あぁこれで中国工作員に全バレした
昨日午前十時十八分ごろ、島根県東部でマグニチュード６．４の地震が発生し、鳥取県西部と島根県東部で最大震度５強を観測しました。建物の外壁や鳥取県米子市役所で天井の一部が剥がれ落ちるなどの被害が出ており、衷心よりお見舞い申し上げます。
今回の地震では、長周期地震動が観測され、遠く離れた大阪市内でも長くゆっくりとした揺れを感じました。地震発生直後、赤澤亮正経済産業相（鳥取二区）がＳＮＳ上で関連の発信をしたのに対し、前首相の石破茂氏（鳥取一区）は、午後になっても何ら語りません。
安倍晋三元首相や麻生太郎元首相、現職の高市早苗首相を誹謗中傷する無意味且つ無価値な発言ばかり早く、私たち国民を想う気持ちなど微塵も持ち合わせていないのでしょう。鳥取市や倉吉市など鳥取一区にお住まいの方は、この体たらくを次の衆議院議員総選挙（年内？）までよく覚えておいてください。
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高市首相は、二月八日からアラブ首長国連邦（ＵＡＥ）のムハンマド・ビン・ザーイド・アール・ナヒヤーン大統領を国賓待遇で迎えるのを前に、石破氏を特使として十五日から三日間の日程でＵＡＥへ派遣するそうです。「歩く災害・日本の恥」を派遣するほうが話がこじれそうですが。
首脳会談の前に両国の事務方で話題の調整は行われますから、特に石破氏のような外交感覚皆無の「役立たず以下」を「首相経験者」とは言え送り込む必要はないと思いますが、問題なのは今月十三日と十四日に奈良市で開かれる予定の日韓首脳会談です。
注意点の概要を四日記事で述べましたが、中共（支那）共産党が急に北韓（北朝鮮）工作員の李在明氏を「国賓待遇にしてやるから五日に北京市へ来い」と呼びつけたのは、高市首相との会談前に李氏を懐柔しておきたかったからにほかなりません。
さらに申せば旧年末、いきなり台湾を取り囲む攻撃訓練を共産党人民解放軍に命じたのも、その前に露国が一月から三か月に及ぶ軍事演習を日本政府へ通告したのを聞いたためで、つまり、露中は連携しているのではなく中共が勝手に露国を倣い、それが「高市内閣を倒すことに繋がれば」と企んだ結果です。
現に李氏は、共産党主席の習近平氏を前に「一つの中共（台湾侵略）」という稀代の出鱈目を誓わされており、且つわが国に関連する事項では、盛大にその嘘がバレた「慰安婦（妓生）」について、韓国の真なる保守派が「ただの売春婦だったくせに、日本に謝れ！」と訴えて闘っているのを「間抜けな名誉棄損」などとわざわざ誹謗中傷しました（韓国・聯合ニュース記事を参照）。
間抜けなのは、もう嘘だとバレたのに未だ喚いてみせる北韓系左翼・極左の連中です。日韓首脳会談を前にこれほど恥ずかしい認識を披露して平然とする李氏を手厚く歓待する必要はなく、手厳しい態度で「わが国の言うことを聴かせる」くらいでなければ首脳会談が失敗します。
すべて憲法に則って決断、行動した尹錫悦前大統領を不法に追い落とし、不正選挙の疑いが晴れぬまま韓国大統領の地位を奪った李氏こそ、ヴェネズエラ前大統領のニコラス・マドゥロ氏と同じ目に遭うべきでしょう。北韓系左翼・共に民主党には「このまま好き勝手にしていると痛い目に遭うぞ」と言いたい。
昨日記事後段で挙げた中共の習氏に続いて北韓の李氏の「身柄を拘束して」云云を語ると「何と無法な酷いことを」と思われるかもしれませんが、私たち日本人が思う理想や、或いは常識のようなものは、海外の特に中共で一切通用しません。
原子力規制庁でもどの省庁の職員でも、そもそもこの期に私用で訪中しながら公務で使用するスマートフォンを携行することがおかしいのです。むろん「旅行中に緊急の連絡があれば」との備えを意識してのことでしょうし、それは私たち国民としてもありがたいのですが、上海国際空港の保安検査場で入国早早に「紛失した」というのは、どうも「狙われて盗られた」としか考えられません。
恐らくそのスマホは、もう二度と原子力規制庁には戻らないでしょう。今ごろは中共産党の手にわたり、わが国の原子力発電所等関連資料になっています。
そこに登録されていた職員は間違いなく、わが国に潜伏中の中共産党工作員に意図して接触されるので、今後永遠に気をつけてください。「現時点で悪用された形跡はない」ではなく、これから悪用されるのです。
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遠藤健太郎公式チャンネル
皇紀2686年（令和8年）1月8日 12:21 PM
260108-１ シナは反日を剝き出しにし始めたが米国は先手を打って旗幟を明らかにした
遠藤さんお早う御座います ソロです。
まぁ石破なんぞの様に、遠藤さんの仰る様に「行かせて恥を晒す事に成り兼ねない」人士は、自身がそうした自覚をお持ちなら、速やかにご辞退願うのが、嘗て高い公職の座にあったもの勤めではなかろうかと思うのですが、そう言う自覚が持てる器量ではない事は一目で明らかですｗ
思うに「世代」と言う区分は、実は在りそうで無かったりしますが、岸田や石破が年が近い事や、石破内閣も年齢が近いと言う傾向にありはしないかと疑っています。その点高市さんは、予め腹案として閣僚構成を目論んでいたのでしょう、組閣も即断で決まり、前任者との切れ目を全く感じませんでしたね。
観p所の姿勢を見ていれば、先ず「国民第一」の姿勢が伝わって来ますし、姿勢内容からもそのメッセ－字を読み取れますね。なので、高市政権の支持率は70％超えで、特に20代～４0代の支持率が、90％を超していますが、これは期待値だと私は思いますね。
その人気沸騰の高市政権は、共産主義体制の行き詰まりと米国に対する情報関連の窃盗行為が前のトランプ政権時にバレて、米国に過剰なシナの市場浸食を改める必要性を感じさせる契機になり、それがその儘、共産シナの滅びの原因となり、其が数字に出始めシナの滅びがが見え始めていますね。
始めは直ぐに回復すると思われていたEV の生産や他愛要綱パネルの生産も、EVは心臓部分のバッテリ－の爆発事故が頻発、太陽光パネルは寿命が10年しかない事の他に、光電変換素子の構成素材が環境を猛毒の重金属で土壌汚染する事が分かったから、既に買い込んでメガソ－ラ－を組んだ処も、対応次第では10年を待た無い裡に止めるかも。
こうした前途の見通しなので、太陽光発電やEVのCM も形うを潜めて居ますね。 加えて、合併間近の様に伝えられた日産とホンダの合併も、最近「音無し」ですが、おそらくEVのバッテリ－問題の解決がめどが立たねば、合併自体の意味が失われる虞が高いのでしょう。 まぁEVの第一人者のイ－ロン・マスク氏の再登場を待っていると思われ。
然し、こうした2つのアイテムにシナが継ぎ込んだ資産は膨大ですが、シナには自力で解決y出来るか学力がありません。特にEV n尾心臓にあたるリチウムバッテリ－の減産は日本のデンソ－ですから、シナは待っているのでしょうが,親会社のトヨタにも、新型バッテリ－は届いていない、¥ので、トヨタは、EVの前段階のHVに当面の主力をシフトしています。