トム・クルーズと「S」
米国を代表する映画スターの1人として、実に息が長いのはトム・クルーズです。私が中学・高校生のころに憧れたのは、昭和61年製作・公開の米国映画『トップガン』(トニー・スコット監督)に於けるマーヴェリック役でした。米海軍艦上戦闘機F?14トムキャットのパイロットが大きな挫折を乗り越え、活躍する姿は本当に「かっこよかった」ものです。
そして、恐らく多くの日本人にとって忘れ得ない彼の主演作は、平成15年製作・公開の『ラストサムライ』(エドワード・ズウィック監督)でしょう。本作の特色は、冒頭で日本の國柄について触れられていることです。これは古事記の一説を引用しているのですが、もはや國産み・國興りを習わない日本人のほうがその内容を理解できなかったのではないでしょうか。
トム・クルーズは、非常に来日回数の多い米国俳優です。『ラストサムライ』で日本人俳優の採用を徹底したのも、プロデューサーとしての彼でした。日本での人気も長らく高かったように思いますが、ここ数年、或る出来事をきっかけに彼の人気が劇的に低下し始めたのです。
それは、特に平成16年以降激化した彼によるサイエントロジー教会の布教活動でした。英国紙デイリー・テレグラフは「彼は異常者のようにサイエントロジーへの愛を夢中でしゃべっていた」と報じています。(該当記事)
日本でも、特段の宗教観、或いは政治思想をまったく持たない人々でさえ「ファンだった俳優や歌手が、例えば創価学会や統一教会の信者だと知るとがっかりする」らしいことは、少なくとも私の周囲でほとんどであり、これには私のほうが驚かされるものです。中には「創価学会員と知った或る芸能人のファンであることをやめたどころか、大嫌いになった」という人も決して少なくありません。
平成17年には仏パリ市議会が、トム・クルーズによるサイエントロジー教会のロビー活動としての政治家への接触を禁じる決議をし、平成20年製作・21年日本公開の『ワルキューレ』(ブライアン・シンガー監督)では、彼がサイエントロジー教会の広告塔であることを理由に、独政府がロケーション撮影の一時拒否に出るなど、影響が出ています。
これらは、ほぼ人間の本能的な拒否反応だと言っても過言ではないでしょう。これらカルトが何かを徹底して排除・排外する傾向にあることは、人間が生命を継承し、地球を保守しようとする本能またはそれに基づく実践に大いなるダメージを与えると自然に感じるのです。
欧米各国政府がカルトと分類した団体だけでも世界中に多く存在し、既出のサイエントロジー教会や創価学会、統一教会(世界基督教統一神霊協会)のみならず、オウム真理教や幸福の科学、崇教真光、霊友会、幸福会ヤマギシ会、浄土真宗が、エホバの証人やファミリー・インターナショナル(旧 神の子供たち)らとともにその名を刻まれています。(政府の文書によってカルトと分類された団体一覧)
しかし、日本政府は創価学会の政治部隊を公党として認めてしまっていることから、各国のような作業による警告、すなわち「潜在的に暴力的になり得る」「金銭的問題を起こす」「精神異常、または異常行動の原因となる」といった可能性の議論を一切しません。単なる宗教、または新興宗教と「カルト(反社会的団体)」は違います。
また、彼らの主張には「大いなるウソにほんの1滴の真実を混ぜる」という特徴があり、非常に始末が悪いのも事実でしょう。カルトによる(ロビー活動のみならず)政治活動そのものをやめさせない限り、極めて排他的な精神性が政治に蔓延し、人類社会の恒久平和はいつまでも実現しません。共産主義が一種のカルトだと言われるのも、それが所以です。
だからこそ、祭祀王たる天皇陛下が世界唯一の皇帝陛下である現下の人類社会にあって、宗教ではなく祭祀に生きてこそ「平和」と「環境」を守れると説くのが日本民族の果たすべき役割ではありませんか。祭祀であれば、ゆるやかな宗教の在り方さえ許容されますが、宗教それ自体は他の信仰をほとんど認めません。これが本当は人間の本能に障っているはずなのです。ゆえに、いわゆる宗教戦争は一種の異常行動と言えましょう。
日本の果たすべき新たな役割を知ろうともせず、仮にも公明党がもう一度与党になるなど決して許してはならないのです。
↓↓↓クリックして下さい!
※複数の読者の方々より、やはり「政治ブログランキング」への登録を残しておいて欲しいとのご要望を賜り、5月22日より「映画ブログランキング」との2カテゴリー登録に直しました。皆様にクリックしていただくその一票は分散されますが、今までより一層のご支持を賜われるよう努めてまいります。
↓↓↓こちらもクリックして下さい!
自前の憲法が暮らしをよくする!
皇紀2670年(平成22年)6月22日 8:43 PM
★人権委員会、内閣府に設置=報道機関の取材規制せず―法相方針 千葉景子法相は22日午前の閣議後の記者会見で、差別や人権侵害の調査・指導を行う人権救済機関の在り方に関し、「人権委員会」を内閣府に設置するとの方針を明らかにした。政務三役の協議を踏まえたもので、犯罪被害者らに対する報道機関の取材規制は行わないともしている。法務省は、同委員会を外局にするかどうかなどを内閣府と調整した上で、人権救済機関設置法案(仮称)の早期取りまとめを目指す。 http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20100622-00000055-jij-pol