「文在寅」が増えていく…
東京都立町田総合高校（町田市）で、五十代の男性教諭が一年生の男子生徒の顔を殴っている場面を写した動画がTwitter上で拡散された問題ですが、これは明らかに生徒に問題があります。この生徒は、わざと暴言を吐きまくって教諭に殴らせるよう仕向け、その様子を別の友人に動画に撮らせて公開したのです。
かつて「不良少年」という言葉がありましたが、ここまでする未成熟な男子を前にしても、なお口頭のみの注意で終わらせることが教育だと思いますか？ ならば教育とは何でしょうか。
そもそも体罰とは、教育を目的とした有形力の行使として有効であり、敢えて申しますと、理不尽なことをすれば理不尽に（感情的に）殴られても仕方がないものだと知ることも教育の成果なのです。成人がこれと同じことを街中ですれば、相手が悪ければ殺されてしまうかもしれず、己の身を守らせるためにも「こんな莫迦なことをしてはならん」と身をもって知らせなければなりません。
人間は本能でそれを回避できるものですが、この生徒は明らかにこの教諭という一人の人間を莫迦にしているのです。
それを口頭注意のみで穏便にすませたとして、この男子は何を学びますか？ 無理が通れば道理が引っ込むと知らせて生徒のためになるとでも？ この体罰を否定する者は、教育を語る資格がありません。東京都の小池百合子知事は、この件の何が「残念」だったのか責任をもって説明してみよ！
さて、表題の件はこれなのですが、「無理が通れば道理が引っ込む」の典型が韓国の文在寅大統領（北朝鮮工作員）であり、あの男子生徒をそのままにしておけば、将来恐らく文大統領みたいな腐った大人になるに違いありません。「文在寅」を増やしてどうする！
未だに韓国の三権分立を前提に議論する人がいますが、そのような説明は韓国の実情をまるで知らず、間違っていると思ってください。三権を一人の大統領が全て掌握するからこそ韓国の歴代大統領は末路が哀れなのです。絶対権力を奮い、それに群がる者たちに喰い物にされ、汚職にまみれて逮捕、亡命、自殺という異常な顛末を迎えます。
旧年十二月五日記事で、文政権が検察に対して大法院の朴炳大前判事の逮捕状をソウル中央地方裁判所に請求させたことを取り上げましたが、今度は梁承泰大法院長を逮捕させようとしています。
そうまでして日韓併合条約下の朝鮮人労働者（謎の俗称＝徴用工）に関連し、北朝鮮指令で対日ヘイトスピーチ（反日）行動を貫徹したいのでしょう。かつてそれを邪魔した司法の責任者までもを政治的に抹殺しようとしているのが文大統領なのです。
大法院の経験もない金命洙前春川地方法院長を現大法院長に任命したのは文大統領であり、これほど異常な人事を押し通した大統領が「日韓対立は本意ではない」と思っていると本気で説明する人は、莫迦か工作員のどちらかに違いありません。気をつけましょう。
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遠藤健太郎公式チャンネル
皇紀2679年（平成31年）1月21日 3:03 PM
中川八洋著「歴史を偽造する韓国」
～韓国併合と搾取された日本～ 2002年4月30日刊より。
迷走から逆走へーーー攪乱された対露外交⑥P167～168
二、萌芽した「南進」論、つまり反米
「わが海軍を拡張して略々米国と比敵せしめ、かれ(米国)をして独
り太平洋上に跋扈せしめざるは、是れ我が太平洋の平和を保持す
るゆえんにして、実に我が(日本の)転職ならずや」(注4 『中央公
論』1910年5月号、4～7頁)
中央公論社のこれらの「社説」は、1910年を境として、つまり韓国併合が日本をして親露反米へと転換させる原因の一つになったことを端的に明らかにしている。「韓国併合→ロシアの諒解(日露協約）→ロシアは友好国というイメージ→ロシアとの平和共存への全幅の信頼→残るは米国脅威のみという論→米国との戦争準備論の正当化」、という論理が展開されている。
