朝日の体制批判はインチキ
朝日新聞社が二日に報じた内容は、事実を丁寧に取材しない出鱈目でした。とにかく行政対応を非難の対象に吊し上げたい感情、或いは社としての危険思想が先に立つ捏造そのものです。
まず初めに報じたのが「隔離生活初日、3時間遅れで出てきた昼食はカップ麺と冷えたご飯」という表題のもので、これが事実に基づかないと発覚するや否や「オミクロン株で水際対策強化、追われる現場 用意の弁当出せない例も」という表題に書き換えて配信しなおしました。
その際、社としての謝罪はありません。この記事を書いた皆木香渚子記者が謝ったら死ぬ生き物なのか、或いは朝日が謝ったら潰れる社なのか、先月二十六日記事で申したことも考えますと、恐らく後者なのでしょう。
現場は、最善を尽くそうとお弁当を用意していました。ところが、到着が遅れたためにお弁当が賞味期限を過ぎてしまい、それでも「何か食べ物を」と考えた末の緊急対応だったようです。
朝日のような「ただただ体制を非難し、日本を穢したいだけ」の報道権力は、ならば厚生労働省を真っ向から批判してみよといいたい。
厚労省は定めし、大規模な国民的薬害訴訟に発展するのを、いよいよ警戒し始めたと思われます。武漢ウイルス（新型コロナウイルス）向けｍ－ＲＮＡワクチンの副反応で、かねてより重い心臓疾患を起こし、若年者でも死亡する場合があることは指摘されていました。
それを「接種しないリスクを接種するメリットが上回る」などと雑な説明を繰り返してきた報道権力、自称専門家や政治家は、既に副反応で死亡した千二百人以上もの国民にどう謝罪する気でしょうか。
私たち日本人に於ける武漢ウイルスのいわゆる「致死率」は、幸いにして極端に低いものでした。にもかかわらず、よくわからないワクチンの接種を強引に推し進め、この顛末を招いた責任は、厚労省と河野太郎前ワクチン担当相にあります。
子宮頸癌ワクチンの全国集団訴訟も終わらないうちに再び接種奨励に転じた厚労省は、製薬利権の甘い汁を政治家や自称専門家どもと共に吸うばかりで、私たち国民の健康になど何ら責任を負うつもりがありません。
これまでの例を見ていても、薬害訴訟は悲惨です。徹底的に厚労省が私たち国民の敵に回ります。朝日は、今さら心筋症が重大な副反応だといい出した「自己保身にしか興味がない厚労省」を非難すべきなのです。
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遠藤健太郎公式
皇紀2681年（令和3年）12月6日 3:50 PM
日本の救世主を目指す参政党。いよいよ来年の参院選での出馬が目の前に迫ってきました。今、党員から候補者認定された人は６人。ユーチューブでの各候補者の最高アクセス数を合計すると有に５００万回を超えるのですがどれだけ票に繋がるのでしょうか？
覚醒した保守の方を全員引き込みたい気持ちです。いくらかの議席を得たうえで高市総理のサポートをしなければならないと思っています。自民はリベラルですからね。年内には記者発表されると思いますが乞うご期待です。
皇紀2681年（令和3年）12月7日 4:40 AM
ソロです。
>>滅びゆくレガシィ・メディア
此処数年、正確に言えば19年暮れの香港騒動から世界中のレガシィ・メディアの化けの皮が剥がれ始めていて、米国の国を挙げての酷さは言語を絶しますね。メディアを陰から支配している勢力の意のままにされていましたね。
例えば香港騒動ですが、10月の時点では、米支首脳会談でシナのソフト・ランディングへの第二段階への話し合いが行われ様としていたが、それは金融拠点としての香港の存在意義を否定・抹消する合意だったから、香港に本拠を置いていた江沢民の上海閥が大慌てになった。
事実、米ドル建て取引の仲介的役割を果たしていた香港ドルが事実上廃止になり、ぺきんせいふは世界中から批判を受けましたね、この時に共産党長老集団「＝北載河会議」が反トランプのDS側に完全に寝返ったのでしょう。 そして、年が明けてから武漢肺炎禍が始まった。
当初、穏当なシナ処分に自信を持っていたトランプ氏は、裏情勢の急変が読めず、シナの陰謀説を否定も肯定もしていなかったけれど、DIAの調査が進んで確定的な証拠を目にしてシナを敵と固定しましたね、その内容が今年の2月に米国のDIAに駆け込み亡命したシナの安全副部長ドン氏が持参した「B兵器に拠る感染禍の創出計画」と一連の証拠書類だった。
感染はシナ人の出稼ぎ労働者を多数抱えるイタリア・スペインを中心に欧州中に広がり、瞬く間に禍「=パンデミック」規模になって、4月には米国に上陸して急拡大して6月には世界トップに躍り出ましたね。
そして、米国では大統領選挙が始まったのですが、最初から米国マスコミの不公正報道がひどかったけれども「世界一自由で公明正大なジャーナリズム」を公言して、他国を批判しているのだから、よもやと思っていましたがねww 特に露出度の高い有名新聞・TVの偏向報道は、丸々プロパガンダで、日本のマスコミはそれに右へ倣えしか出来ない事が判明した。
結局、世界のメディア界を牛耳っているのは、大株主の国際金融勢力なので、その一部であるDS勢力が代わってマス・メディアを動かしていたのですね、日本の産経新聞さえワシントン支局長の黒瀬某が民主党寄りの提灯記事を書いていましたね。
日本のマスコミの理性ってこれ位なんですね、況や、国賊アカ新聞のアカヒ否朝日新聞がまともな記事を書くわけがないww しかも、潰れかけて、よたよたなので、取材費もろくに出ないから、記者の貧しい想像力だけで記事を書いているから、その嘘がどんどんバレ始めて、とうとう米国の三大デマ新聞NYタイムス、ワシントンポスト、ウォールストリート・ジャーナル並に転落した。
これじゃあ、読んだことないけれど、江戸時代の瓦版の方がずっとましでしょう、だって、書いている事に、嘘が混じっていたら、廃業しなくちゃならなかったらしいから、それだけ、日本社会はジャーナリズムに対して厳しい審査基準を持っていらじ 世の騒乱の基になるからですね。