中共に習い中共にやられた

皇紀2674年(平成26年)12月26日

 http://www.sankei.com/entertainments/news/141224/ent141224……
 ▲産經新聞:【北サイバー攻撃】主演俳優「自由が勝った」 ソニー、映画中止撤回 オバマ大統領も称賛

 米映画界に数多ある喜劇映画の中には、かつて子犬を連れた英国のエリザベス女王陛下が痛い目に遭われる場面もあり、天皇陛下とローマ教皇を「莫迦」にさえしなければ、他国の国王・女王、自国を含む大統領、そして首相やその夫人たちは「おちょくられ」放題です。

 私はかねてより、それがどれほど自分の政治思想と合致しない表現であっても、映画や舞台、文学、漫画などに対する禁止の類いを、公権力が直接または間接的に介入して決めることに、絶対反対の立場を明確にしてきました。

 だからこそ、批判はします。しかし、上映・上演禁止や販売禁止、閉架といった措置がとられてよいことには決してなりません。映画『ザ・インタヴュー』(日本公開未定)をまだ観ていませんが、喜劇映画を本気で上映中止に追い込もうとしたならば、北朝鮮は著しく恥ずかしい地域に成り下がるでしょう。

 さて、問題は「サイバー攻撃」の実態です。北朝鮮のような貧しい軍事独裁体制では、確かに安価な敵攻撃手段として重宝しているでしょうが、そもそもサーバーから何から中共の提供であることを忘れてはなりません。

 すでにサイバー戦争に参戦している米国が北朝鮮に報復するとして、中共がいち早く協力、すなわち対処したことは、またもや中朝関係がもとの険悪な状態に戻った現状をよく表しており、北朝鮮のインターネット空間にとっては「即死」だったわけです。

 米政府は、まさかこれで中共を信用したりしないでしょうが、共産党人民解放軍こそが「対米サイバー攻撃」を実施し、そのノウハウを蓄積してきたのであり、北朝鮮がそれに習って実行したところ、師匠の中共に突然「ど突かれた」ようなものでしょう。北朝鮮にとっては、酷い話です。

 中共は、米国に一体どの程度の恩を売るつもりでしょうか。注意が必要です。

(追記) 米ヒューレット=パッカードの調査では、在日朝鮮人の関与も疑われ、拉致事件によく似た様相を呈しています。

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