本日は、基督教暦（グレゴリオ暦）で端午の節句とした「子供の日」です。本来は旧暦で祝うものであり、本年は六月三日がそれに当たります。

　わが国の子供たちには、この事実を教育し、来月三日にもう一度全ての子供たちの成長を願い、育ての事実に関わらず存する産みの親（生命の継承）に感謝するよう語り合いましょう。特に女性の忌（穢れ）祓いの習慣を尊重し、せめてこの日だけでも女性が奥座敷に鎮座（全ての仕事、家事から解放）するのが望ましいでしょう。

　男性諸君、頑張りましょう！　「男の子の日じゃないのかよ」……いいえ、違います笑

ロシア外務省が発表した入国禁止対象者

ロシア外務省が入国禁止措置を発表した日本の政府やメディア関係者らの主なリストは次の通り。（肩書など露側の発表を一部修正）

(産經新聞社)

　さて、露国のウラジーミル・プーチン大統領とセルゲイ・ラブロフ外相のこれまでの発言を一覧化すれば、露国がウクライナの何に対して堪忍袋の緒が切れたのかがよく分かります。

　つまり、ユダヤ人とネオ・ナチズム（アゾフ大隊）、彼らによる主にウクライナ東部在住の露国人虐待、平成二十六年以来台頭、激化したこれらの存在と事件、そして同年に政権を発足させたウォロディミル・ゼレンスキー大統領その人に対する激しい怒りです。

　それがラブロフ外相の「アドルフ・ヒトラーにユダヤ人の血」発言に繋がっています。プーチン政権は、米民主党のジョー・バイデン大統領と不正隠蔽をめぐる裏取引をして露国を怒らせるような政策ばかり打ってきたゼレンスキー大統領がどうしても許せないのです。

　その真意も分からず、日露講和が実現していないうちに対露制裁を進めたわが国の岸田文雄首相ら六十三名の日本人が露国への入国禁止措置を喰らいました。

　むろん露国のこうした態度には、本来「上等だ」と構えていればよいのですが、事の発端の筋が悪いだけに、つくづく莫迦なことをしたと思います。だからこそ露政府は、安倍晋三元首相を入国禁止の報復対象から外しています。日露講和に向けた彼の姿勢が一応、あくまで一応ですが無駄ではなかったことの証左でしょう。

　上記産經新聞社記事は、露外務省が公表したリストの順そのままになっていますが、報道権力に対して産經、日本經濟新聞社と讀賣新聞社が報復の対象にされたものの、朝日新聞社と毎日新聞社が免れています。

　日本共産党の委員長や、沖縄北方関連がやられていることから立憲民主党の議員までも入っているのに、朝日と毎日が入らなかった理由は分かりません。「おまえらは常に対日ヘイトスピーチ（日本憎悪差別）を書き連ねているから」という評価でしょうか。よかったですね。←棒読み笑

　最後に、リストの末端に添えられた軽薄な某大学教授こそ、露外務省が「反プーチンのユダヤ人とつるんでいる莫迦」と認知している人物です。この人の発言を決して信用してはならないので、一切取り上げないよう各所注意しておきます。

ツイート