ウクライナ大統領、28日訪米　鉱物協定署名へ＝トランプ氏

トランプ米大統領は２５日、ウクライナのゼレンスキー大統領が今週後半にワシントンを訪れ、米国との鉱物資源に関する協定に署名することを望んでいると述べた。…

(Reuters Japan)

　これが強者の交渉というものです。一見あれほどウクライナのお笑い大統領を批判していた米国のドナルド・トランプ大統領が「折れた」ように映るかもしれませんが、実際に折れた（もはや米側の提案を呑むしかなかった）のは、米民主党の後ろ盾を失ったウォロディミル・ゼレンスキー氏のほうです。

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　以前にも申しましたが、トランプ大統領とうまく交渉できなければ、わが国もことほど左様に敗北します。彼の「米国第一主義」は、米国以外のすべての国にとって「毒」になるのです。

　よって「国家」や「国民」といった観念が欠損している極左は、必死になってトランプ大統領を否定しているのですが、それでは何の解決にもなりません。安倍晋三元首相のように、トランプ大統領の「欲しいもの」を見透かし、取引をしながら自国の利益を確保するしかないのです。

　もう一歩踏み出すなら、わが国も強者になればよいでしょう。米民主党、中共・共産党や北韓（北朝鮮）に怯えているようでは「日本第一」をふるうことなどできないのです。

「事故映像を見もしない」辺野古抗議制止の警備員死亡、自民県議が玉城デニー知事批判

米軍普天間飛行場（沖縄県宜野湾市）の名護市辺野古移設に抗議していた女性を制止した警備員が昨年6月、ダンプカーに巻き込まれ死亡した事故で、再三のガードレール設置…

(産經新聞社：産経ニュース)

　わが国が強者になるには、まず国内の裏切り者たちを一掃しなければいけません。二度と人前にすら出られないようにすればよいのです。

　いわゆる「株式会社ワシントン事務所問題」を起こした沖縄県庁は、それが県の予算を喰い、地方公務員法違反を犯しつつ罪の意識なくなお存続させようとしているのですから、知事以下関係したすべて職員を先述の目に遭わせるほか県政正常化の道はないと思わねばなりません。

　産經新聞社記事に登場した自民党の島袋大県議会議員は、この問題でも、設立した経緯に関する文書について追及し、総務部長の宮城嗣吉氏の「作成されていなかった」という呆れた答弁を引き出しています。

　それで県の事業費を投じ、これまでに約二億円の赤字を計上しながらなおも投じ続けようという県庁の神経は、もう根が腐っているとしか考えられません。県議会も県民も、いや私たち国民の全員をも莫迦にしているのです。

　よって人が亡くなった事故から目を背け、再三の事故防止要請を聞かない沖縄県庁は、対日ヘイトスピーチ（憎悪差別扇動＝反日）の左翼・極左が暴力活動をしやすくするために、わざとそうしているに違いありません。

　しつこいほど「市民の声に耳を傾け」などと言う左翼・極左に限って、いざという時、死活問題を問うた時ほど「いかなる批判があっても」と「市民の声」を退けます。だったら保守派のように最初から「やると言ったらやる」と言えよ、と。それは詐欺ですよ、と。

　トランプ政権の再登板で、いよいよ株式会社ワシントン事務所など置いておいても意味がありません。法律顧問のような役目を依頼しているはずの現地弁護士とも全く接触できていない所詮「田舎の出来損ない職員」に、何ができるでしょう。

　このようなものが国を弱くします。これらは、私たち国民にとって不利益でしかありませんので、県庁ごと一掃しなければならないのです。

自公維合意、予算成立へ　私立高支援金「４５．７万円」―３党首が文書署名

　自民、公明両党と日本維新の会の３党首は２５日夜、国会内で会談し、２０２５年度予算案の修正に関する合意文書に署名した。維新の主張を踏まえ…

(時事通信社)

　自民党が岸田政権から石破政権を生み落としてしまい、創価学会の「ご威光」も落ちたがために予算案も通せない少数与党へ転落し、税と社会保険料の一体的見直しを強く迫る国民民主党の扱いに困った挙げ句、全く聞く必要もない日本維新の会の提案を呑んでしまいました。

　旧民主党政権で稲盛利権相（国土交通相）だった前原誠司氏の「これなら俺は復活できる」と目論んだ教育無償化案を承諾し、社保料の引き下げを「目標」に留めて三党合意してしまったのです。

　私たち国民は、いかがでしょう……高等学校の授業料無償化が優先事項だと思いますか？　公立高校の無償化と私立高校の同額補助でいくのかどうかはともかく、これが少子化を食い止めるに至る国民的動機になるとは思えません。

　私たちが求めているのは、潤沢にすぎる政府・国民資産を背景に予算編成（国債発行）可能な政府が過剰課税に及んでいる現状を直ちにやめ、あらゆる減税を実施するのに加えて消費税を廃止することです。