ということは仮に、韓国併合を検討すらしていなければ、第一次／第二次の日露協約は存在しないから、日本人の短絡的思考ですら、ロシア脅威の認識が決して消えることはなかった。とすれば、「ロシア脅威」を反転させた、米国脅威という嘘は、上記の論理の鎖からして、生まれることもなかったことになる。
◎三、「ポスト日露戦争」の、正しい日本外交とは何だったのか、へと後日に続く。中川八洋 YouTube 動画「侵略の皇帝プーチンに領土を貢ぐ安倍総理」は、天皇･皇后両陛下にもご視聴願いたい。
※五十歳の体力と気力が漲る！！日本最高の国際政治学者･筑波大学名誉教授･中川八洋の分析･整理力あるブログ記事も、瞠目する説得力がある！どうぞ次回の遠藤健太郎オフィシャルブログも注目してください。
★★★1月21日月曜日 日本経済新聞･朝刊一面記事より★★★
[車相乗り 地方百ヵ所で 三井物産 必要時 タクシー手配]
三井物産は必要なときに依頼できる相乗りタクシーサービスを始める。乗客の依頼に応じてタクシーが指定場所に行き、複数の乗客を乗せて最適なルートで送迎する。前日までに予約が必要なタクシーの相乗りサービスはすでにあるが、必要時に依頼できるのは珍しい。公共交通機関の縮小で高齢者の移動手段の確保が難しくなっている地方を中心に展開し、5年以内に全国100ヶ所の自治体に広げる。
迎車や降車場所が違う複数の乗客を乗せ、人工知能(A 1)が決めた最短ルートで運ぶ。システムはベンチャー企業の未来シェア(北海道函館市)と協力して開発する。
スマートフォン(スマホ)のアプリなどを通じて受け付けるほか電話でも対応する。･････････････････････････････････････････････････
※日本では自家用車を使って有償で客を運ぶライドシェアは認められていない。････････････。
◎私が全力で作成した、10.6.3付けの顧客･日経社向けの文化藝術･投資情報データ入りBonanzaチラシ資料は、日本の天才画家の作品紹介も兼ねており、日本経済新聞社の Power･ 信用で全国･世界中に拡散された。(私の実績･超能力･神通力が証明出来るので必要な人は、日本経済新聞社･東京本社宛に、定額小為替五千円を同封の上、郵便等で日経にお申し込みください)
◎その折、米国メキシコ湾･原油流出事故等による暴落した、【三井物産株】の買い！チャンスを日経記事で大発見して、下記の通り記入した。「三井物産株、1,155円以下など、積極的な買いポジションに変化した！」であった。私の文書により三井物産株を安値で購入した、細江･前岐阜市長10株始め、多数の投資家･顧客の【三井物産株主】の皆様は、その幸運を感謝して、有意義な本事業に賛同して、三井物産･未来シェア社、併せて遠藤健太郎オフィシャルブログをも引き続き応援して発展させる努力をしてください。
活路なき苦難はなし！！どうぞ宜しくお願い申し上げます。
ART DEALER･投資家･予言者･神野(こうの)勝彦 筆
皇紀2679年（平成31年）1月21日 11:07 PM
【ご連絡】
細江･前岐阜市長が、私の作成したチラシ資料により、勇気を出して購入された三井物産株数は、10株は誤りで、１万株(10単位)でした。
謹んでここに訂正申し上げます。
◎本物の金GOLD+プラチナ白金の百㌘単位での【セット貴金属･延べ板投資】を、日本経済新聞社様のご協力も得て、国民の皆様に熱烈に今、推奨しております。また、地元･岐阜市で偶然、喫茶店で出逢った、老婆の奥様達にも先日、永久不滅の貴金属･プラチナ実物投資の魅力を私が力説したので、郵便貯金を一部解約して、ご家庭での備蓄の為･子孫の為にも１セット新規購入される様です。
※有名な田中貴金属･名古屋支店や地元の名鉄岐阜駅近くの千賀時計店(田中金属の GOLD･白金 の販売代理店)を紹介しておいた。
※偶然のチャンスを観て度々行い、評判が良く、現在まで相当の販売量を誇る。
予言者･神野勝彦
皇紀2679年（平成31年）1月23日 2:00 PM
日本國･歴史文化勲章･初代受賞者･筑波大学名誉教授･
