夏季五輪東京大会（東京五輪）が閉幕しましたが、海外の報道権力を見ますと「皮肉をこそ書き立てるのが報道」とでもいわんばかりの低次元な記者もいれば、率直に武漢ウイルス（新型コロナウイルス）狂乱下での開催を「見事だった」と評した記者もいます。

　とりわけ対日ヘイトスピーチ（日本憎悪差別）紙の米ザ・ニュー・ヨーク・タイムズは嫌味な記事を掲載し、しかしながら来年に冬季五輪北京大会（北京五輪）が控えている中共の官製報道は、当初「潰してやろう」と思っていた東京五輪を後援するほか北京五輪開催の道がなくなったと知り、絶賛してみせました。

　これも中共・共産党の出鱈目の一つに書き加えるべきでしょう。

文在寅「五輪“大暴走”」で、IOCがついに“激怒”へ…日米欧＆中国からも「見捨て」られた韓国の末路

　韓国のMZ世代（1990年代半ばから2000年代初頭に生まれた世代）が「嫌日」よりも「嫌中」感情のほうが強いという調査結果が発表された。これは、韓国の国民日報が世論調査会社「グローバルリサーチ」に委託して行った日米中朝４ヵ国に関する韓国人の意識調査の結果で、6月9日から12日にかけて全国成人男女約1千人を対象にオンラインで実施された。…

(現代ビジネス｜講談社)

　第二十五回各国五輪大会委員会連合（ＡＮＯＣ）は、本年十月に韓国の首都ソウル特別市で開催予定だった総会を、突如ギリシャ（希国）の首都アテネ市に変更しました。

　大韓体育会とソウル特別市が誘致に成功し、歓喜の声を上げていたはずの世界二百六か国と地域から代表団が集結する大規模な総会は、東京五輪の閉会式直前になって韓国の自尊心を引き裂いた形です。

　韓国国内でも専ら対日ヘイトが過ぎた上に、文化放送（ＭＢＣ）が各国選手団を不適切に紹介するなどした行為が国際五輪委員会（ＩＯＣ）とＡＮＯＣを怒らせ、制裁として開催権を奪われたという見方が大勢です。

　ここでも取り上げましたが、福島県産品に対する非科学的誹謗中傷、島根県隠岐郡隠岐の島町竹島や旭日旗に対する好戦的なまでの嫌がらせ、或いはわが国との戦争（？）を想起させるような横断幕を繰り返し掲揚するなどに至り、全世界が韓国の呆れた対日ヘイトを目の当たりにしてしまいました。

　組織にしろ個人にしろ親北派やそれに扇動された人びとは、騒げば騒ぐほど「日本は悪い国・日本人は悪いことをした民族」などと全世界に知らしめうると考えたのでしょうが、実際には、北朝鮮に冒されて日米韓関係を平然と壊す韓国の莫迦っぷりが全世界に知れ渡っただけでした。

　ＡＮＯＣは事実上、武漢ウイルスの感染拡大を開催地変更の理由に挙げていますが、いわゆる「感染状況」を見れば韓国より希国のほうが明らかによくありません。

　深刻に騒いでいるわが国で五輪本体を開催し終えたにも関わらず、ＡＮＯＣ総会を韓国で開けないはずがありませんから、これは間違いなく北朝鮮工作員の文在寅政権が招いた韓国の転落と申せましょう。

　対日ヘイトが自分たちに返ってきたことを思い知り、韓国はもう二度とヘイトを口にしないことです。さもなければ今後、何度でも同じように転落し続けるでしょう。

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