残念ながら、韓国では数多くのいわゆる反日作品が存在します（→ウィキペディア「韓国の反日作品」を参照）。映画では、平成１１年製作の『ユリョン』や、平成１８年製作の『韓半島』が、日本でも「最低最悪な作品」として一部で話題になりました。

　と申しますのも、『ユリョン』は韓国が日本を核攻撃しようとする物語であり、『韓半島』は韓国が日本と日本海上で武力衝突する物語だからです。

　このような設定は、例えば米国がソ連や現在の露国を相手にして戦争の可能性を描く作品などと同一に見ようと思えば見ることもでき、日本でも平成１２年製作・１４年公開の『宣戦布告』（石侍露堂監督）では、明らかに北朝鮮をモデルにした架空の国家（北東人民共和国）の工作員が日本に侵入、テロを起こそうとすることに政府を挙げて対処、戦争に発展するかという危機を描いています。

　いわば米ソ冷戦や、日朝間の問題（主として北朝鮮による日本人拉致事件）を下敷きにしているわけですが、日韓がこれほど荒んだ関係にある、或いはそのような関係にしようと韓国人に目論まれているとは、皆様いかがお感じでしょうか？

　上記のような物語の下敷き、つまり最大公約数的認識がなければ、特にポリティカル・サスペンスや同・アクションの映画は、観客にまったく理解されません。反日作品の存在が意味することは、韓国が日本を火の海にすることを多くの韓国人たちが潜在的に望んでいるということでしょう。

　その中にあって、どうしてもこれだけは冗談で済まされない、本気で最低最悪な作品があります。それが、韓国ＭＢＣで平成４年に放送されたドラマ『憤怒の王国』です。

　本作は、日韓併合条約を締結した大韓帝国李王朝の末裔が、なぜか「亡国」の恨み（？？？）を晴らすべく、今上陛下を狙撃するというもので、情報によりますと、実際に今上陛下の「即位の礼」の映像を使用していたため、さすがに外務省が抗議したといいます。

　日本に於いても、大東亜戦争敗北の責任を先帝陛下に求めたがる人たちがおり、彼らは自分たちの政権選択に対してまったく無責任な思考、行動様式をあらわにしていると言えましょう。天皇陛下が内閣総理大臣を指名したり、組閣したことは一度もありません。政権を作ったのは当時の臣民たちです。先輩に敬意は払いますが、人間の行いに間違いがあるのも厳然たる事実であり、その間違いから後輩は学ばなければなりません。ただそれだけのことです。

　にもかかわらず、外国人に天皇陛下を狙撃されてはたまりません。すべてのキリスト教国の戦争責任をとらせようと、ローマ法王（教皇）を狙撃するようなものです。飛躍した比喩でも何でもありません。これだけは絶対に冗談では済まされないというのが国際常識、と言っても過言ではないのです。

　しかし、韓国人があまりに非常識なのには、以下のような主張と行動が容易な社会的且つ民族的認識のせいがありましょう。

　http://sankei.jp.msn.com/world/korea/100716/kor1007162112003-n1.htm

　▲産經新聞：天皇謝罪求める訴訟検討　併合百年で韓国市民団体

　いえ、これは日本にも原因があります。どこの日本の弁護士が天皇陛下に謝罪を求める気なのでしょうか。また、日韓基本条約締結後に８億ドルもの「日本の気持ち」を受け取ったはずの韓国人が、日本に今もってまだなお何を求めて欲しがりますか。

　民主党の仙谷由人官房長官のような政治家がいることも、このような日韓対立を煽るだけの訴訟騒ぎを乱立させるのです。そう、いかにも韓国側に立つようなことを言っている活動家や政治家こそ、日韓が永遠に対立する仕組みを維持させています。騙されてはいけません。血税を食いものにする部落解放同盟のように、日韓対立利権で飯を食っている奴が日韓双方にいるのです。

　今後、本当に奴らが訴訟を起こすのかどうか、注視してまいりたいと思います。

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