　それが分からない石破茂氏は、仏国大統領のエマニュエル・マクロン氏並みに国民を敵に回しています。昨日、米国のドナルド・トランプ大統領と会談したマクロン氏は、トランプ大統領がわざと「欧州はウクライナ支援を『貸付』でやっただろ」と言ったのを必死で否定しました。

　石破氏は、主要七か国首脳のリモート会談で「力による現状変更が可能だとの誤った教訓が引き出されないよう」などとトランプ大統領に注文をつけましたが、力で疑惑を隠蔽しようとしたのが米民主党政権だということを忘れてはいけません。

　それに加担したのがマクロン氏であり、前首相の岸田文雄氏でした。ウクライナ支援の「手数料」が彼らに入っていたなら「貸付」も同然ではありませんか。

　そもそもの支援金は、国民のお金だったはずのものであり、それでウクライナが露国人を殺し、残りを腐敗政権の懐に入れて遊んでいるのを、私たちが知らないとでも思っているのでしょうか。トランプ大統領が問題にしているのは、それなのです。

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　奇しくも本日は、昭和十一年に「昭和維新」を掲げて勃発したいわゆる「二．二六事件」の日です。当時「薩長土肥革命（明治維新）による大日本帝國は失敗作だった」ことを思えば、天皇陛下の御御心を賜って新しい大日本帝國を築かんとした陸軍将校たちの叡智と勇気は、まさに腐敗した権力によって灰塵に帰しました。

　彼らに対する歴史的評価はさまざまですが、なぜ皇道派の磯部浅一一等主計があれほどまでに天皇陛下の側近たちを呪い、ついに「天皇陛下万歳」とは決して言わず銃声に散ったのか、その後の大東亜戦争から現行憲法（占領憲法）下の「日本国」なる紛い物を見渡した時、それを言葉にするには、ここでは全く字数が足りません。

　皇道派将校たちが目指したのは、コメ一粒にも困窮した当時の帝國臣民を救うことであり、腐敗した権力だけが甘い汁を吸う政治を一掃することでした。

　その主張を「右翼軍人による暴力革命」と非難してしまうのが現下わが国の左翼的思考ですが、彼らこそが国民の自由を守ろうと国を憂いたのです。そして今、私たちは再び、ともすれば彼らを必要とするほど腐敗権力の政治が横行しています。

　ついに財務省前に集まった国民の怒りを報道権力各社（テレビ東京以外も）が取り上げ始めた現在、わが国が極めて危険な状態にあると知らねばなりません。

　中共・共産党や北韓（北朝鮮）の暴力行為、米民主党の脅迫と恫喝に何も言えない政府に対する国民的不満は、次の戦争を生んでしまいます。左翼・極左が「右傾化によって日本は戦争をする国へ」と言いたがりますが、実態としては全く逆で、むしろ「左傾化を超えた極左化で日本が大東亜戦争開戦前夜に近づいた」のです。

　私たち国民よりも「外国人」を大切にするような政治家や官僚は、表舞台から何としても引きずり降ろしたい。

保守野党が第１党、政権復帰へ　極右躍進、与党は大敗―４月連立発足へ社民と協議・独総選挙

　【ベルリン時事】２３日投票のドイツ連邦議会（下院、定数６３０）選挙は即日開票され、保守野党キリスト教民主・社会同盟（ＣＤＵ・ＣＳＵ）が２０８議席を獲得して第１党の座を確保。…

(時事通信社)

　もはや誤用と言ってよい左翼・極左による「多文化共生」などの綺麗事莫迦（ポリティカル・コレクトネス）をわめき散らしたせいで、彼らが「極右」と忌み嫌う保守系政党の大躍進を招いてしまいました。

　中道右派の独基督教民主・社会同盟（ＣＤＵ・ＣＳＵ）からフリードリヒ・メルツ党首が次期首相になる模様で、右派の独国のための選択肢（ＡｆＤ）がメルツ新政権（左派の社会民主党との連立）にどこまで政策的圧力をかけられるかが今後の焦点になります。

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　それが嫌なら左傾化を超えた現下の極左化を止めるしかありません。世界中のあまりに多くの人びとが極左にうんざりしているのです。

埼玉県川口市のクルド人が愛知県に「大移動」か…現地住民が明かす「知られざる理由」

愛知県に住む在日トルコ人の数は、埼玉の1786人に次ぐ1644人で全国2位だ。県西部に位置する津島市や稲沢市、あま市などに暮らしている。…

(週刊現代｜講談社)

　対日ヘイトスピーチ（憎悪差別扇動＝反日）にすぎないわが国の左翼・極左には、もっとうんざりさせられています。ただ「在日外国人にも、日本国民と同じように法を適用してほしい」と言っているだけのことにさえ「人種差別」だの何だのとののしられ、まともに遵法を唱えることもできません。

