ＭＧＭのミュージカルスターと言っても、もうあまりご存じない方のほうが多いかもしれませんが、ジュディ・ガーランド主演で昭和２９年にワーナー・ブラザーズが製作した米国映画『スタア誕生』は、のちの『マイ・フェア・レディ』などで知られるジョージ・キューカー監督が、昭和１２年製作・１３年日本公開版の再映画化に挑んだ名作です。ひょっとすると、皆様には昭和５１年に製作されたバーブラ・ストライサンド主演版『スター誕生』のほうが知られているかもしれません。

　本作は、大スターのジョン（ジェームズ・メイスン／クリス・クリストファーソン）が、場末のクラブ歌手だったエスター（ジュディ／バーブラ）と結婚し、彼女が大スターになっていった途端、そのことを誰よりも望んでいたはずだったにもかかわらず、自殺してしまうというものでした。その原因としては、男のプライドが傷ついたということもあったでしょう。

　しかし、或る種の望ましい環境を手に入れる目的が達成されると同時に、まるで逆の結果をもたらすということは稀にあります。例えば、平成２年製作・３年日本公開の米国映画『ホーム・アローン』の主演で一躍子役界の大スターになったマコーレー・カルキンが、そののち両親の別離によって彼の稼ぎをめぐる裁判沙汰にまでなったのは典型的です。

　事実婚状態だったことはさておき、彼の両親は彼が大スターになることを夢見て、家族の幸福を思い描いていたでしょう。ところが、目的が達成されると一家離散という結果が待っていました。

　このような「目的」と「結果」の関係では、大阪（伊丹）空港問題にも同じことが当てはまるでしょう。かつて騒音問題を提起し、空港反対運動を大写しにしていたはずの周辺自治体が、今や空港の存続と離発着数の増加を政府に要望しています。

　http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20100630-OYT1T00551.htm

　▲讀賣新聞：伊丹空港周辺１１市、発着回数増を国に要望へ

　あの「静かな暮らしを返せ」と叫んでいた反対運動は、一体どこへいったのでしょうか？　扇動していた左翼団体はどこへ？　関西国際空港ができ、望んでいたはずの伊丹空港廃止の方針が決まりつつあるという目的の達成を目前にして、もう結果が逆に転じています。空港廃止で経済効果が逃げていく現実から、今度は貧困問題などと叫ぶのでしょうか。

　このことと沖縄県の在日米軍普天間飛行場移設問題も大して違いはありません。いわゆる反戦地主が「他国の軍隊に土地は提供しない。自衛隊なら提供する」と言うならまだしも、彼らは国家安全保障と経済効果を一切無視して基地反対運動をしていますから、いざ本当に政府が目的を達成させると、恐らくまったく逆の結果を求め始めるでしょう。

　究極を申せば、改憲運動も同じなのです。占領憲法の改正を待ち望んできたはずの方々が、いざ民主党への政権交代で「改憲反対」を言い始めています。なぜなら、鳩山由紀夫前首相や小沢一郎前幹事長の改憲案には当然賛成しないからでしょうが、空港や基地に対する左翼の反対運動と同様、国家の基軸が何であるかという大前提もなく政治運動をしてきたからに他なりません。

　国家に対してでも、家族に対してでも、その基軸がブレているからこそ、目的と結果の関係が逆転し、人間は非常に苦しくなります。自前の憲法を復原すること（家族や友人との相和を説いた教育勅語もこれで復原される）でしか、そのような苦しみから逃れられる手段はありません。そう、大日本帝國憲法の復原は、真正護憲論実践の目的ではなく手段なのです。そのことに早く気づかない限り、私たちはいつまでもこのような政治運動に振り回され続けるでしょう。

　世界でも上位と言われる施設充実度（日本の空港では唯一）を誇る関西国際空港を生かすも殺すも、わが国の航空運輸をどう設計するかにかかっています。在日米軍を撤退させて仮にも沖縄県が他国の侵略を受け、死者が多数でたとき、政府は県民に何と説明するのですか？　地政学の見地からも沖縄県を守るならば、機動できる国軍を起く必要がありますが、それが占領米軍の置き土産（日本国憲法）の改正によるとは、何かの悪い冗談でしかありません。

「日本よ、立ち上がれ！」決起集会

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自前の憲法が暮らしをよくする！

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