバーは、それを望んでいないのかもしれません。最年長のＪＩＮが「兵役逃れ」と捉えられる中傷にさらされたくないと考えているなら、活動休止宣言はそのためでしょう。

　尹政権にとっては、施行してもしなくても批判に晒されます。文前政権による嫌がらせの置き土産は、ここにもあったのです。

　ひょっとして先述の「尹政権に圧力」が今回の活動休止騒動なのかもしれません。一騒動起こしてＢＴＳ法を通させようというなら、いよいよメンバーがどこまで北朝鮮工作の実態を理解しているかが問題になってくるでしょう。

中国軍、日米欧と共同先端研究　極超音速など5年473件　日経分析　兵器転用の疑いも

中国の人民解放軍の関係者が、日米欧の大学や企業との学術連携に紛れ込んでいる実態がわかってきた。狙いは軍事転用が可能な「機微技術」だ。日本経済新聞が国際論文データベースを分析したところ、過去5年間で合計473件の先端分野の共同研究に軍関係者が加わっていた。…

(日本經濟新聞社)

　さて、表題の件。もう既にさんざん申してきたことを、日本經濟新聞社が記事にしています。或る程度調べがついたところで報道権力も無視できなくなった学術と軍事力の問題に、お目通しください。

　つまり、中共の共産党人民解放軍の潜入を許してきた日欧米の反省は、そのまま日本学術会議の問題へと繋がります。わが国の国民を守るための技術に転用可能な研究を禁じておいて、共産党軍には研究させるのかという問題提起です。

　引き続き予断を許さない事態として、危機意識の低い国会や文部科学省を厳しく叱らねばなりません。

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