　その結果、一部の在日クルド人を「非難の対象」へと堕落させ、挙げ句には「イナゴ」のような扱いになってしまいました。埼玉県から愛知県へ、彼らはそこで「エサ」を食い尽くせば、またほかのどこかへ移動します。

　この根底には、くどいようですが団塊ジュニア世代が成人し始めた好機に国民経済を奈落の底へ落としたまま放置し続けた政府（竹下・宮澤政権から細川・村山政権ら）により、一億二千万国家で人手不足を起こした無策があることを厳しく指弾しなければいけません。

　独国に移り住んでいたらしいクルド人歌手がわが国入国を拒否されたことについて、日本クルド文化協会（埼玉県川口市）が「この対応は恥ずかしい」などと言っているらしいのですが、そもそも私たち国民に「クルド人」なるものの存在に対する大いなる疑義を持たせたのは彼らです。

　上記講談社記事に、さらにこちらの記事を併せてお読みいただければ「西川口の悪いクルド人のせいで、自分からクルド人とは言いにくい」という新たな悩み、或いは悔しさのようなものがクルド人の中に生じていると分かります。

　それを生んだのは、紛れもなく無法を手助けしてきた日本左翼・極左の綺麗事莫迦です。「みんな仲良く」という言葉の裏に隠された「そのために日本人どもは退け！」という悪意を見抜き、徹底指弾しなければいけません。

米国務省、「中華人民共和国」の呼称を「中国」か「中国共産党」に…批判の対象を党と明確化

　【ワシントン＝向井ゆう子】米共和党の第２次トランプ政権の発足を受け、米国務省はホームページで米中関係を説明する「ファクトシート」の記述を大幅に更新した。中国共産党を名指しで批判するなど民主党のバイデン前政権に比べ強硬…

(讀賣新聞社)

　ここでは長らく中国地方との混同を避けるべく「中華人民共和国」の略称を「中共」とし、且つ「中華人民共和国共産党」を「中共・共産党」または「中共産党」と呼称してきました。なお、外交部などがある行政機関を「中共・北京政府」と区別しています。

　もっとも米国のドナルド・トランプ大統領が出したであろう指示によれば、北韓（北朝鮮）の正式名称とされる「朝鮮民主主義人民共和国」こそ、その実態は「民主主義」でも「共和」でもありません。

　今すぐこれも変えたほうがよいでしょうが、そもそも米国もわが国もこれを国家として認めていません（国交がない）ので、呼称を検討する対象にもならないのですが。

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　それにしましても、いくら「米国は政権ごとに省の体制が変わる」とはいえ、対日政策を見ても最も左翼（反日）の国務省をここまで動かすとは、トランプ大統領ならではと申せましょう。

「無能な官僚全て排除」　トランプ氏、政府縮小へ

　【ワシントン共同】トランプ米大統領は22日、ワシントン近郊で開かれた会合で、連邦政府を縮小するため「無能で腐敗した官僚を全て排除する」と述べた。新組織「政府効率化省」を事実上率いる実業家マスク氏も…

(一般社団法人共同通信社)

　そこで注目すべきは、もともと「小さな政府」を目指す共和党らしくトランプ大統領が動いていることです。わが国の霞が関と同じく左翼が強いワシントンＤ．Ｃ．の事実上の解体・改組が始まりました。

　私たち国民がこの動きを見る上で、一つ気をつけなければならないのが先述した共和党の基本政策です。行政サーヴィスを削って減税するのが彼らの言う「小さな政府」であり、この真似事をしたのが小泉・竹中政権でした。

　ところが、官民利権の「おいしいところ」を温存し、彼らの「まずいもの」だけをどんどん切り捨てた小泉・竹中政権は、決して霞が関の解体・改組に手をつけませんでした。その結果が現在の有り様です。

　省庁が焼け太りする一方で、行政サーヴィスは行き届いていないのに増税ばかりが繰り返され、いわば「小さいのか大きいのか全く不明」な気持ちの悪い政府が出来上がってしまいました。

　では、私たち国民の多くが手厚い行政サーヴィスを捨てて霞が関の大幅な縮小（解体・改組）を求めているかと申せば、私の感覚では少なくともそうではないと思います。行政の無駄を省いてサーヴィスを維持し、且つ減税を求めているはずです。

　それを霞が関の官僚たちは、せせら笑っているに違いありません。「莫迦な国民どもが甘えたことだけ抜かしやがって」と。

　しかし、私たち国民のささやかな願いは、決して叶わないものではありません。二十二日記事の前段でも申したように、財務省前には「解体」を訴える千名以上もの国民が集結し、ついにテレビ東京の報道番組がそれを取り上げました。

