Justin Hart @justin_hart

CEO of Moderna doing a rug pull? Deleted his Twitter account and cashed out his stock? Something indeed went wrong methinks.

(Twitter)

　或る噂が飛び交っていたので確認してみましたが、まだ事実とも何とも申せません。武漢ウイルス（新型コロナウイルス）向けとされてきたｍ－ＲＮＡワクチンの生産で荒稼ぎした米モデルナ（マサチューセッツ州ケンブリッジ）のステファン・バンセルＣＥＯが持ち株を現金化し、十年以上続けてきたツイッターのアカウントを削除したというのです。

　何か都合の悪いことでも起きるのでしょうか笑。

　賭博にすぎない株の「売り逃げ」だけならともかく、アカウント削除は余計です。武田薬品も大丈夫でしょうか。

　或る噂とは、ｍ－ＲＮＡワクチンで稼いできたファイザー製薬とモデルナが来たる「ワクチンの出鱈目がバレて会社解散、または連邦破産法適用を申請するに堕ちる」準備に入ったというものです。

　いわゆる「反ワクチン」派の希望的観測にも思えますが、この機にわが国の広告塔で「（実力などないくせに）コロナ栄転」した現大阪大学医学部の忽那賢志教授がワクチンの効力宣伝を諦めたのは気になります。

　最後の最後まで感染・発症予防効果を喧伝して製薬利権に貢献してきたうちの一人ですが、ようやく「重症予防効果はある」という苦しい発言にまで堕ちました。

　以前申しましたように厚生労働省は既に、接種によって心筋症などを発症し死亡する場合があることを公表した時点で、重篤な副作用の集団国家賠償請求訴訟（国賠訴訟）に備え始めています。

　子宮頸癌ワクチンの全国国賠訴訟も係争中で、厚労省の責任逃れは終わってなどいません。

　そのような中、名古屋市の河村たかし市長が今週中に接種後遺症の相談窓口を設置する方針を明らかにしています。

　こうした動きは、他の自治体でほぼ見られません。しかし、副作用の重さと接種しても感染拡大する現実から、多くの私たち国民が「三回目の接種」に二の足を踏んでおり、岸田文雄首相に申したいのは、もう接種奨励をやめないと政権運営に傷がつくということです。

　いい加減に武漢ウイルス狂乱そのものをやめないと、わが国の経済や国民の精神衛生自体に大きな傷を残します。

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