中 川 八 洋著
「歴史を偽造する韓国」～韓国併合と搾取された日本～P168～170
※2002年4月30日。徳間書店刊(編集担当)力石幸一[中川先生に対して、8ヶ月に渡る貴重な助言と懇切な指導をされた人物]。
◎エリート政治家･外交官･歴史家の、日本國･国民の今後百年の、生き筋発見！のための羅針盤となる必読書である。神野
第七章 迷走から逆走へーーー撹乱された対露外交⑦
三、「ポスト日露戦争」の、正しい日本外交とは何だったか
日露戦争後にロシアの朝鮮半島への軍事的な最進出を確実かつ完全に阻止する態勢を日本がつくりたいと願うのであれば、ロシアを北満州から追放する策をとるのが常識であろう。次に、黒龍江の北部を緩衝地帯として、ロシアの軍事力を「バイカル湖以西」に封じ込めて、ロシアと朝鮮半島との間の距離(=縦深)を長大化すれば万事が解決する。
可能であれば、沿海州をロシアからとりあげ、これを満州に再統合することを実行すべきであった。1860年以前の*本当の満州*に再生するのである。しかも、*幸運の女神*によほど愛されたかのように、当時の日本には、このいずれも(=北満州、旧･黒龍江省北半、沿海州、の三地域からのロシアの追放)が可能であった。この現実において、「韓国併合」という全く合理性のない政策にのめり込んでいく理由は、日本に存在しなかった。ロシアに対する日本の安全が向上する*幸運の女神*の到来とは、次のような新情勢が生じたからである。
(一)1917年11月のロシア革命によって、ロシアの全軍事力が1922年にはその国内戦で消耗してしまい、ロシアの軍事脅威がゼロという事態の発生。
(二)第一次世界大戦中である1918年3月、「日本の同盟国」ロシアが、ブレスト･リトフスク条約で「日本の敵国」ドイツ側に寝返った以上、国際法に従って、日本はロシアを「日本の敵国」として交戦する権利をもった。
(三)しかも、この年8月の「シベリア出兵」で、日本は実際に、北満州と沿海州のほか、バイカル湖までの占領に成功していた。
つまり、日本は1918年、全満州の制覇とその統合が、決断一つで完遂できたのである。だが、日本は「シベリア出兵」を、同盟国であった英仏からの依頼のままに反革命側を助ける革命干渉戦と宣言したため、この反革命側が敗北した(=革命側のレーニンが勝利した)瞬間、その出兵の正当性が消えた。白軍の敗北以後も撤兵を渋る日本のシベリア出兵は、国際的に評判をおとし、1922年をもって立ち往生するはめになった。
ロシアが西洋列強の一つとしてアジアに侵略して、正しく満州の一部である黒竜江より北部の地帯を奪取し(1858年)、さらに同じく満州の一部たる沿海州も奪取(1860年)したことに対して、日本がこれを取り戻し、これらの旧満州の全土を「大満州」として再統合をすると世界に宣言し、また1911年の辛亥革命後に北京の紫禁城に幽閉されたままの皇帝溥儀にこの統合された大満州を返還するという大義名分を世界に宣して、1918年の「シベリア出兵」をなしていれば、世界のどの国もこれを非難することはできなかった。
広大な黒龍江北部地帯も、北満州も、沿海州も、南満州と同様に、日本の権益下となってこれらが再統合され、大満州国が出現していただろう。しかも、1918年中に完了しただろう。1931年の満州事変が13年早く到来したのと同じである。1932年の満州国建設が14年早くなっただけのことである。加えて、この満州国が黒龍江北部や沿海州まで含むことになっていたのである。続く。
【西行法師】
何事のおはしますをば知らねども かたじけなさに涙こぼるる
『西行全歌集』、岩波文庫409頁
★中川八洋著「徳仁(なるひと)《新天皇》陛下は最後の天皇」
2018.9.30刊。ヒカルランド出版社。P2～※著者は、神々しい静寂な佇まいの中で「和気清麻呂公」の銅像に拝礼した。この時、漂白の大歌人･西行法師の歌を思わず口ずさんだ。。。。抜群の出来映え！
※岐阜市･正木地区･マーサ21内3F大型書店･丸善書店内在庫4冊有。
投資家･予言者･神野勝彦 筆