平成１４年製作・公開の米国映画『トータル・フィアーズ』（フィル・アルデン・ロビンソン監督）は、トム・クランシーの小説『恐怖の総和』をいくつかの改変を加えて映画化した、いわゆる『レッドオクトーバーを追え！』などの「ジャック・ライアン」シリーズです。ここでのライアンは、若きＣＩＡ（中央情報局）情報分析官という設定になっています。

　米国本土が核攻撃にさらされるという場面では、かなりの放射線障害に関する無知をさらけだしていますが、米露両国首脳が互いに不信感を募らせ、或る種の恐怖心から開戦に踏みきるのかという緊迫感の演出は見事でした。

　米国で炸裂した核兵器が実は露国のものではなく、第４次中東戦争（昭和４８年）のころに米国自身がイスラエルへ極秘提供したものだったことが判明。裏で偏狭な国粋主義者や武器商人、露国軍の反乱分子らが米露の対立を煽って漁父の利を得ようと仕掛けられた「恐怖の総和」だったのです。

　例えば、支那事変の口火を切った昭和１２年７月７日の盧溝橋事件にしても、国民革命軍第二十九軍がまず先に大日本帝國軍へ向けて発砲したことが明らかになっていますが、それが支那人による偶発的なものだったのか、或いは計画的なものだったのかは未だよく分かっていません。

　はっきりしていることは、昭和１０年７月２５日から開催されていた第７回コミンテルン大会で抗日戦線の重要性が主張され、コミンテルン（露国で結成された共産主義の国際組織）支部である支那の共産党が動いていたことです。第二十九軍はそのような彼らの指導のもと、共産党が完成させた抗日人民戦線の一翼を担っていました。

　これも日本に対する恐怖を共産主義者たちに扇動された支那人の抗日意識だけが突出し、始まってしまった戦争だったのかもしれません。そのおかげで戦後の日本人が対中謝罪のし通しでは、間尺に合わないというものです。支那人は、本来憎むべき共産党をなぜ未だに捨てないのでしょうか。

　今月、昨年の日中防衛首脳会談での合意に基づき、自衛隊と中共人民解放軍による部隊レベルの交流が兵庫県伊丹市で行なわれていました。そこで范長龍上将から自走榴弾砲の射程を尋ねられた自衛官が機密事項として回答を拒否したところ、彼らは「この砲の自走速度が１６キロとは遅すぎるね」と発言したといいます。「日本の情報はとっくに漏れている。我々は把握しているぞ」という意味だったのでしょう。

　http://www.zakzak.co.jp/society/politics/news/20100626/plt1006261509001-n2.htm

　▲夕刊フジ：友好どころかピリピリ…自衛隊と中国人民解放軍が初交流

　今度は日本人のほうが恐怖にかられて抗中意識を突出させ、コミンテルンのようなどこかの莫迦に扇動されて戦争に巻き込まれてしまいそうです。民主党や自民党にもいるような媚中・屈中の政治家は、まさにその道具でしかない、決して日中友好に寄与などしないということを、私たちは知っておかねばなりません。

　いえ、産經新聞社が言及している「民主党政権の屈中姿勢」を言うなら、前述の通り自民党にもあり、創価学会＝公明党も負けず劣らず、社民党や日本共産党は言うまでもないことから、日本の既成政党は戦争回避に役立たないでしょう。

　恐怖の大元、つまり占領憲法第９条違反の自衛隊を大日本帝國憲法の復原で合憲化もせずに解釈改憲で誤摩化してきた日本政治は、その恐怖の総和を生み出す「ほころび」のようなものです。中共が本当に知っていることは、これに違いありません。だからこそ、彼らは日本近海に度々侵入したり、日中中間線の境界を狙ってエネルギー資源を横取りするようなことができるのです。

　日本は毅然としてこそ世界平和を提言できる国家になります。

「日本よ、立ち上がれ！」決起集会

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