　そこに思想の左右はありません。もう誰もが特別会計と天下りの無駄を知り、政府・国民の総資産（何千兆円どころか一京円以上）から考えて可能な減税をもってしても行政機能を維持するに余りあることを訴えています。

　問題は、どう内需を回復させるかであり、そこに減税と大型財政出動は欠かせません。どうしても財務省が邪魔をするなら、解体・改組（使えない官僚をポイ）すればよいのです。

　何が何でもトランプ大統領を非難したい左翼たちが「職員を解雇したことで混乱が起きている」「暴政だ」と言っていますが、こうした活動家たちは、実は貧困問題などに関わる「人権ビジネス」を維持しようとしているのか、いざとなると財務官僚なみに私たちの邪魔をしてきます。

　先述の通り、国民経済を活性化し、少子化の原因を排除することで、生産性を向上させ、給与上昇が物価のそれを上回るよう求めることに、思想の左右など本来ないはずです。

　つまり、最大の左翼組織・霞が関をのさばらせているのは結局、野の左翼たち（莫迦な国民の最たる者ども）なのです。

　天皇陛下は本日、宝算六十五になられました。御慶祝申し上げます。

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　さて、島根県は昨日、隠岐郡隠岐の島町官有地竹島のための「竹島の日」を迎え、その式典に政務官レヴェルしか出席させない政府は、今井絵理子内閣府大臣政務官兼復興大臣政務官を送り込みました。

　この采配が韓国に与えた影響は、従前と比較して小さくないはずです。元歌手としての今井氏の知名度は、韓国でもそれなりにあります。

　しかしながら、北韓（北朝鮮）系左翼・極左にまんまと対日ヘイトスピーチ（憎悪差別扇動＝反日）の材料にされた韓国の竹島違法武力占拠に対し、わが国が毅然と武装解除を命じ、違法入国の罪で検挙、正常化（奪還）しないのがいけません。

　かえすがえすも北韓工作員だった文在寅氏（共に民主党）が大統領だった時こそ奪還の好機でした。また共に民主党から大統領を出せば、今度こそ竹島を取り返してしまえばよいのです。

東洋水産ダンマリの中…「赤いきつね」CM問題で企画会社が声明　虚偽情報拡散・誹謗中傷「看過できない」

東洋水産が販売する和風カップ麺「マルちゃん 赤いきつね」のアニメCMが波紋を広げている。東洋水産はCMへの指摘に対する見解を示していないが、企画に携わったチョコレイト（東京都渋谷…

(Ｊ－ＣＡＳＴ)

　ところで先週、ＳＮＳ上でわずかに荒れたのが東洋水産の即席麵「赤いきつね」の映像広告表現についてでした。ご存知の方もおられるでしょうが、これが一部の極左暴力言論によって酷く傷つけられたのです。

　彼らは、盛んに「女性を性的表現の道具にしている」とわめき散らかし、これを「性差別」としています。よって当該広告表現を擁護する者をすべて「差別主義者」或いは、女性に対する偏見を持つ者（ミソジニー）と勝手に規定し、徹底攻撃を開始しました。

　それらの一部に目を通しましたが、酷く国語が不自由な人たちによる読むに堪えないものや、自分が「哲学者」にでもなったかのように理屈をこねくり回し、もはや当該表現からかけ離れた持論の展開をもって悦に入っているさまを見て取ることができました。

　一様に申せるのは、彼らの主張が（商品を購入した場合の生活を提案する）映像広告論を無視した単なる誹謗中傷にすぎないということです。個人が「嫌い」と感じる自由は当たり前に存しますが、それを別の個人に「やめろ」と押しつけることはできません。言論・表現の自由の侵害です。

　東洋水産が一切相手にしないのは、優れた態度と申せましょう。ただ、制作会社や制作者に対する誹謗中傷について、制作会社から警告が発せられたのも当然です。

　仮にも、この映像広告があからさまに特定の存在（国や個人など）を誹謗中傷するような表現だった場合、それを「自由」とは言わないことは、かつて「表現の不自由展問題」が起きた時に申しました。しかし、当該広告にそのような表現はありません。

　その表現が「どう見えるか」「どう感じられるか」は、最も個人の自由によるところであり、全くそう見えない、感じないという声が圧倒的多数であることからも、今回の騒動は「特定の思想活動を目的とした対企業攻撃（テロ）があった」と断じるものです。

　映像のどの部分がどう、といったことをここで申す必要も認めません。いわゆる「アニオタ（アニメーションに詳しい人）」がこれをどう分析したかについても、いちいち論じることではないのです。

　特に私は、アニメというものを宮崎駿監督作品か、新海誠監督作品くらいしか語れません。然るにまるで詳しくないのですが、このような騒ぎがアニメ製作の委縮に繋がらないことを祈ります。

　東洋水産の「購買運動」でもやりましょうか。