米国や仏国の正体こんなもん
昨日午後十六時四十三分頃、日向灘を震源とするマグニチュード７．１の地震が発生し、宮崎県で最大震度六弱を観測しました。九州地方を中心に、被害に遭われた全ての方がたに衷心よりお見舞い申し上げます。
一時津波注意報が発令されましたが、その後驚いたことに気象庁は、南海トラフ地震臨時情報（巨大地震注意）を発出しました。
通常、このような大きな地震が発生した場合、一週間程度、同等かさらに大きな地震の発生を警戒します。それは、災害列島育ちの民族的習慣とでも申しましょうか。
そこへさらに気象庁が評価検討会を招集し、東京大学名誉教授の平田直会長が注意情報の発出を決めたのですが、仰仰しい会見で述べられた言葉を聞いて愕然としました。「一週間以内に起きるかもしれない」「一週間経って、以降に起きるかもしれない」という程度のことは、地震に慣れている私たち国民なら誰でも言えます。
今回が初の発出となった南海トラフ地震臨時情報は、最高位が「警戒（事前避難の呼びかけ）」になるのですが、それが「発出できる日」が来るとでも思っているのでしょうか。この「システム」を考え出したのは、阪神淡路大震災も東日本大震災も、熊本地震も大阪北部地震も、本年元旦に発生した能登半島地震も何一つ予知できなかったお歴歴です。
地震予知は、現段階で不可能とされています。南海地震・東南海地震・東海地震のメカニズムはともかく、今後の発生確率についても、実は何も分かっていません。つまり、このシステム自体が「気象利権」「地震予知利権」なのです。
いや、私たち国民が自然災害に注意し、警戒するに越したことはありません。しかし、こうも白白しい物言いをされますと、そのようなことは自然祭祀が分かっていれば日日認識しているので、何の役にも立たない人たちにわざわざ「脅し」をかけられるいわれはない、と言いたくなってしまうのです。
よって、ことさらに騒ぎ立てて慌てる必要はありません。本当に大きな地震がまた来るかもしれませんが、お互いに「備えあれば患いなし」を心掛けましょう。
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最新動画【旭日旗のヒドいウソ】日本政府は抗議しろ！｜욱일기에 관한 거짓말
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さて、本日は長崎市で平和祈念式典が開かれますが、七日記事で取り上げた英国の駐日大使以外に、米国、仏国、英連邦豪州、英連邦加州の計五か国の駐日大使が背を向ける判断をしました。全員、日本から出て行け！ 二度と来るな！
イスラエル・リクードのベンヤミン・ネタニヤフ首相の所業は、はっきり申し上げて第二次世界大戦時の独ナチス党と米民主党に同じです。特定民族に対する大虐殺であり、到底許されません。
長崎市は、広島市のようにイスラエルの大使も呼びつけて延延と非難すべきでしたが、両市とも露国の大使を呼んでいません。ウクライナの大使も明後日の方向で勝手に黙祷した始末で、首根っこ捕まえて席に座らせ、説教してやるべきなのです。
特に米民主党のラーム・エマニュエル大使は、日米関係を重視する旨を繰り返した舌の根も乾かないうちに「長崎には行かない」と決めており、きつく断っておきますが「わいら（お前ら米国）」がやったことの結果には、熱が出ようが死にかけようが頭を下げに来い、と。
エマニュエル氏の父系は、ウクライナからパレスチナへ逃れたユダヤ人です。イスラエルの大使が招待されなかったことを「ゴチャゴチャ抜かす」なら、そうそう、長崎市の決定は、エマニュエル氏の大好きな左翼がはびこった結果でもあるので、わが国に訳の分からない左翼の綺麗事莫迦（ポリティカル・コレクトネス）を押しつけ続けてきた自分自身を叩くなり呪うなりしなさい。
仏国パリ市の左翼市長をご覧なさい。あれほど「五輪大会に政治を持ち込んではならない」と言われているのに、この開き直り方を。これが公式動画でも述べた仏国民の性質であり、病でもあります。
左翼の綺麗事がいかに攻撃的で、人びとの無用な対立を生み出す危険思想か、よく分かりますでしょう。徹底して非難しなければいけません。
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皇紀2684年（令和6年）8月9日 8:43 PM
240809―2 英仏米加豪の白人国家群は、未だに白人優越主義かよ
今晩は ソロです。
否、遠藤さんの仰る通りで掲題の5ヶ国とはこの先距離を置いて付き合うべきですね。 まるっきり中世に逆戻りですからね。 っ高がわかろうといかまぁ之は本省だったとすれば、如何に戦前日本が正しかっ高と言うものですね。従い日本も当然ながら、核武装すべきですし、正式な軍隊を編成すべきでしょう。
そうしなければ、世界の白人氏はを容認しているダケ、有色人種は全て、白人種の奴隷だと認める様なモノですから、戦後８０年も経つのに、今迄築き上げて来たそう後の信頼関係を一瞬にして破壊する様な真似をするとは、真面な審議がある国とは世手も思えませんね。
大体日本は広島長崎への原爆投下は明らかに民間人への無佐部yつ攻撃を自ら禁じている国際法に完全異違反しているのだから、如何なる理由があろうとも、決して許す事が出来無い蛮行である事は否定しようがない。
