http://www.sankei.com/premium/news/150207/prm150207……
　▲産經新聞：「ハリウッドを席巻している中国マネーは長続きしない」…親日『ミュータント・タートルズ』プロデューサーが明言

　私は目下、デンマークのテレビドラマ『コペンハーゲン／首相の決断（原題＝「Borgen」）』を観ています。とはいえ時間がなくてなかなか次に進みませんが、史上初の女性首相となった穏健党のビアギッテ・ニュボー首相（シセ・バベット・クヌッセン）をめぐる政界劇であり、家族劇です。

　本作は、平成二十二年から現在も放映中ですが、放送開始の約一年後、デンマークは本当に社民党のヘレ・トーニング＝シュミット女史を首相に迎えました。

　かつて米国では『ザ・ホワイトハウス（原題＝「The West Wing）』が人気を博し、民主党のジョサイア・バートレット大統領（マーティン・シーン）の周辺で働く官邸スタッフたちの物語がとても面白かったのですが、ここでも次期大統領が史上初のヒスパニック系という設定で、のちに米国は初の黒人大統領を誕生させます。

　しかし、わが国では決して視聴率を稼げませんでした。日本放送協会（ＮＨＫ）がシーズンの途中で放映中止に奔ったほどです。各局ともにまともな政界劇を作ったこともありません。

　それにはさまざまな原因が考えられますが、製作側としては、あまりにも制約（実在する政党名が使えない、現実の政策課題に踏み込めないなど）が多すぎるということでしょう。

　描き方によっては、与党側にせよ野党側にせよ「プロパガンダ作品」との非難を浴びかねません。さらに申せば、仮にも占領憲法（日本国憲法）に関し、登場する首相の立場を明確にすればするほど騒がれるのを嫌ってスポンサーに撤退されるかもしれないのです。カネがなければ何もできません。

　何度も申しますが、いわゆる「チャイナ・マネー」は、米連邦政府機関や議会議員、報道企業にも入り込んでおり、産經新聞社が記事にしたように米映画界にも浸透しています。

　一方、それとは無関係にわが国の作品が米国で映画化されることもあって、例えばカプコンのゲームソフト『バイオ・ハザード』もそうであり、第五作『リトリビューション』では、各国軍への売り込み用に卑怯卑劣なアンブレラ社が作った東京（渋谷）のシミュレーション・ドームは「チャイナ向け」、ニュー・ヨーク（タイムズ・スクエア）は「ロシア向け」と明言される場面がありました。

　米露の対立は国際認知も高いですが、日中の対立をこれほどまでに前提としたハリウッド映画は、他にあまり見受けられません。もしチャイナ・マネーで作られていれば台本から削除されていたでしょう。

　ハリウッドで他国の資本が長続きしなかったというのは事実ですが、中共共産党の意図は、米国を太平洋側の西海岸から忍び足で侵略していくことであり、単なる投資と思って甘く見ないほうがよいのです。

　よってチャイナ・マネーによる侵略は、長続きしてしまうかもしれません。

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