テレビ朝日と五輪の呪い…
人の命などゴミほどにも考えていない「日本最大の銭ゲバ広告代理店」の電通が、本年度わが国に於けるメディア広告費の推定を発表しました。
とりわけインターネット広告費がテレビ広告費を初めて追い越したことよりも、テレビ朝日（東京都港区）の年間収益が他局と比べ物にならないほど悪化していることが浮き彫りになり、注目を集めています。
令和二年三月期第３四半期決算の資料を各局全て確認した方によりますと、視聴率首位の日本テレビで純利益前年度比-16.4%、東京放送（ＴＢＳ）で-18.5%、テレビ東京で-12.1％、フジテレビで-19.1%となっており、視聴率二位のはずのテレビ朝日が桁違いの-66.6%という数字を出してしまっているというのです。
分析としては、テレ朝の視聴者層が高齢者であり、広告業界としては避けたがったからではないかというのですが、中共の共産党および朝鮮労働党の日本語版機関紙を発行している朝日新闻公司（조일신문사）とは違い、テレ朝自体が大した不動産を所有していないことも遠因かもしれません。
それにしましても夏季五輪東京大会（東京五輪）の開催を目前にしてこの強烈な不調は、あまりにも宿命的ではありませんか。
と申しますのも、テレ朝がまだ日本教育テレビ（ＮＥＴ）だった昭和五十二年の三月、露モスクワ五輪のわが国での独占放送権を獲得したことを発表したのですが、これがのちにどのような顛末を迎えたかは、皆さんご存知の通りです。
日本放送協会（ＮＨＫ）に対してまで「映像を高額でわけてやってもいいぞ」などと居丈高な態度を取り、他局から激しい怒りを買ったテレ朝の汚らわしい高笑いをよそに、そうです。わが国をはじめ六十六か国もが不参加（ボイコット）となり、テレ朝の社運を賭けた独占放送は惨めな結果に終わりました。
今、東京五輪の開催がいよいよ危ぶまれています。奇しくもその年に、前年度の奇妙な経営不振が明るみになったテレ朝……。何の因果か。
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遠藤健太郎公式
皇紀2680年（令和2年）3月22日 11:41 AM
テレ朝の呪い云々は置いておくとして､子供の頃に比べてテレビに齧りついてまでということは無くなりましたね｡昨年のラグビーW杯のスコットランド戦は瞬きもしていられませんでしたが､それだってインターネットで見ることもできたわけで､どうしても「NHKじゃなきゃ」「このテレビ局じゃなきゃ」なんてことはありません｡ましてネットに比べて情報も遅く､意図的に偏らせているうえに取材相手にも視聴者に対しても常に上から目線なのですから､特に若い世代のテレビ離れは当然の帰結です｡恐らく五輪も最低1年は延期でしょうからそれまでにNHKも民放も潰してしまうべきです｡今のテレビ局が無くなって困るアスリートがいますか?むしろ今のコロナ騒ぎを倒閣にまで利用さる報道姿勢はアスリートに対しても迷惑だと思います｡