だが、この80年間、日本葉耐えs呑んできたと言うに、その我慢は、あの悲惨な戦争を二度と起こしてはならないと言う思いからなのに、その多くの犠牲者や遺族の悲しみを踏みにじる様な仕儀には、二度と、彼らを信じるkとは難しいでしょうね。
此の外交関係の大愚考を最初にやったのは、英国駐在大使ですよね、其れに仏が同調したすると、英連邦のカナダと豪州も之に右へ倣え、最後に 清の黒幕米国の東條と言う図式なのでは無いか？ 勿論米国は民主党でしょうね。
固より、昨今の円安・株高は、日本の国民ウや企業から金を巻き上げる為の姦策であった可能性も高いので、一概に財務省の財務運営を責める「ザイム省悪玉論」にも、疑問点は有るので、そうした批判を受け止める覚悟は持っていなければいけないでしょう。
まぁ一番の大罪人は、CIA 寄りのマスコミ、特に読売だと言うのは確定して居ます。彼らが、嘗ての敵国米国との間を上手く取り持ったから、日本の戦後の繁栄があると言うのは確かに真実ですが、白人国家が日本に求めていたのは祖霊レベルの忠誠心だったのですね。
まぁこれ迄の白人諸国の形振りを見ていれば、その道徳水準の低さが露わになりますが、何故それが今迄知られていなかったのかと言えば、簡単です。 不都合な情報をシャット・アウトして居たからですね。
ぁ大リ－具の試合を見ていても、唾や痰をぐらっ分度に吐き散らすわ、腕に全面た刺青を入れテ見せびらかなんて、日本では考えられない身ラルの低さですが、米国のファンもこうした「みっともない」習癖をなるべく写さない様にしているのか、この頃と観に減りますたが、投手だけは相変わらず噛みタバコの愛用者は唾や痰を其処いら中に吐き捲って居る。
まぁこのレベルが、本当の米国人のレベルなんでしょうね。 彼らが勝負事でどんなに汚い事を裏でやって居様全く疑う気にもなれませんが、米国人が全員そうではないと言うのも真実なので、但しこの日本は遺跡行為を裏で操って居るのが民主党なのなら、原爆投下の責任を取ってもらいたいですね。
だって「非戦闘員の虐殺は戦争犯罪」って国際法を作ったのはじぶんたちじゃないですか？ 之だ毛、咋な真似は道義状許される話ではありません。 精々自分の神に許しを請うべきでしょうが、我々は決して忘れませんよ。
皇紀2684年（令和6年）8月9日 8:55 PM
外国人生活保護費に毎年1200億円、その内800億円が在日朝鮮韓国人に支払われてるそうですが、彼らがしてるのは朝から晩までネットに張り付いて日本人に悪口雑言浴びせヘイトを撒き散らしてる事です。今日は長崎に原爆投下された日で、その記事のコメント欄に書かれていた事を余りに腹が立ったので載せます。日本は終戦後に150万人帰国させた後、朝鮮戦争中に逃げて来た密航難民でまた増え引き取り拒否され「こんな人達」に居座られたまま…これがヘイトスピーチだと日本人を訴える被害者ぶってる連中の正体です。ユン政権が在外同胞庁なる部署を創設して兵務庁も配下に組み込まれ語学教育部もあるとか…韓国は世界最速で少子化が進んでいるそうですから日本政府は帰国に協力するべきです。クルド人のバックで煽っているのは朝鮮総連だし、どうして日本人ばかりが「こんな人達」に我慢させられ続けなければならないのか。
ななしさん
2024年08月09日 17:59
戦犯ジャップをナガサキ市民みたく原爆で御仕置きしませう
ななしさん
2024年08月09日 18:20
日本は反省が足りませんね東京に水爆おとしましょう
ななしさん
2024年08月09日 18:25
戦犯日本は調子のりすぎ原爆で殲滅しろ
ななしさん
2024年08月09日 18:55
強盗サツジン事件の中国人
可哀想だから保釈して中国に帰してやれよ
ななしさん
2024年08月09日 18:57
キチガイ糞天皇とノータリン岸田を北朝鮮に連れて行って処刑してもらおう
ななしさん
2024年08月09日 19:00
にほんしね
皇紀2684年（令和6年）8月9日 8:58 PM
パリの自転車競技に登場した「旭日旗」・・・徐景徳（ソ・ギョンドク）教授「IOCは必ず対処しなければならない」
2024.08.05 16:29
https://kannyu.blog.jp/archives/29031084.html
2024パリ五輪のサイクル競技で日本人が旭日旗を掲げて応援する姿
パリのモンマルトルの丘の入り口で、ある日本人が自国の選手を応援するために旭日旗を広げたのだ。オリンピックで旭日旗による応援が登場したのは、前回の東京オリンピックの男子ロードレース以来2回目だ。
また「IOCは旭日旗の歴史的背景を正しく認識し、残りのパリ五輪の期間中に旭日旗による応援が二度と行われないよう必ず措置を取らなければならない」と強調した。
特に徐教授は、2022年カタールW杯で日本側の応援団が繰り広げた旭日旗による応援に対してFIFAがすぐに制止した事実を例として挙げた。
一方、徐教授はパリ五輪の開幕に先立ちIOCに「旭日旗による応援を止めてほしい」と要請のメールを送るなど、国際的なスポーツのイベントで旭日旗を退出させるのに先頭に立ってきた。